2010年も前半戦が終了しました。2009年は総じて堅調に推移した世界の株式市場でしたが、今年はジェットコースターのように、乱高下する、不安定な相場が続いています。欧州の財政不安を背景に、世界の株価は1月から2月中旬にかけて下落基調をたどりました。ユーロ圏諸国によるギリシャ支援を好感して、反発に転じ、その後も、米国の経済指標の改善を受けて世界景気の回復期待が高まると、4月下旬まで上昇基調となりました。

しかし、5月に米大手格付け会社によるギリシャ国債の格下げから、再び、欧州財政問題の先行き不透明感が高まると、株価は急落を余儀なくされました。先進国市場と新興諸国を含む45カ国で構成されるグローバル株式指数の半年間の騰落率（円ベース）は－15％でした。

先進国市場と新興国市場では、現地通貨ベースの騰落率が先進国市場では－8％、新興国市場では－7％でした。なお、円ベースの騰落率は、欧州の財政懸念を発端とするリスク傾向の高まりから円高傾向となったため、先進国市場で－15％、新興国市場では－12％でした。下落率（円ベース）の高かった国として、やはり財政不安に揺れるPIIGSが上位に現われます。順に挙げると、ギリシャが－52％と最も高く、次いで、スペイン（－38％）、イタリア（－32％）、ポルトガル（－32％）、ノルウェー（－29％）となりました（アイルランドは9番目の－25％）。

下落率の高い上位10カ国中、実に9カ国が先進国市場でした。一方、45カ国中、プラスリターンだったのは5カ国だけで、インドネシア（＋8％）、コロンビア（＋8％）、タイ（＋4％）、マレーシア（＋3％）、フィリピン（＋1％）と、新興国市場が占めました。なお、日本の騰落率は、45カ国中15番目で、－8％でした。

世界的な株安や円高の影響を受けて、投資信託の運用成績もこの上半期は厳しい状況となりました。6月末時点の年初来の基準価額騰落率をみると、100億円以上の資産残高を持つ追加型投信571本のうち、実に85％に当たる486本が下落しました。

特に、最近、人気を集めたブラジル株投信は円高・ブラジルレアル安が響き、苦戦を強いられた他、中国株投信も、預金準備率の引き上げや不動産バブル抑制策の実施といった、金融引き締めが株式相場の低迷を招き、パフォーマンスに大きな影響を受けました。

世界の株式市場は、欧州発のソブリンリスクに対する警戒感が依然として重石となる地合いが続きそうです。財政再建に向けた欧州各国の取り組みが早く市場の信認を得て、実体経済へのマイナス影響もこなしながら、相場の焦点が新しい局面へ移ることを期待したいところです。

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愛川正博
（楽天マネーニュース[株・投資]第79号　2010年7月23日発行より） ==========================================================