ＧＯＯＤ－ＬＡＮＶＩＮな城主＜Si vis pacem, para bellum＞

６月１７日（土）、晴れです。

ポチャ第６日。

本日も良い天気…。

暑くなりそう…。

今朝は６時３０分頃に起床。

ポチャピ～は６時頃に起きて、早々にセコムが鳴りました…。

ＴＶにて全米オープンをちらっと見ると松山Ｐが前半を－６で折り返しているではないですか…。
一気に１０位タイまで上がってきましたね。
期待していいでしょうか…？



本日のノルマは、ロマ王国（元職場）の掃除機、２階子供部屋（今夜はニキータ２号も来るので）の掃除機…。

９時前には完了ですね。




１ＵＳドル＝１１０．８８円。

１ＡＵドル＝８４．４７円。




＜米アマゾン＞米高級スーパー「ホールフーズ」買収
（毎日新聞）
米ネット通販大手アマゾンは１６日、４６０店を展開する米高級スーパー「ホールフーズ」を１３７億ドル（約１．５兆円）で買収すると発表した。アマゾンはネット通販で成長してきたが、実店舗事業にも本格参入する。

発表によると、買収はホールフーズ株主などの承認を経て今年後半に完了する。ホールフーズは有機野菜を扱うなど健康志向の消費者に人気がある。アマゾンのジェフ・ベゾス最高経営責任者（ＣＥＯ）は「ホールフーズは４０年近く消費者を満足させてきた。これを継続していきたい」との声明を発表した。

アマゾンは対面販売の書店を米国に８店開き、コンビニエンスストアの実験店舗も開設するなど徐々に実店舗事業に進出してきたが、今回の買収で店舗網を大きく広げ、生鮮食品販売のノウハウも得ることになる。ウォルマート・ストアーズなど既存の小売り大手がネット通販強化でアマゾンに対抗する中、競争が激化しそうだ。



米アマゾン、ホールフーズを137億ドルで買収へ 実店舗販売を強化

［１６日　ロイター］オンライン小売の米アマゾン・ドットコム(AMZN.O)は、自然・有機食品小売り大手の米ホールフーズ・マーケット(WFM.O)を債務を含め１３７億ドルで買収すると発表した。アマゾンは買収により、富裕層やミレニアル世代の顧客に向けて、生鮮食品などを販売する実店舗網を強化できる。

アマゾンによる企業買収としては過去最大。実店舗小売事業への進出に向けた取り組みとしても最大となる。ホールフーズにとっては、商品を低価格で販売するというアマゾンの強みを活用できることになり、競争力の強化につながる。ホールフーズは既存店売上高が７四半期連続で減少するなど、業績が低迷していた。

買収額は１株当たり４２ドルと、ホールフーズ株価の前日引け値に２７％上乗せした水準。

アマゾンによる買収のニュースを受け、食品販売関連株を中心に、市場では衝撃が走った。スーパー大手クローガー(KR.N)は１１％急落、ウォルマート・ストアーズ(WMT.N)も５％下落した。アマゾンが低価格競争を仕掛けるとともに、ホールフーズの商品展開を拡充し、より幅広い小売り業態を目指すとの懸念が浮上している。

ホールフーズ株は２年ぶりの高値を更新。買収提示額をやや上回る水準で推移しており、規制当局により買収を阻止されるリスクは小さいと投資家が予想していることを示唆した。

アマゾン株は３％上昇の９９３．４０ドルと、時価総額は１４０億ドル以上膨らんだ。

ムーディーズ・インベスターズ・サービスのバイスプレジデント兼シニアクレジットオフィサーのミッキー・チャダ氏は「スーパーマーケットは、同業はもちろん、ウォルマート・ストアーズ、ターゲット(TGT.N)など、従来とは異なる生鮮販売業者に加え、積極的な価格競争を行う体力のあるアマゾンのような小売業者とも戦う必要が出てきた」と話す。同氏はスーパーマーケット業界で再編が一段と加速すると予想する。

グローバルデータ・リテールのマネジング・ディレクター、ニール・ソンダース氏は「ホールフーズがさらされていた圧力は解消され、事業再活性化に向けた好機を得ることになる」と語った。

ホールフーズを巡っては、アクティビスト（物言う投資家）のヘッジファンド、ジャナ・パートナーズから経営陣刷新などを求める圧力が強まっていた。

関係筋は、アマゾンがオンラインと実店舗での販売融合を目指していると述べる。実店舗での販売に加え、オンライン注文品の実店舗での受け取り、宅配など、店舗倉庫を物流拠点にこうしたサービスを複合的に展開していく青写真を描いているという。

だが、オンライン注文品の実店舗での受け取りではウォルマートが先行しており、生鮮販売ではまだまだ水をあけられている。

また食品市場におけるアマゾンの影響力はなお小さく、有機食品への旺盛な需要を踏まえると、農家は価格交渉で強い力を持つとの指摘も上がる。

４月９日時点の発行済の希薄株式総数に基づくと、債務を除く買収額は１３３億９０００万ドル。買収は今年下期に完了の見通し。

ホールフーズは今後も「ホールフーズ・マーケット」ブランドととして事業を継続する。ジョン・マッケイ最高経営責任者（ＣＥＯ）は同ポストにとどまり、テキサス州オースティンにある本社の移転もないという。

今回の買収では、ゴールドマン・サックス(GS.N)、バンク・オブ・アメリカ(BAC.N)がアマゾン側、エバコア・パートナーズ(EVR.N)がホールフーズ側のアドバイザーをそれぞれ務めた。




【東芝危機】東芝株、８月に２部降格も　日本取引所グループが検討
（産経新聞）
日本取引所グループの清田瞭最高経営責任者は１６日の記者会見で、東芝が法定期限の６月末までに平成２９年３月期の有価証券報告書を金融庁に提出できない場合でも、現在は東証１部に上場している東芝株を８月１日付で東証２部に降格させる可能性を示唆した。

１部上場の３月期決算企業の場合、通常は有報で３月末に債務超過の状態が確認されれば、８月１日付で２部に指定替えとなる。

東芝は６月末までの有報提出が困難との見方が強まっている。ただ、５月に公表した２９年３月期連結決算の暫定値では３月末時点で５４００億円の債務超過になるとしており、清田氏は「８月１日の２部降格は一つの考え方」と述べた。傘下の日本取引所自主規制法人が検討しているという。

一方、東芝株の上場維持の可否をめぐる審査については「有報が出ないうちに一方的に結論を出すのは難しい」と改めて述べた。




ＮＹダウ終値、最高値を更新…２万１３８４ドル
（読売新聞）
１６日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価（３０種）の終値は、前日比２４・３８ドル高の２万１３８４・２８ドルだった。

終値としての最高値を更新した。

ＩＴ企業の銘柄が多いナスダック店頭市場の総合指数の終値は、１３・７４ポイント安の６１５１・７６だった。




阿波おどりの累積赤字４億３６００万円　徳島市、観光協会に赤字解消を要請
（産経新聞）
徳島市の夏の風物詩「阿波おどり」（８月１２〜１５日）で、主催する市観光協会が金融機関からの借入金を返済できず、累積赤字が４億３６００万円に上ることが１６日、分かった。観光協会が返済できない場合は市が肩代わりする契約が結ばれていて、市は「主催者など関係団体に経費削減や有料演舞場の入場者数を増やすことなどを要請したい」としている。




ドルほぼ全面安、弱い米指標でリスクオフ＝ＮＹ外為

［ニューヨーク　１６日　ロイター］終盤のニューヨーク外為市場では、ドルがほぼ全面安の展開となった。予想を下回る経済指標を受けて、米資産に対する地合いがリスクオフに傾いた。

朝方発表された５月の住宅着工件数は、年率換算で前月比５．５％減の１０９万２０００戸と８カ月ぶりの水準に減少、市場予想の１２１万５０００戸も下回った。また６月の米ミシガン大消費者信頼感指数（速報値）は９４．５と、前月の９７．１から低下、市場予想の９７．１を下回った。

シリコン・バレー・バンクのシニア為替トレーダー、ミン・トラング氏は「年内の米成長見通しに疑問符が付いた」と述べる。

弱い指標に加え、トランプ政権が掲げる景気刺激策には進展の兆しが見えず、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の追加利上げの先行きに不透明感が強まった。

主要６通貨に対するドル指数は０．３％低下の９７．１２６。週間では０．１４％の低下となる見込み。

一方、米指標の下振れは、円を押し上げた。

メルク・ハード・カレンシー・ファンドの社長兼ポートフォリオマネジャー、アクセル・メルク氏は「円の動きは、米国の債券高・株安と歩調を合わせている」とし、リスクオフの環境が広がったと指摘する。

日銀の黒田東彦総裁は金融政策会合後の会見で、２％の物価目標達成まで「まだかなり距離がある」ため、今の時点で「出口の手法や順序を示すのは難しい。具体的な話はかえって混乱を招く」との従来見解を繰り返し表明。これを受け、円は当初、売られていた。市場では、日銀が緩和解除の計画を検討している可能性があるとの見方が一部で浮上していた。

ユーロは対円で０．３５％高の１２４．０４円。一時は、約２週間ぶりの高値をつける場面もあった。ユーロ／ドルは０．４％高の１．１１９１ドル。




大林組が配当より内部留保｢貯蓄｣に励む理由 ゼネコン各社は｢冬の時代｣への備えを進める
（東洋経済オンライン）
内部留保(利益剰余金)を倍増、自己資本比率40％(現在29.5％)、借金は実質ゼロ――。

売上高でゼネコン首位に君臨し、都心の再開発やインフラ工事をはじめ旺盛な建設投資を背景に業績拡大が続く大林組。3月に発表した新たな中期経営計画では、2021年度の数値指標として冒頭の数字を掲げた。

大林組は従来、中期経営計画で売上高や営業利益など、損益計算書上の目標値は公表していたが、バランスシートの項目で将来指標を出したのは初めて。同社幹部は「『一定の利益水準と投資を達成すれば、これくらいはいける』という目安の数字であり、目標ではない。5年後、より高い企業価値を持っていることを示す一つの材料になる」と説明する。

一方、株主還元については「内部留保の充実を勘案の上、業績に応じて実施」とし、従来の配当性向20～30％という方針を据え置いた。ゼネコン各社、「内部留保の確保」に走る

2017年3月期も大手や準大手を中心に多くのゼネコンが過去最高純益を更新した。大林組以外にも、長谷工コーポレーションや戸田建設など、この春新たにスタートしたゼネコン各社の中期経営計画には「内部留保の確保」の文言が躍る。積み上がるキャッシュの使い道として、内部留保の充実が選ばれているのだ。

ある準大手ゼネコン幹部は「最優先はこれまで毀損してきた内部留保をためること。この先を考えた投資も重要だが、さらなる株主還元は現時点で考えていない」と話す。

定義にもよるが内部留保は一般的に利益剰余金を指す。利益剰余金はこれまでの当期純利益の合計で、配当の原資となる。財務省の2015年度の法人企業統計によると、金融・保険業を除く企業が蓄積した内部留保の合計額は377兆8689億円に達した。

稼いだ純利益を内部留保として積み上げるのか、配当・自己株買いなどの株主還元に回すのかは、どの上場会社の経営者も悩む問題だ。

最近では、2015年から東京証券取引所がコーポレートガバナンスコードを適用していることもあり、自己資本を使っていかに効率よく利益を稼ぐかを示すROE(株主資本利益率)は、投資家が重視する項目の一つとなった。同じ利益水準でも、内部留保を含む自己資本を減らせば、ROEの値も上がるため、株主還元を強化する会社が増えてきている。

こうした時代の流れに逆行して、ゼネコンが内部留保をためるのにはそれなりの訳がある。

1990年代のバブル崩壊後、多くのゼネコンは大量に仕込んだ不動産の暴落や赤字工事が追い打ちとなり、負債が一気に膨らんだ。その結果、各社は積み上げてきた内部留保を取り崩して損失処理に走り、財務体質の改善を図った。

今や首都圏では仕事に飢えることのない状況が続くが、受注産業である以上、デベロッパーやメーカーなどの民間の投資意欲の浮き沈みにより、工事量は大きく左右される。ゼネコンの自助努力だけで一定の受注高や工事採算を維持することは難しく、内部留保の充実を優先するのは、今後いつ赤字工事などを抱える事態になっても、自力で耐えうる財務体質を整えておく意味合いが大きい。今の好調は一時的なのか

こうした先行きへの不安は配当方針にも表れている。東京証券取引所の調べでは2015年度の上場企業の配当性向は平均34.26％だったのに対し、建設業平均は25.91％と、低い水準にとどまっている。

2016年度も絶好調の業績をたたき出したことで、大林組は配当を年間で28円(前期18円)に増配。ただ、ゼネコンの中には「特別配当」を増額する会社が散見された。

清水建設の2016年度の配当は、普通配10円(前期実績は10円)と特別配16円(同6円)を足した26円配(同16円)。2017年度は、普通配14円と特別配6円を合わせた20円配に減配する予定としている。

同社は「少なくとも3年先を見通しても14円配当は問題なくいける」としたうえで、特別配は「それに対するプラスアルファ」だと説明。普通配はベースとなる基本給、特別配は一時的な好業績に対するボーナスという認識だ。

長谷工や大豊建設、松井建設なども特別配を含めた配当を実施しており、現在の好決算を「一時的なもの」ととらえる複雑な思いが垣間見える。

市場からの評価はどうなのか。ドイツ証券の大谷洋司シニアアナリストは資金の使い道について、「建設業はこの先国内市場が縮小していく。ゼネコンは余裕があるうちに、海外の建設会社を買収するなどの手だてを打つべきだ」と指摘する。

実際、大手ゼネコンはバブル崩壊後と同じ轍を踏まぬよう、慎重に投資先を選んでいる。大林組は今後5年間で、不動産賃貸と再生可能エネルギーにそれぞれ1000億円、M&Aに500億円を投資して、新事業の開拓を進める。清水建設も、リニューアル関連のビルメンテナンス会社の買収や、海外での投資開発事業の拡大を検討している。

空前の建設ラッシュで絶好調の業績が続くゼネコン。いつか再来しかねない冬の時代に備えて内部留保を蓄えながら、安定的に稼ぎ続けられる事業の構築を急ぐ時期にさしかかっている。

（毎日新聞）
日本郵政が、不動産大手の野村不動産ホールディングス（ＨＤ）の買収交渉を凍結する検討に入った。買収価格を巡り、野村不動産ＨＤの大株主の野村ＨＤとの折り合いがつかず、交渉が難しくなったためとみられる。郵便・物流事業の業績が低迷する中、日本郵政は、不動産事業の強化で収益の底上げを狙っていたが、新たな戦略の策定を迫られそうだ。

日本郵政は、直営郵便局約２万局を持つほか、国営郵政時代からの名残で全国の主要ターミナル駅前などの一等地に巨大な郵便局の建物を保有している。不動産事業の強化に向けて、野村不動産ＨＤのノウハウを取り込む狙いで買収交渉を進めていた。一方、分譲マンション事業を手がける野村不動産ＨＤにとっても、都心の不動産開発事業では、日本郵政傘下入りは相乗効果があるとの見方があった。

しかし、日本郵政は２０１５年に買収したオーストラリアの物流子会社の業績低迷により約４０００億円の損失を計上。その影響で１７年３月期連結決算は民営化後初の最終（当期）赤字に転落し、買収戦略の失敗を投資家から批判されていた。５月中旬の日本郵政による買収検討との報道を受けて、野村不動産ＨＤの株価が上昇。その後、株価は高止まりしており、関係者によると「社内では高値づかみになるとして、買収に慎重な対応を求める声が上がっていた」という。




＜日欧ＥＰＡ交渉＞ワイン関税撤廃で調整　ＥＵ産、数年かけ
（毎日新聞）
日本と欧州連合（ＥＵ）の経済連携協定（ＥＰＡ）交渉で、日本政府がＥＵ産の輸入ワインに課している関税を段階的に引き下げ、数年かけて撤廃する調整に入った。日本としては、ワイン市場開放でＥＵに譲ることで、国内農家への影響が大きいとされるチーズの関税（３０％程度）を守りたい思惑があるとみられる。
日本は通常、輸入ワインに輸入価格の１５％または１リットルあたり１２５円のいずれか低い方の関税をかけており、ＥＵ産にも適用している。一方、チリ産については、２００７年に発効した日本とのＥＰＡに基づいて段階的に関税を引き下げており、１９年４月に撤廃する。
また、米国の離脱後、１１カ国での発効を目指している環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）でも、発効８年目にワインの関税を撤廃する方針だ。
フランスやドイツなど有名産地を抱えるＥＵは、日本にワイン市場開放を強く求めている。日本はＴＰＰなどでワイン関税撤廃に合意した経緯も踏まえ、ＥＵとの交渉でも撤廃を打ち出すことにした。一般的な７５０ミリリットル入りボトルの場合、関税は最大約９４円で、撤廃されると消費者にとってはＥＵ産ワインの価格が安くなる。
ただ、日本はＴＰＰと同様に発効８年目の撤廃を想定しているが、ＥＵはチリと同時期の撤廃を求めている模様で、調整は難航も予想される。
国税庁が１６年に公表した推計によると、国内で流通するワインの７０．３％は外国産。海外原料を使って国内で醸造されたワインも２６．１％に上り、国産原料を使った純粋な「日本ワイン」は３．７％にとどまっている。




松山英樹が「65」で8位に急浮上　宮里と小平も決勝へ
（ＧＤＯ）
◇海外メジャー第2戦
◇全米オープン 2日目(16日)
◇エリンヒルズ(ウィスコンシン州)
◇7845yd(パー72)
82位からスタートした松山英樹が7バーディ、ノーボギーとし、海外メジャーの自己ベストスコアを1打更新する「65」をマーク。通算5アンダーの8位タイに急浮上し、首位と2打差に迫って2年ぶりの決勝ラウンドに進んだ。
松山は、フェアウェイを外したのは1ホールという高精度のショットで安定したスコアメーク。後半13番（パー3）では8mをねじ込むなどパットともかみ合い、ビッグスコアにつなげて初日の出遅れを取り戻した。
通算7アンダーで首位に並ぶのは、ポール・ケーシー、トミー・フリートウッド（ともにイングランド）、ブライアン・ハーマン、ブルックス・ケプカの4人。1打差の5位にリッキー・ファウラー、ジェイミー・ラブマーク、J.B.ホームズの3人が続く。
通算1オーバーの55位タイまでの68人が予選を通過。日本勢はほかに、通算2アンダーの24位で終えた宮里優作と小平智が決勝に進んだ。池田勇太はカットラインに1打及ばず2オーバー、谷原秀人は4オーバー、今平周吾は5オーバーで予選落ちした。
また、前年覇者で世界ランキング1位のダスティン・ジョンソンが4オーバーで姿を消す波乱。同2位のロリー・マキロイ（北アイルランド／5オーバー）、同3位のジェイソン・デイ（オーストラリア／10オーバー）も決勝に進めなかった。
【主な選手の成績】
順位／スコア／選手名
1T／－7／ポール・ケーシー、トミー・フリートウッド、ブライアン・ハーマン、ブルックス・ケプカ
5T／－6／リッキー・ファウラー、ジェイミー・ラブマーク、J.B.ホームズ
8T／－5／松山英樹、キャメロン・チャンプ（アマ）　ほか


「74」→メジャー自己最高「65」　松山英樹に宮里優コーチは何を教えた？
（ＧＤＯ）
ついに訪れた手応え、感覚、そして結果。松山英樹は「全米オープン」2日目、7バーディ、ノーボギーの「65」を記録した。待ち焦がれていたのは、メジャー大会自己ベストとなったスコアだけでなく、手中に残ったパッティングの感覚だったに違いない。
「74」をたたいた大会初日のホールアウト後、パッティンググリーンで松山に助言を与えた宮里優作の父でコーチの優（まさる）氏は、いったい何を伝えたのだろうか？優氏が説明する。
「パターのグリップを握った状態で、そのまま手を開かせると、右手の平が（ターゲットラインよりも）右側を向いていた。バックスイングはまっすぐ引きたいけど、右に向いていたらインサイドに引く力が働く。これを強引にまっすぐ引くと、手首のテンションが変わってきて、ヘッドの動きもスクエア（まっすぐ）ではなくなってしまう。基本は常に、左手甲と右手の平が同じ方向を向いて、目を閉じて動かしても、ヘッドがスクエアに動く状況を作らないとダメということ」
開幕前日は、左手の握りについても助言をした。
「パターを握ったときに、左手の平に隙間があって、中の肉がよじれていた。その状態でストロークをすると、全体の中で必ずよじれが発生する。まっすぐ打っているつもりでも、そこにローテーションが入ったりする」
あくまでも“求められれば助言することは厭わない”というスタイルの優氏は、自身の考えを押し売りするようなことはない。松山も「習ってすぐ良くなるなら苦労しないけど、自分がどうなっているか言ってくれる人はすごく大事だと思う」と、優氏の存在を有り難がった。
「彼は感性を持っているので、1日（だけ）やっても生かせるものがあると思う。そうじゃないと、世界ランク4位までは来られない」と優氏。「伸ばしてくれてほっとしました」と、この日の会心のラウンドを喜んでいた。




テレサ・ルーが首位独走　新海美優4打差追う
（ＧＤＯ）
◇国内女子
◇ニチレイレディス 2日目（17日）
◇袖ヶ浦CC新袖C（千葉県）
◇6566yd（パー72）
首位を4打差で追い2位から出たテレサ・ルー（台湾）が8バーディ、1ボギーの「65」でプレーし、通算11アンダーとして単独首位に浮上した。後続に4打のリードを築き、今年4月の「スタジオアリス女子オープン」に続く今季2勝目に王手をかけた。
プロ4年目、ツアー未勝利の新海美優が4バーディ、ボギーなしの「68」でプレーし、4通算7アンダーの2位。通算6アンダー3位にカン・スーヨン（韓国）、葭葉ルミの2人が並んだ。
大会4連覇が懸かる申ジエ（韓国）は3バーディ、2ボギーの「71」でプレーして、通算3アンダー10位。8打差を追い、最終日を戦う。
コースレコード「64」をマークして首位発進した山田成美は2バーディ、6ボギー1ダブルボギーの「78」と崩れ、通算2アンダーの14位に後退した。
【主な上位成績】
1／－11／テレサ・ルー
2／－7／新海美優
3T／－6／カン・スーヨン、葭葉ルミ
5／－5／ペ・ヒギョン
6T／－4／三ヶ島かな、若林舞衣子、原江里菜、成田美寿々




台湾の25歳チェン・スーハンがプレーオフ制し初優勝／ステップアップツアー
（ＧＤＯ）
◇国内女子下部
◇ルートインカップ 上田丸子グランヴィリオレディース 最終日（17日）
◇上田丸子グランヴィリオゴルフ倶楽部（長野県）
◇6325yd（パー71）
QTランク118位のチェン・スーハン（台湾）が、通算3アンダーで並んだアマチュア19歳の今綾奈（こん・あやな）をプレーオフで制し、ステップアップツアー初優勝を飾った。昨年7月にプロテスト合格を果たした25歳。今季9試合目で勝利をつかんだ。
通算2アンダー3位に但馬友、宮田成華、鈴木麻綾、安田彩乃の4人。今シーズン、ステップアップツアー2勝を挙げ、首位で出た福山恵梨は2バーディ、6ボギーの「75」と崩れ、通算1アンダーの7位で大会を終えた。
【最終成績】
優勝／－3／チェン・スーハン
2／－3／今綾奈（アマ）
3T／－2／但馬友、宮田成華、鈴木麻綾、安田彩乃
7T／－1／豊永志帆、青山加織、福山恵梨　ほか