PR
Keyword Search
▼キーワード検索
ドクターケイ
生活のための投資と趣味のゴルフ＆ワインのそぞろ歩き的な紹介ページです。 アマチュアですのでうるさい講釈はありません。 お気軽なページです。
Calendar
Comments
2020.01.31
カテゴリ： カテゴリ未分類
１月３１日（金）、晴れです。
晴れていますが、久しぶりに寒さを感じますね。
そして、２０２０年も１ヶ月が終わりますね。
そんな本日は７時４０分頃に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
身支度をして、８時５０分頃には家を出る。
ゴルフではありません…、アルバイト業務です。
アルバイト業務のエリアに雪マークが出ていたので、本日もＪＲ通勤です。
車内ではクレベリンを抱えて感染対策です。
風に乗って白いモノが飛んできます。
遠くの山の上の方は白くなっています。
仕事を終えて、事務局のスタッフと今後の研修等について相談して、帰路につく。
１６時３０分頃に帰宅。
「グランターブル・ドゥ・キタムラ」でのランチ会に出かけていた奥のお土産は「アンテノール」のケーキでした。
紅茶と共におやつタイムです。
１ＵＳドル＝１０９．０１円。
１ＡＵドル＝７３．０６円。
昨夜のＮＹダウ終値＝２８８５９．４４（＋１２４．９９）ドル。
本日の日経平均終値＝２３２０５．１８（＋２２７．４３）円。
金相場：１ｇ＝６０９６（－１４）円。
（ｍｓｎ）（ブルームバーグ）
「ＳＡＲＳより深刻」ホテルや高級品、旅行小売り－中国に過度に依存
（ブルームバーグ）： あふれかえる中国人旅行客にいつしか依存するようになった全世界のホテル、高級ショップ、観光名所や集客施設は、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）が大流行した2003年当時よりさらに大きな危機に直面している。新型コロナウイルスの感染者数は31日までにＳＡＲＳを上回った。
中国が海外旅行を制限し、各国政府も入国管理を強化する状況を受け、東京からロンドンに至るまでホテルやカジノ、航空、小売業界は既に売り上げが下降し、消費急減が数カ月といわないまでも数週間続く状況に備え身構えている。
18年に海外旅行に出かけた中国人旅行者数は約１億6300万人とロシアの全人口を上回り、全世界のトラベルリテール売上高の30％余りを占める。ＳＡＲＳが流行した03年は2000万人にすぎなかった。
新型ウイルスの旅行支出への影響に関するリポートを公表したジェフリーズの消費アナリスト、ステファニー・ウィシンク氏は「三重の打撃だ。中国人は旅行すればするほど多く支出し、美容製品に多くお金を使う。トラベルリテール業界の成長にとって中国人旅行客は最も影響が大きく重要な顧客だ」と指摘した。
ジェフリーズによれば、中国人旅行者は昨年の春節（旧正月）期間中に1500億ドル（約16兆3500億円）支出した。調査会社ジェネレーション・リサーチによると、空港などの免税店を含むトラベルリテール市場は18年時点で790億ドル規模だった。
（ｍｓｎ）（ロイター）
コマツの4─12月期営業利益29.7％減、通期予想は据え置き
［東京 ３１日 ロイター］ - コマツ<6301.T>が３１日発表した２０１９年４─１２月期の連結営業利益（米国会計基準）は、前年同期比２９．７％減の２０７８億円だった。主力の建設機械・車両部門では中国の売上高が約２０％減少した。
１９年４―１２月期の売上高は同９．５％減の１兆８２７４億円、純利益は同２６．６％減の１３５２億円。
主力の建設機械・車両の地域別売上高では、欧州などが増加した一方、中国では２０．７％の減少。日本・中国を除くアジア・オセアニアでは２７．４％減少した。
２０年３月期の連結営業利益予想は前年比２９．９％減の２７９０億円で据え置いた。会社予想は、リフィニティブが集計したアナリスト１８人の予測平均値３０５２億円を下回っている。
（ｍｓｎ）（ロイター）
日立、日立ハイテクに1株8000円でＴＯＢ 完全子会社化目指す
［東京 ３１日 ロイター］ - 日立製作所<6501.T>は３１日、日立ハイテクノロジーズ<8036.T>株に対し公開買い付け（ＴＯＢ）を行うと発表した。１株８０００円で買い付ける。ＴＯＢにより、完全子会社化を目指す。
（ブルームバーグ）
【日本株週間展望】戻り試す、決算受けた個別物色強まる－不安は後退
２月１週（３日－７日）の日本株は戻りを試す展開が見込まれる。新型肺炎の封じ込めの取り組みが強化されて市場心理が和らぐ中、国内企業の2019年10－12月期決算がピークを迎えるため、個別銘柄中心の動きになりそう。
世界保健機関（ＷＨＯ）は30日に「緊急事態」宣言を出して、新型肺炎の感染制御への対応を強化した。こうした取り組みで市場の不安心理は後退し、グローバル景気の先行きへの期待が株価の下支えになるとの見方が出ている。日経平均株価が一時２万3000円を割り込んでリバウンドに転じたことで、好決算を発表する企業は買われやすい。３日にパナソニック、４日にソニーや武田薬品工業、６日にトヨタや資生堂などが決算を予定する。
一方、注意したいのは３日に再開される中国本土の株式市場。新型肺炎の影響で春節（旧正月）の連休は延長されていたが、感染が拡大するようだと連休明けから投資家の売りが広がる可能性もある。新型肺炎が拡大して中国でモノやおカネの流れが滞れば、世界経済への影響は大きくなりかねず、引き続き警戒が必要だ。
米国では３日にＩＳＭ製造業景況感指数、５日にＩＳＭ非製造業景況感指数が発表される。ブルームバーグ調査のエコノミスト予想中央値は48.4と、予想外の低下となった前回の47.2から改善しそうだ。米国の主要な経済指標は改善するというシナリオ通り運べば、景気回復期待から日本株が持ち直すきっかけとなりそうだ。１月第５週のＴＯＰＩＸは週間で2.7％安の1684.44と続落。
《市場関係者の見方》
東海東京調査センターの隅谷俊夫投資調査部長
「新型肺炎の感染拡大を巡る不安は、日経平均の２万3000円割れにより、すでに相当織り込まれた。市場心理は改善し、売られ過ぎからの修正で上昇基調を保つ。国内決算は内需系企業のウエートが大きくなる。外部要因が悪いからといって、決算内容を過度に悲観する動きにはならないだろう。米ＩＳＭ製造業景況感指数など重要な経済指標で市場予想通りの改善が見られれば、日本株は戻りを試す。日経平均が２万3500円を明確に超えられるかどうかが鍵になる」
ピクテ投信投資顧問の松元浩常務
「新型肺炎が大きな懸念材料として残る。潜伏期間が長く自覚症状もない中では二次感染が広がりかねず、問題は長引くかもしれない。世界経済への悪影響は専門家でも計りかねており、株価が下がっても機関投資家は買うという判断もしにくい。ＴＯＰＩＸの12カ月先ＰＥＲは14倍近辺で、業績面で減益が続く不安がある中では割高感があり、日経平均は２万2500円を試す展開もあり得る。一方、米ＩＳＭ製造業が万一大きく落ち込めば、金融政策への期待から株高に反応する可能性がありそう」
（ブルームバーグ）
ドル・円は109円台回復、新型ウイルス対策期待や中国ＰＭＩで円売り
東京外国為替市場のドル・円相場は１ドル＝109円台を回復。新型コロナウイルスに対する世界的な取り組みへの期待から日米株価が反発する中、リスク回避巻き戻しに伴う円売りが優勢となった。中国の購買担当者指数（ＰＭＩ）が大きく悪化しなかったことも円売り安心感につながった。
ドル・円は午後３時16分現在、前日比0.1％高の109円03銭。朝方付けた108円88銭から一時109円14銭まで上昇
クロス円（ドル以外の通貨の対円相場）も小じっかり。前日にイングランド銀行（中央銀行）が利下げを見送ったポンドは対円で0.1％高の１ポンド＝142円81銭
市場関係者の見方
ＮＢＣフィナンシャル・マーケッツ・アジアのディレクター、デービッド・ルー氏（香港在勤）
海外時間でのＷＨＯ（世界保健機関）による緊急事態宣言で悪材料にあく抜け感が出たところに、中国のＰＭＩが警戒されたほど悪くなかったことで安心感が広がり、リスクオンになっている
みずほ証券の鈴木健吾チーフＦＸストラテジスト
過去の感染症のケースを調べると、ＷＨＯの宣言日を境に、米Ｓ＆Ｐ500や日経平均は上昇基調が鮮明となっており、国際的に対策が進むとの楽観的見方が広がるとの解釈もできる
ドル・円も底堅い動きになってきているが、春節明けの中国市場動向などに不透明感がまだあり、リスクオン一辺倒にはならない。目先20日線付近の109円半ばぐらいまでの戻りはあるかもしれないが、その先はまだ難しいだろう
三井住友銀行ＮＹトレーディンググループの下村剛グループ長
ドル・円はいったん底を打ったかもしれないが、大事なことは感染拡大ペースがいかに落ち着いてくるかと、来週から再開する中国金融市場の動向。そこの落ち着きを確認するまでは、マーケットの警戒的なスタンスは続くだろう
（ロイター）
米株上昇､WHO事務局長の発言受け終盤に買い
ダウは124ドル高の2万8859ドル
［ニューヨーク 30日 ロイター］ - 米国株式市場は終盤にかけて買いが強まり上昇して取引を終えた。感染拡大が続く新型コロナウイルスによる肺炎について、国際的な公衆衛生上の緊急事態を宣言した世界保健機関（WHO）の当局者発言が背景。また、この日発表された企業決算はまちまちの内容だった。
WHOのテドロス事務局長は30日開いた緊急会合後、国際的な緊急事態に相当すると発表。その上で、過去数週間に前例のない感染の広がりに前例のない対応が取られていると指摘。中国との取引や旅行の制限は提言しないと述べた。
ナショナル証券の主席市場ストラテジスト、アート・ホーガン氏は「市場はある時点で（感染拡大が）頭打ちになり、状況が改善していくと考え始めている。予防措置が取られており、ある時点でトンネルの先に光が見えてくることを意味している。その時には市場は建設的に反応する」と述べた。
フェイスブックは6.14％急落。同社は事業の成熟化を背景に、業績の伸びが鈍化するとの見通しを示したほか、第4・四半期の経費が大幅に増加した。
同社株の下げが重しとなり、S＆P通信サービス株指数<.SPLRCL>は0.79％下落した。一方、公益事業株<.SPLRCU>や主要消費財株<.SPLRCS>といった景気の先行きが不透明な局面で安全性が高いとされるディフェンシブセクターは上昇した。
新型ウイルスの感染拡大で世界的に渡航制限が導入され、複数の企業が中国事業を停止する中、主要株価3指数は2週連続で下落する見通しだ。
（ロイター）
日経平均は反発､WHO宣言で買い戻し 午後は様子見
終値は227円高の2万3205円
［東京 31日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均株価は反発した。世界保健機関（WHO）による緊急事態宣言を契機に新型肺炎の収束期待が高まった。外為市場でドル／円が円安方向に振れたことも好感され、買い戻しが活発化。一時上げ幅は400円を超えた。その後、買いは続かなかったものの大きく売られる材料もなく、後場はプラス圏でもみあいが続いた。
前日の米国株式市場は、終盤にかけて買いが強まり上昇して取引を終えた。新型コロナウイルスによる肺炎について、WHOのテドロス事務局長は、国際的な緊急事態に相当すると発表。その上で、過去数週間に前例のない感染の広がりに前例のない対応が取られていると指摘したことが好感された。
日経平均も米国株市場の流れを引き継ぐ形でショートカバーが入った。このところの下落は短期筋の空売りや先物の売りが主導したとみられ、買い戻しの材料が出れば上昇しやすい状況だったとの指摘も聞かれた。一時443円84銭上昇し、2万3421円59銭を付けた。
市場からは「過去を調べると、WHOが緊急事態宣言を発表した後に、株価の下落が一服したケースが多かった。感染拡大防止に向けた対応強化への期待感に加え、不安めいていたものが現実になったということで『噂で売って事実で買い戻す』という動きが出やすいとみられる」（みずほ証券の投資情報部部長、倉持靖彦氏）との指摘も出ていた。
その後、日経平均は下げ幅を縮小し、午後は2万3100円台後半から2万3200円台後半で一進一退となった。
安倍晋三首相は31日の参院予算委員会で、新型コロナウイルスによる肺炎の拡大を受け、湖北省以外の中国全土の感染症危険情報を、不要不急の渡航自粛を促すレベル2に引き上げると表明した。日本企業の現地法人などで生産が滞り、サプライチェーンに影響する可能性もあり、警戒されている。
TOPIXも反発。東証33業種では鉄鋼、不動産、医薬品などが値上がり率上位に入った。半面、海運、その他製品、鉱業は値下がりした。
個別では、 富士通<6702.T>が大幅反発し昨年来高値を更新。今期の業績見通しと配当予想を上方修正したことや、自社株買いの実施を公表したことなどが好感された。
SCREENホールディングス<7735.T>は一時ストップ安。業績を嫌気した売りが続いた。好業績だった東京エレクトロン<8035.T>やアドバンテスト<6857.T>が堅調で、相対的に魅力が劣るようにみえるとの指摘もあった。
東証1部の騰落数は、値上がり1507銘柄に対し、値下がりが573銘柄、変わらずが79銘柄だった。
（会社四季報オンライン）
富士通が大幅高で18年ぶり高値､通期増額や自己株買いを好感
富士通（6702）がまとまった買い注文を集めて大幅高。株式併合を考慮した実質で2001年9月以来およそ18年4カ月ぶりの高値をつけており、午前9時21分時点で前日比995円（9.6％）高の1万1365円で取引されている。
30日の通常取引終了後に発表した今2020年3月期の第3四半期累計（19年4～12月期）連結決算（IFRS）が好調で同時に通期の業績と配当の予想を上方修正。自己株買いの実施も明らかにしており、これらを好感した買い注文が寄り付きから増加した。国内サービスとユビキタスなどが伸びており、通期予想は売上収益を従来の3兆8000億円から3兆8500億円（前期比2.6％減）、当期純利益も1250億円から1600億円（同53.0％増）にそれぞれ増額。期末配当予想も80円から100円に引き上げた。併せて発行済株式総数の2.71％にあたる550万株、金額で500億円をそれぞれ上限に自己株式を取得する方針も発表した。20年2月3日から21年2月2日の期間に買い付ける計画だ。
（取材協力：株式会社ストックボイス）
昨夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の１１銘柄が値を上げて終了しましたね。
重点５銘柄では４銘柄が値を上げて終了しましたね。
本日の東京市場ではチェック中の日本株３０銘柄中の１６銘柄が値を上げて終了しましたね。
配当・優待期待４銘柄ではすべてが値を上げて終了しましたね。
（株探ニュース）
【市況】来週の株式相場戦略＝目先調整一巡か、ＷＨＯ「非常事態宣言」機に反発模索
今週の東京株式市場は、中国発の「新型肺炎」一色の展開となった。国内で新型コロナウイルスの人から人への感染が認められたことも契機となり、週間ベースで日経平均株価は、６００円強下落した。市場では主力株が売られる一方で、新型肺炎の関連株が乱舞した。
３０日には日経平均株価が１１月１日以来、約３カ月ぶりに２万３０００円ラインを割り込んだ。ただ、昨年８月安値２万１１０円から今年１月高値２万４１１５円までの上昇幅の３分の１押し（２万２７８０円）近辺まで株価は下落したことから、「目先、値幅調整は一巡したのでは」（市場関係者）との見方も出ている。
ひとつのきっかけとなるとみられるのが、世界保健機関（ＷＨＯ）が３０日に「非常事態宣言」を行ったことだ。２００２～０３年に発生したＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）の場合、「ＷＨＯが０３年３月に非常事態を宣言するのと時期を一致して、ＮＹダウは上昇に転じた」（アナリスト）という。今回の新型肺炎でもＷＨＯによる本腰を入れた対策も期待されており、「ＳＡＲＳの時を参考にすれば、相場は底打ちを模索する局面」（同）とも言える。もちろん、ＳＡＲＳと今回の新型肺炎は単純な比較が難しいが、相場は底打ちに向けたひとつの転機を迎えているのかもしれない。
来週は３日に中国・上海市場が取引を開始する。新型肺炎が世界の金融市場を直撃した時期に、中国市場は長期休場にあっただけに「３日の上海総合指数は数％急落する可能性も」（市場関係者）指摘されている。ただ、中国市場が再開すれば、世界の金融市場はいったん新型肺炎を織り込んだと言えるかもしれない。とは言え、日経平均の上値は依然、重く２５日移動平均線（２万３６８２円）を上値目標に下値固めを続ける展開が予想される。
来週は、３日に村田製作所<6981>、４日にソニー<6758>が決算発表を行う。なかでも、市場の中核銘柄となっているソニーの決算内容は注目される。６日にはトヨタ自動車<7203>、７日にはソフトバンク<9434>の決算が予定されている。
海外では３日に米１月ＩＳＭ製造業景気指数が発表される。同日から米大統領選挙の予備選挙が開始される。５日の米１月ＡＤＰ雇用統計を経て、７日には米１月雇用統計が発表される。来週の日経平均株価の予想レンジは２万２９５０～２万３５００円。（岡里英幸）
（ＧＤＯ）
米国男子 ウェイストマネジメント フェニックスオープン 初日（30日） TPCスコッツデール(アリゾナ州)
松山英樹は大会3勝目へ13位発進 前年覇者ファウラーは暫定110位
2016、17年大会覇者の松山英樹は6バーディ、1ダブルボギーの「67」をマークし、4アンダー13位タイと上々のスタートを切った。インスタートから11番で2打目を池に入れてダブルボギーを先行したが、続く12番（パー3）で即座にバーディ。その後もバーディを重ねて巻き返した。7度目の出場となるこの大会では、初参戦の2014年から22ラウンド連続オーバーパーなしを継続している。
「61」のビッグスコアをたたき出したウィンダム・クラークが10アンダーで単独首位発進。2打差でビリー・ホーシェル、さらに1打差でJ.B.ホームズが続き、初日から伸ばし合いの展開となった。
前週「ファーマーズインシュランスオープン」2位のジョン・ラーム（スペイン）は、予選ラウンド同組の松山と並んで4アンダー。2人と同組のジャスティン・トーマスは3アンダー23位で続いた。
小平智は上がり6ホールで3バーディを奪ったものの、2オーバー98位と出遅れ。昨年大会優勝のリッキー・ファウラーもジョーダン・スピースらと並んで、3オーバー暫定110位の苦しいスタートとなった。
1人がホールアウトできず、日没順延となった。
スタート直前の松山に、ドライバーが壊れるというアクシデント。しかし、終わってみれば4アンダーで上がり、この大会3度目の優勝へ好スタートを切った。
壊れたのは、練習場でのウオーミングアップ終了間際。年明けから使っていたドライバーから、打った時に変な音がし始めたという。詳細は明らかにしなかったが、このドライバーは好調なショットを支えていただけに、本人も渋い顔。急きょ、昨年まで使っていたクラブを持ち出した。
「（旧クラブは）今年になって1回も打っていなかったが、去年使っていたのである程度行けると思った」という。開始の10番はドライバーを使わずパー発進したが、初めて手にした2ホール目の11番で右の林に打ち込み、さらにリカバリーショットを池に入れてダブルボギー。暗いムードが漂った。
だが、松山はこの大会で2016、17年と連覇し、昨年まで通算21ラウンド（R）してアンダーパーが20R、オーバーパーなしと相性は抜群。その真骨頂を残りの16ホールで見せた。直後の12番パー3は2・5メートルに乗せ、15番パー5は10メートルに2オンしてイーブンに戻した。スタンドで観衆が取り囲む名物の16番パー3は、1・2メートルにつけて大歓声。これでアンダー圏に入った。
この日の好スコアはアイアンと寄せに切れが戻ってきたことが要因だが、本人は「最悪な状態は脱したかなという感じだが、いつどっちに転ぶか分からない」という。「明日も同じようなゴルフをしていたら崩れる」と危機感を忘れず、プレー後はショット調整に余年がなかった。
（ｙａｈｏｏ）（モーニングスター）
来週の日本株の読み筋＝決算にらみで選別物色、春節明けの上海株動向にも注視
来週（２月３－７日）の東京株式市場は、決算にらみで選別物色が進むとみられる。２０年３月期第３四半期（１９年４－１２月）の決算発表は１月３１日にピークを迎え、週明け以降も決算ラッシュが続く。業績内容を見据えた売買が活発化する流れにある。
むろん、新型コロナウイルスによる肺炎感染リスクは消えておらず、状況によっては指数に影響を及ぼす可能性もある。ＷＨＯ（世界保健機関）は３０日、新型コロナウイルスの中国や他国での感染拡大について緊急事態を宣言した。今後対応が進むとの楽観的な見方もあるが、依然として不透明感は根強い。
春節（旧正月）期間が３日間延期された中国では、３日に株式取引が再開され、上海総合株価指数の動向も注視される。調整度合いによっては、日本株にマイナスインパクトを与えかねない。ただ、下げが限定的なら、中国市場が休場中に東京市場に出ていたとみられるヘッジ売りの解消による買い戻しも期待される。
スケジュール面では、国内で７日に１９年１２月家計調査、同１２月景気動向指数が発表される。海外では３日に米１月ＩＳＭ製造業景況指数、米大統領選挙の予備選開始、４日にトランプ米大統領の一般教書演説、５日に米１月ＡＤＰ雇用統計、米１月ＩＳＭ非製造業景況指数、米１９年１２月貿易収支、７日に中国１月貿易収支、米１月雇用統計などがある。
３１日の日経平均株価は大幅反発し、２万３２０５円（前日比２２７円高）引けだった。３０日の米国株高を受け、買いが先行した。きのう大幅反落した反動や、円安歩調などを支えに上げ幅は一時４４０円を超えた。一巡後は上げ幅を縮小し、２万３２００円割れ水準に押し戻される場面が何度かあった。週末・月末要因に加え、決算発表のピークを前に内容を見極めたいとの空気もあり、手控え気分に傾いた。市場では、「新型肺炎に対するモヤモヤが残り、思惑的な売買が出やすい」（中堅証券）との声が聞かれた。
（ｙａｈｏｏ）（時事通信）
〔東京株式〕反発＝WHO宣言で不安和らぐ（31日）☆差替
【第1部】日経平均株価は前日比227円43銭高の2万3205円18銭、東証株価指数（TOPIX）は9．67ポイント高の1684．44と、ともに反発した。世界保健機関（WHO）による緊急事態宣言をきっかけに新型コロナウイルスの感染拡大への不安心理が和らぎ、買い戻しが広がった。
70％の銘柄が上昇、27％が下落。出来高は13億7692万株、売買代金は2兆6149億円。
業種別株価指数（33業種）は、鉄鋼、不動産業、医薬品、水産・農林業などが上昇した。海運業、その他製品などは下落。
ソニー、村田製が小高く、東エレク、アドバンテス、SUMCOは反発。富士通、アンリツが急伸し、トヨタはしっかり。日立金は大幅高。三菱UFJが締まり、ファーストリテ、OLC、三井不は堅調。日水が値を上げ、中外薬は昨年来高値。半面、ソフトバンクG、野村が値を消し、武田は軟調。郵船は売られた。任天堂は続落。ホンダがさえず、スクリンは値を下げた。
【第2部】6営業日ぶり反発。川本産業が急騰し、アゼアスは大幅高。半面、東芝は軟調だった。出来高7933万株。
▽警戒姿勢は消えず
世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルスによる肺炎について「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」と宣言したことで、各国の対策強化への思惑などが出て、株価を下支えした。ただ、「ウイルスの潜伏期間を考えると、封じ込め策の効果が分かるのは2月半ばごろ」（前出の大手証券）とみられ、警戒姿勢を崩さない投資家もいたようで、前場に一時400円超上昇した日経平均も後場は上値の重い展開になった。
中国ではウイルス感染拡大を受けて春節（旧正月）の休みが延長されたが、来週は春節休暇も明け、上海など中国本土の証券取引所で取引が再開される。「春節明けの中国株の動向次第では、市場が荒れる可能性はある」（中堅証券）といった声は少なくない。感染者数の急増などで投資家心理が再び悪化することも考えられ、不安定な相場は続きそうだ。
225先物3月きりも反発。米株の底堅さを見て買いが先行し、仕掛け的な買いも加わって一時は前日の下落幅を埋めたが、買いの勢いは続かず、伸び悩んだ。225オプションはプットが値を下げ、コールはしっかり。（了）
夕食時にはこんなモノが届きました…
２０１２シャトー・カロン・セギュールですね。
しばらくセラーでお休みください。
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
明日の戦略－週間下落で月間でも下落、来週も新型肺炎報道に一喜一憂か
31日の日経平均は大幅反発。終値は227円高の23205円。米国株は世界保健機構（ＷＨＯ）の緊急事態宣言が買い戻しを誘い、終盤に買いが入って上昇。この流れを好感して、寄り付きから3桁高となった。下値不安が和らいだことで前日の急落に対する押し目買いが入り、前場のうちに上げ幅を400円超に拡大。上では戻り売りも出たことからその後は伸び悩んだが、23200円近辺で値動きが落ち着いた。後場はやや上値が重くなったものの、大きく失速することもなく堅調に推移した。東証1部の売買代金は概算で2兆6100億円。業種別では鉄鋼や不動産、医薬品などが上昇した一方、海運やその他製品、鉱業などが下落している。マツモトキヨシとの経営統合観測が報じられたココカラファインが売買停止を挟んで後場に大幅上昇。反面、下方修正を発表した日本通運が後場に入って急落した。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり1507/値下がり573。上方修正を発表した富士通やアンリツが急騰。3Q決算が好感された東京エレクトロンや、ＯＬＣ株の売却益計上を見込む三井不動産が大幅高となった。3Q大幅増益のＪストリームはストップ高比例配分と買いが殺到した。上方修正発表でも前日急落したアドバンテストは3％超の上昇。川本産業が乱高下しながらも騰勢を強め、連続ストップ高記録を10に伸ばした。前日までと異なり場中に値が付く時間帯が長かったことから、売買代金は全市場で13位（ETFを除く）と商いも集めた。一方、上方修正発表も市場の期待に届かなかった任天堂が大幅安。下方修正発表の京セラや大日本住友製薬が売りに押された。Ｍ＆Ａ関連2社が弱く、1Q大幅減益のＭ＆Ａキャピタルがストップ安。日本Ｍ＆Ａセンターは3Q決算が好調も通期見通し据え置きが失望を誘い、こちらもストップ安をつける場面があった。大幅下方修正発表で前日ストップ安のＳＣＲＥＥＮは、下値を拾う動きも見られたものの6％超の下落と売りが止まらなかった。
日経平均は200円超の上昇となったが、週間では622円の下落。先週末の時点（23827円）ではまだ昨年末の水準（23656円）を上回っていたが、今週の動きが弱かったことで、1月月間でも下落となった。前場で400円超上げたところからは失速しており、週末値（23205円）では、5日線（23224円、31日時点、以下同じ）や75日線（23312円）を下回った。週足では今週、13週線（23593円）を明確に割り込んでしまったため、早々に戻せないようだと24000円が遠くなってしまう懸念がある。一方、23000円を割りこんだのはきのう30日の1日のみにとどまった。昨年11月21日と今年の1月8日に23000円を割り込んだが、どちらも深押しすることなくその後は反転している。今回も同様の動きにはなっており、来週は23000円を割り込むことなく、13週線（23593円）を早々に回復できるかが注目点となる。
新型肺炎関連の報道に振り回される地合いは続くが、来週も決算説明会を開催している企業などから、これに関するコメントなどが出てくると思われる。また、月初で月次なども出てくるため、個別に影響が大きそうなところとそうでないところを選別するような動きも出てくると考える。ただ、ウイルス感染問題に関してはいつかは収束する。企業業績に影響があったとしても、せいぜい1～2四半期分だろう。その意味では、これを材料に売られている企業に関しては、長い目で見れば買いという見方もでき、この先はそういった見方も徐々に強まってくると考える。その点において、目先の売り上げの増減は脇に置いて、投資家が買いたくなる企業、すなわちブランドイメージの高い企業の注目度が高まるのではないかとみている。来週決算を発表する中では、ソニー（4日）の動向が注目される。
【来週の見通し】
一進一退か。2月相場に突入するが、引き続き新型肺炎に関するニュースに神経質となるだろう。国内では決算発表が多い一方、海外はやや材料が少ない上に、週末に米国の雇用統計を控えて様子見姿勢も強まりやすいタイミング。上げ下げは新型肺炎次第という傾向がより一層強まりそうだ。春節休場明けで中国市場の再開も見込まれる。30日に休場明けの台湾株が急落し、これを受けた日本株も総売りになったことを考えると、中国市場再開に関しては身構える場面も出てきそうで、再開後もしばらくは中国株の動向に振らされるだろう。一方で、米国株の堅調が続いていることは下支え材料となる。上値は追いづらい一方で、大きく崩れるようなら押し目買いが入ると期待でき、全体としては方向感に欠ける地合いが続くと予想する。
【今週を振り返る】
軟調となった。新型肺炎の被害拡大に関するニュースが世界各国で報じられる中、日経平均は週初から大幅安となり、その後も売りに押された。決算発表本格化を受けて、個別の値動きも大きくなったが、新型肺炎が業績に及ぼす影響が不透明な中では、業績が良い銘柄は利益確定売りに押され、悪い銘柄はたたき売られるといった動きも見られた。30日には400円を超える下落で今年の安値を更新し、23000円も割り込んだ。一方、米国株が強い上昇を見せたことで押し目では買いも入った。日経平均は週間では622円の下落。週足では2週連続で陰線を形成した。
【来週の予定】
国内では、1月新車販売台数（2/3）、1月都心オフィス空室率（2/6）、12月毎月勤労統計、12月家計調査、12月景気動向指数（2/7）がある。
企業決算では、村田製、三菱電、パナソニック、塩野義、オリックス、Monotaro、京王、東ソー、科研薬、東陽テク、松屋フーズ、マルハニチロ、ホクト、寿スピリッツ、手間イラズ、グリー、アンジェス、大塚商、コニカミノルタ、昭電線HD、三浦工、日光電、日立造、NOK、シモジマ、三協フロン、硝子、レーザーテク、タカラスタン（2/3）、ソニー、武田、三菱UFJ、花王、三井物、NTTデータ、HOYA、田辺三菱、キッコーマン、日鉄物産、大正薬HD、CTC、東武、アドウェイズ、ニチレイ、日曹達、日触媒、宇部興、セプテーニHD、参天薬、生化学、ブラザー、シャープ、横河電、ローム、GMOFHD、日信工業、ワークマン、日ユニシス、阪急阪神、カプコン、カゴメ、ミライトHD、システナ、EPS、ゼリア新薬、イリソ電子、カカクコム、フジミインコ、ケーヒン（2/4）、三菱商、伊藤忠、ZHD、SUBARU、丸紅、JTOWER、帝人、双日、セガサミーHD、日水、レンゴー、三井化学、ダイセル、岩谷産、日立キャピ、三菱ガス、日油、キョーリンHD、能美防、カルビー、DeNA、ぐるなび、コロプラ、大陽日酸、協和キリン、日本新薬、フジHD、AGC、日電硝、住友電、フジクラ、ニッパツ、ミネベアミツミ、シスメックス、コンコルディア、マツダ、パンパシHD、パラベッド、東建物、富士急、京阪HD、福山運、スカパーJ、テレ東HD、スズケン、三菱総研、イビデン、ヒロセ電、長瀬産、空港ビル、兼松、スクエニHD（2/5）、NTT、JT、富士フイルム、資生堂、テルモ、オリンパス、バンナムHD、川重、三菱ケミHD、三菱重、森永乳、明治HD、オルガノ、ニプロ、イントランス、スシローGHD、TIS、ティーガイア、クレハ、メルカリ、椿本チ、東芝テック、GSユアサ、サンケン電、エレコム、IHI、ゼンショーHD、Uアローズ、島津製、ニコン、フジシール、ヤマハ、デサント、丸井G、ケーズHD、西武HD、TBSHD、日テレHD、セコム、ヤマダ電、アルペン、ライト工、西鉄（2/6）、ソフトバンク、ホンダ、スズキ、三井不、住友商、旭化成、雪印メグ、デンカ、IIJ、前田建、王子HD、セブン銀行、小田急、大成建、クレセゾン、長谷工、前田道、五洋建、ミクシィ、アルフレッサHD、アリアケ、日本紙、日産化、ステラケミファ、Kudan、ツムラ、関西ペ、ダスキン、ラウンドワン、住阪セメ、太平洋セメ、日本製鉄、住友鉱、アマダHD、ダイフク、SANKYO、OKI、日電子、太陽誘電、いすゞ、第一興商、コロワイド、リコー、Gウイン、レオパレス21、リログループ、名鉄、センコーGHD、共立メンテ、ベネッセHD、ニチイ学館、リゾートトラス、JMDC、ナブテスコ、シップHD、新日製薬（2/7）などが発表を予定している。
海外では、、米12月建設支出、米1月ISM製造業景気指数（2/3）、米12月製造業受注（2/4）、米1月ADP全米雇用リポート、米12月貿易収支、米1月ISM非製造業指数（2/5）、中国1月貿易収支、米1月雇用統計、米12月消費者信用残高（2/7）などがある。
米企業決算では、、アルファベット（2/3）、シーゲイト・テクノロジー、フォード・モーター（2/4）、クアルコム、ゼネラルモーターズ、メルク（2/5）、ツイッター、フィリップモリス・インターナショナル、ブリストル・マイヤーズ、モトローラ・ソリューションズ（2/6）などが発表を予定している。
（ｙａｈｏｏ）（モーニングスター）
今晩のＮＹ株の読み筋＝週明けを前に底堅い展開か
きょうの米国株式市場は、底堅い展開か。
足元の下押し要因だった中国発の新型コロナウイルスによる肺炎は、中国をはじめ感染者が出た各発生国が感染拡大に努めたことや、ＷＨＯ（世界保健機関）が「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言したことを受け、収束に近づくとの見方が強まり、ＮＹダウは２８日から３日続伸している。きょうもＮＹダウは底堅そうだが、週明けは春節明けの中国株式市場が再開するほか、１月ＩＳＭ（供給管理協会）製造業景況指数、１月雇用統計など注目度の高い経済指標が相次ぐこともあり、積極的に上値を追う動きとはなりにくそうだ。
ただ、中国関連のキャタピラー、エネルギー関連のエクソン・モービルなどの好決算や明るい業績見通しが確認されれば、動意付く可能性もあるので注目したい。
＜主な米経済指標・イベント＞
１２月個人消費支出（ＰＣＥデフレーター）
キャタピラー、コルゲート・パルモリーブ、エクソン・モービル、シェブロン、フィリップス６６などが決算発表予定
（日付は現地時間）
（ｇｏｏ）（時事通信）
戒名料１億円を私的使用＝愛知の定光寺４０００万円追徴課税―名古屋国税局
尾張徳川家ゆかりの寺として知られる愛知県瀬戸市の「定光寺」が名古屋国税局の税務調査を受け、前住職（７５）親子が２０１７年までの４年間に戒名料などとして得た計約１億１０００万円を私的に使っていたとして、所得税の源泉徴収漏れを指摘されていたことが３１日、関係者への取材で分かった。
檀家（だんか）から得た戒名料などは本来非課税だが、関係者によると、国税局は私的使用などを理由に全額を宗教法人から前住職らに支払われた給与とみなし、意図的な所得隠しとして重加算税など約４０００万円を追徴課税した。同法人は住職が交代後、大半を納税したという。
本山の臨済宗妙心寺派（京都市右京区）によると、前住職と息子の前副住職（４６）は２０１７年、周辺の山林を違法開発したとして、本山から「剥職」の懲戒処分を受け、住職の地位を失った。本山は昨年末、２人に税務調査について説明を求めたが、前住職らは帳簿の開示を拒んだという。
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
NY株見通し－堅調か 決算発表はキャタピラー、エクソン・モービルなど
今晩のNY市場は堅調か。昨日は、世界保健機関（WHO）が中国で発生した新型肺炎について緊急事態を宣言したものの、中国への渡航禁止を推奨せず、中国では状況がコントロール下にあるとしたことで警戒感が和らぎ主要3指数がそろって上昇した。今晩の取引でも新型肺炎への警戒感が後退するなか、前日引け後に好決算を発表し、時間外で10％超上昇したアマゾン・ドット・コムが相場けん引役となることが期待される。経済指標やキャタピラーなどの決算がおおむね良好な結果となれば、前日に続き堅調な展開となりそうだ。
今晩の経済指標・イベントは12月個人所得・個人消費支出・コア PCE価格指数、1月ミシガン大消費者信頼感指数確報値など。企業決算は寄り前にキャタピラー、エクソン・モービル、ハネウェル・インターナショナル、シェブロンなどが発表予定。（執筆：1月31日、14：00）
（ｙａｈｏｏ）（時事通信）
〔NY外為〕円、108円台後半（31日朝）
【ニューヨーク時事】週末31日午前のニューヨーク外国為替市場の円相場は、海外市場の流れを引き継ぎ、1ドル＝108円台後半で小動きとなっている。午前9時現在は108円80～90銭と、前日午後5時（108円89～99銭）比09銭の円高・ドル安。
米連邦公開市場委員会（FOMC）や昨年10～12月期の実質GDP（国内総生産）の発表などの今週の重要イベントをこなし、円相場は海外市場を通じて動意に乏しい展開。ニューヨーク市場は108円96銭で取引を開始。その後も小幅なレンジ内での取引が続いている。
一方、中国を中心に拡大している新型コロナウイルス感染による肺炎について、世界保健機関（WHO）は30日、緊急事態に当たると宣言。ただ、感染地への渡航や貿易を制限する勧告は行わないとした。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．1050～1060ドル（前日午後5時は1．1026～1036ドル）、対円では同120円30～40銭（同120円14～24銭）。（了）
〔米株式〕NYダウ、ナスダックとも反落（31日朝）
【ニューヨーク時事】週末31日のニューヨーク株式相場は、中国を中心に拡大する新型肺炎への警戒感が重しとなり、反落して始まった。優良株で構成するダウ工業株30種平均は午前9時35分現在、前日終値比233．75ドル安の2万8625．69ドル。ハイテク株中心のナスダック総合指数は2．91ポイント安の9296．02。（了）
今夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の４銘柄が値を上げてスタートしましたね。
重点５銘柄ではすべてが値を下げてスタートしましたね。
アマゾンの上げ方がすごいですね！
晴れていますが、久しぶりに寒さを感じますね。
そして、２０２０年も１ヶ月が終わりますね。
そんな本日は７時４０分頃に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
身支度をして、８時５０分頃には家を出る。
ゴルフではありません…、アルバイト業務です。
アルバイト業務のエリアに雪マークが出ていたので、本日もＪＲ通勤です。
車内ではクレベリンを抱えて感染対策です。
風に乗って白いモノが飛んできます。
遠くの山の上の方は白くなっています。
仕事を終えて、事務局のスタッフと今後の研修等について相談して、帰路につく。
１６時３０分頃に帰宅。
「グランターブル・ドゥ・キタムラ」でのランチ会に出かけていた奥のお土産は「アンテノール」のケーキでした。
紅茶と共におやつタイムです。
１ＵＳドル＝１０９．０１円。
１ＡＵドル＝７３．０６円。
昨夜のＮＹダウ終値＝２８８５９．４４（＋１２４．９９）ドル。
本日の日経平均終値＝２３２０５．１８（＋２２７．４３）円。
金相場：１ｇ＝６０９６（－１４）円。
（ｍｓｎ）（ブルームバーグ）
「ＳＡＲＳより深刻」ホテルや高級品、旅行小売り－中国に過度に依存
（ブルームバーグ）： あふれかえる中国人旅行客にいつしか依存するようになった全世界のホテル、高級ショップ、観光名所や集客施設は、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）が大流行した2003年当時よりさらに大きな危機に直面している。新型コロナウイルスの感染者数は31日までにＳＡＲＳを上回った。
中国が海外旅行を制限し、各国政府も入国管理を強化する状況を受け、東京からロンドンに至るまでホテルやカジノ、航空、小売業界は既に売り上げが下降し、消費急減が数カ月といわないまでも数週間続く状況に備え身構えている。
18年に海外旅行に出かけた中国人旅行者数は約１億6300万人とロシアの全人口を上回り、全世界のトラベルリテール売上高の30％余りを占める。ＳＡＲＳが流行した03年は2000万人にすぎなかった。
新型ウイルスの旅行支出への影響に関するリポートを公表したジェフリーズの消費アナリスト、ステファニー・ウィシンク氏は「三重の打撃だ。中国人は旅行すればするほど多く支出し、美容製品に多くお金を使う。トラベルリテール業界の成長にとって中国人旅行客は最も影響が大きく重要な顧客だ」と指摘した。
ジェフリーズによれば、中国人旅行者は昨年の春節（旧正月）期間中に1500億ドル（約16兆3500億円）支出した。調査会社ジェネレーション・リサーチによると、空港などの免税店を含むトラベルリテール市場は18年時点で790億ドル規模だった。
（ｍｓｎ）（ロイター）
コマツの4─12月期営業利益29.7％減、通期予想は据え置き
［東京 ３１日 ロイター］ - コマツ<6301.T>が３１日発表した２０１９年４─１２月期の連結営業利益（米国会計基準）は、前年同期比２９．７％減の２０７８億円だった。主力の建設機械・車両部門では中国の売上高が約２０％減少した。
１９年４―１２月期の売上高は同９．５％減の１兆８２７４億円、純利益は同２６．６％減の１３５２億円。
主力の建設機械・車両の地域別売上高では、欧州などが増加した一方、中国では２０．７％の減少。日本・中国を除くアジア・オセアニアでは２７．４％減少した。
２０年３月期の連結営業利益予想は前年比２９．９％減の２７９０億円で据え置いた。会社予想は、リフィニティブが集計したアナリスト１８人の予測平均値３０５２億円を下回っている。
（ｍｓｎ）（ロイター）
日立、日立ハイテクに1株8000円でＴＯＢ 完全子会社化目指す
［東京 ３１日 ロイター］ - 日立製作所<6501.T>は３１日、日立ハイテクノロジーズ<8036.T>株に対し公開買い付け（ＴＯＢ）を行うと発表した。１株８０００円で買い付ける。ＴＯＢにより、完全子会社化を目指す。
（ブルームバーグ）
【日本株週間展望】戻り試す、決算受けた個別物色強まる－不安は後退
２月１週（３日－７日）の日本株は戻りを試す展開が見込まれる。新型肺炎の封じ込めの取り組みが強化されて市場心理が和らぐ中、国内企業の2019年10－12月期決算がピークを迎えるため、個別銘柄中心の動きになりそう。
世界保健機関（ＷＨＯ）は30日に「緊急事態」宣言を出して、新型肺炎の感染制御への対応を強化した。こうした取り組みで市場の不安心理は後退し、グローバル景気の先行きへの期待が株価の下支えになるとの見方が出ている。日経平均株価が一時２万3000円を割り込んでリバウンドに転じたことで、好決算を発表する企業は買われやすい。３日にパナソニック、４日にソニーや武田薬品工業、６日にトヨタや資生堂などが決算を予定する。
一方、注意したいのは３日に再開される中国本土の株式市場。新型肺炎の影響で春節（旧正月）の連休は延長されていたが、感染が拡大するようだと連休明けから投資家の売りが広がる可能性もある。新型肺炎が拡大して中国でモノやおカネの流れが滞れば、世界経済への影響は大きくなりかねず、引き続き警戒が必要だ。
米国では３日にＩＳＭ製造業景況感指数、５日にＩＳＭ非製造業景況感指数が発表される。ブルームバーグ調査のエコノミスト予想中央値は48.4と、予想外の低下となった前回の47.2から改善しそうだ。米国の主要な経済指標は改善するというシナリオ通り運べば、景気回復期待から日本株が持ち直すきっかけとなりそうだ。１月第５週のＴＯＰＩＸは週間で2.7％安の1684.44と続落。
《市場関係者の見方》
東海東京調査センターの隅谷俊夫投資調査部長
「新型肺炎の感染拡大を巡る不安は、日経平均の２万3000円割れにより、すでに相当織り込まれた。市場心理は改善し、売られ過ぎからの修正で上昇基調を保つ。国内決算は内需系企業のウエートが大きくなる。外部要因が悪いからといって、決算内容を過度に悲観する動きにはならないだろう。米ＩＳＭ製造業景況感指数など重要な経済指標で市場予想通りの改善が見られれば、日本株は戻りを試す。日経平均が２万3500円を明確に超えられるかどうかが鍵になる」
ピクテ投信投資顧問の松元浩常務
「新型肺炎が大きな懸念材料として残る。潜伏期間が長く自覚症状もない中では二次感染が広がりかねず、問題は長引くかもしれない。世界経済への悪影響は専門家でも計りかねており、株価が下がっても機関投資家は買うという判断もしにくい。ＴＯＰＩＸの12カ月先ＰＥＲは14倍近辺で、業績面で減益が続く不安がある中では割高感があり、日経平均は２万2500円を試す展開もあり得る。一方、米ＩＳＭ製造業が万一大きく落ち込めば、金融政策への期待から株高に反応する可能性がありそう」
（ブルームバーグ）
ドル・円は109円台回復、新型ウイルス対策期待や中国ＰＭＩで円売り
東京外国為替市場のドル・円相場は１ドル＝109円台を回復。新型コロナウイルスに対する世界的な取り組みへの期待から日米株価が反発する中、リスク回避巻き戻しに伴う円売りが優勢となった。中国の購買担当者指数（ＰＭＩ）が大きく悪化しなかったことも円売り安心感につながった。
ドル・円は午後３時16分現在、前日比0.1％高の109円03銭。朝方付けた108円88銭から一時109円14銭まで上昇
クロス円（ドル以外の通貨の対円相場）も小じっかり。前日にイングランド銀行（中央銀行）が利下げを見送ったポンドは対円で0.1％高の１ポンド＝142円81銭
市場関係者の見方
ＮＢＣフィナンシャル・マーケッツ・アジアのディレクター、デービッド・ルー氏（香港在勤）
海外時間でのＷＨＯ（世界保健機関）による緊急事態宣言で悪材料にあく抜け感が出たところに、中国のＰＭＩが警戒されたほど悪くなかったことで安心感が広がり、リスクオンになっている
みずほ証券の鈴木健吾チーフＦＸストラテジスト
過去の感染症のケースを調べると、ＷＨＯの宣言日を境に、米Ｓ＆Ｐ500や日経平均は上昇基調が鮮明となっており、国際的に対策が進むとの楽観的見方が広がるとの解釈もできる
ドル・円も底堅い動きになってきているが、春節明けの中国市場動向などに不透明感がまだあり、リスクオン一辺倒にはならない。目先20日線付近の109円半ばぐらいまでの戻りはあるかもしれないが、その先はまだ難しいだろう
三井住友銀行ＮＹトレーディンググループの下村剛グループ長
ドル・円はいったん底を打ったかもしれないが、大事なことは感染拡大ペースがいかに落ち着いてくるかと、来週から再開する中国金融市場の動向。そこの落ち着きを確認するまでは、マーケットの警戒的なスタンスは続くだろう
（ロイター）
米株上昇､WHO事務局長の発言受け終盤に買い
ダウは124ドル高の2万8859ドル
［ニューヨーク 30日 ロイター］ - 米国株式市場は終盤にかけて買いが強まり上昇して取引を終えた。感染拡大が続く新型コロナウイルスによる肺炎について、国際的な公衆衛生上の緊急事態を宣言した世界保健機関（WHO）の当局者発言が背景。また、この日発表された企業決算はまちまちの内容だった。
WHOのテドロス事務局長は30日開いた緊急会合後、国際的な緊急事態に相当すると発表。その上で、過去数週間に前例のない感染の広がりに前例のない対応が取られていると指摘。中国との取引や旅行の制限は提言しないと述べた。
ナショナル証券の主席市場ストラテジスト、アート・ホーガン氏は「市場はある時点で（感染拡大が）頭打ちになり、状況が改善していくと考え始めている。予防措置が取られており、ある時点でトンネルの先に光が見えてくることを意味している。その時には市場は建設的に反応する」と述べた。
フェイスブックは6.14％急落。同社は事業の成熟化を背景に、業績の伸びが鈍化するとの見通しを示したほか、第4・四半期の経費が大幅に増加した。
同社株の下げが重しとなり、S＆P通信サービス株指数<.SPLRCL>は0.79％下落した。一方、公益事業株<.SPLRCU>や主要消費財株<.SPLRCS>といった景気の先行きが不透明な局面で安全性が高いとされるディフェンシブセクターは上昇した。
新型ウイルスの感染拡大で世界的に渡航制限が導入され、複数の企業が中国事業を停止する中、主要株価3指数は2週連続で下落する見通しだ。
（ロイター）
日経平均は反発､WHO宣言で買い戻し 午後は様子見
終値は227円高の2万3205円
［東京 31日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均株価は反発した。世界保健機関（WHO）による緊急事態宣言を契機に新型肺炎の収束期待が高まった。外為市場でドル／円が円安方向に振れたことも好感され、買い戻しが活発化。一時上げ幅は400円を超えた。その後、買いは続かなかったものの大きく売られる材料もなく、後場はプラス圏でもみあいが続いた。
前日の米国株式市場は、終盤にかけて買いが強まり上昇して取引を終えた。新型コロナウイルスによる肺炎について、WHOのテドロス事務局長は、国際的な緊急事態に相当すると発表。その上で、過去数週間に前例のない感染の広がりに前例のない対応が取られていると指摘したことが好感された。
日経平均も米国株市場の流れを引き継ぐ形でショートカバーが入った。このところの下落は短期筋の空売りや先物の売りが主導したとみられ、買い戻しの材料が出れば上昇しやすい状況だったとの指摘も聞かれた。一時443円84銭上昇し、2万3421円59銭を付けた。
市場からは「過去を調べると、WHOが緊急事態宣言を発表した後に、株価の下落が一服したケースが多かった。感染拡大防止に向けた対応強化への期待感に加え、不安めいていたものが現実になったということで『噂で売って事実で買い戻す』という動きが出やすいとみられる」（みずほ証券の投資情報部部長、倉持靖彦氏）との指摘も出ていた。
その後、日経平均は下げ幅を縮小し、午後は2万3100円台後半から2万3200円台後半で一進一退となった。
安倍晋三首相は31日の参院予算委員会で、新型コロナウイルスによる肺炎の拡大を受け、湖北省以外の中国全土の感染症危険情報を、不要不急の渡航自粛を促すレベル2に引き上げると表明した。日本企業の現地法人などで生産が滞り、サプライチェーンに影響する可能性もあり、警戒されている。
TOPIXも反発。東証33業種では鉄鋼、不動産、医薬品などが値上がり率上位に入った。半面、海運、その他製品、鉱業は値下がりした。
個別では、 富士通<6702.T>が大幅反発し昨年来高値を更新。今期の業績見通しと配当予想を上方修正したことや、自社株買いの実施を公表したことなどが好感された。
SCREENホールディングス<7735.T>は一時ストップ安。業績を嫌気した売りが続いた。好業績だった東京エレクトロン<8035.T>やアドバンテスト<6857.T>が堅調で、相対的に魅力が劣るようにみえるとの指摘もあった。
東証1部の騰落数は、値上がり1507銘柄に対し、値下がりが573銘柄、変わらずが79銘柄だった。
（会社四季報オンライン）
富士通が大幅高で18年ぶり高値､通期増額や自己株買いを好感
富士通（6702）がまとまった買い注文を集めて大幅高。株式併合を考慮した実質で2001年9月以来およそ18年4カ月ぶりの高値をつけており、午前9時21分時点で前日比995円（9.6％）高の1万1365円で取引されている。
30日の通常取引終了後に発表した今2020年3月期の第3四半期累計（19年4～12月期）連結決算（IFRS）が好調で同時に通期の業績と配当の予想を上方修正。自己株買いの実施も明らかにしており、これらを好感した買い注文が寄り付きから増加した。国内サービスとユビキタスなどが伸びており、通期予想は売上収益を従来の3兆8000億円から3兆8500億円（前期比2.6％減）、当期純利益も1250億円から1600億円（同53.0％増）にそれぞれ増額。期末配当予想も80円から100円に引き上げた。併せて発行済株式総数の2.71％にあたる550万株、金額で500億円をそれぞれ上限に自己株式を取得する方針も発表した。20年2月3日から21年2月2日の期間に買い付ける計画だ。
（取材協力：株式会社ストックボイス）
昨夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の１１銘柄が値を上げて終了しましたね。
重点５銘柄では４銘柄が値を上げて終了しましたね。
本日の東京市場ではチェック中の日本株３０銘柄中の１６銘柄が値を上げて終了しましたね。
配当・優待期待４銘柄ではすべてが値を上げて終了しましたね。
（株探ニュース）
【市況】来週の株式相場戦略＝目先調整一巡か、ＷＨＯ「非常事態宣言」機に反発模索
今週の東京株式市場は、中国発の「新型肺炎」一色の展開となった。国内で新型コロナウイルスの人から人への感染が認められたことも契機となり、週間ベースで日経平均株価は、６００円強下落した。市場では主力株が売られる一方で、新型肺炎の関連株が乱舞した。
３０日には日経平均株価が１１月１日以来、約３カ月ぶりに２万３０００円ラインを割り込んだ。ただ、昨年８月安値２万１１０円から今年１月高値２万４１１５円までの上昇幅の３分の１押し（２万２７８０円）近辺まで株価は下落したことから、「目先、値幅調整は一巡したのでは」（市場関係者）との見方も出ている。
ひとつのきっかけとなるとみられるのが、世界保健機関（ＷＨＯ）が３０日に「非常事態宣言」を行ったことだ。２００２～０３年に発生したＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）の場合、「ＷＨＯが０３年３月に非常事態を宣言するのと時期を一致して、ＮＹダウは上昇に転じた」（アナリスト）という。今回の新型肺炎でもＷＨＯによる本腰を入れた対策も期待されており、「ＳＡＲＳの時を参考にすれば、相場は底打ちを模索する局面」（同）とも言える。もちろん、ＳＡＲＳと今回の新型肺炎は単純な比較が難しいが、相場は底打ちに向けたひとつの転機を迎えているのかもしれない。
来週は３日に中国・上海市場が取引を開始する。新型肺炎が世界の金融市場を直撃した時期に、中国市場は長期休場にあっただけに「３日の上海総合指数は数％急落する可能性も」（市場関係者）指摘されている。ただ、中国市場が再開すれば、世界の金融市場はいったん新型肺炎を織り込んだと言えるかもしれない。とは言え、日経平均の上値は依然、重く２５日移動平均線（２万３６８２円）を上値目標に下値固めを続ける展開が予想される。
来週は、３日に村田製作所<6981>、４日にソニー<6758>が決算発表を行う。なかでも、市場の中核銘柄となっているソニーの決算内容は注目される。６日にはトヨタ自動車<7203>、７日にはソフトバンク<9434>の決算が予定されている。
海外では３日に米１月ＩＳＭ製造業景気指数が発表される。同日から米大統領選挙の予備選挙が開始される。５日の米１月ＡＤＰ雇用統計を経て、７日には米１月雇用統計が発表される。来週の日経平均株価の予想レンジは２万２９５０～２万３５００円。（岡里英幸）
（ＧＤＯ）
米国男子 ウェイストマネジメント フェニックスオープン 初日（30日） TPCスコッツデール(アリゾナ州)
松山英樹は大会3勝目へ13位発進 前年覇者ファウラーは暫定110位
2016、17年大会覇者の松山英樹は6バーディ、1ダブルボギーの「67」をマークし、4アンダー13位タイと上々のスタートを切った。インスタートから11番で2打目を池に入れてダブルボギーを先行したが、続く12番（パー3）で即座にバーディ。その後もバーディを重ねて巻き返した。7度目の出場となるこの大会では、初参戦の2014年から22ラウンド連続オーバーパーなしを継続している。
「61」のビッグスコアをたたき出したウィンダム・クラークが10アンダーで単独首位発進。2打差でビリー・ホーシェル、さらに1打差でJ.B.ホームズが続き、初日から伸ばし合いの展開となった。
前週「ファーマーズインシュランスオープン」2位のジョン・ラーム（スペイン）は、予選ラウンド同組の松山と並んで4アンダー。2人と同組のジャスティン・トーマスは3アンダー23位で続いた。
小平智は上がり6ホールで3バーディを奪ったものの、2オーバー98位と出遅れ。昨年大会優勝のリッキー・ファウラーもジョーダン・スピースらと並んで、3オーバー暫定110位の苦しいスタートとなった。
1人がホールアウトできず、日没順延となった。
スタート直前の松山に、ドライバーが壊れるというアクシデント。しかし、終わってみれば4アンダーで上がり、この大会3度目の優勝へ好スタートを切った。
壊れたのは、練習場でのウオーミングアップ終了間際。年明けから使っていたドライバーから、打った時に変な音がし始めたという。詳細は明らかにしなかったが、このドライバーは好調なショットを支えていただけに、本人も渋い顔。急きょ、昨年まで使っていたクラブを持ち出した。
「（旧クラブは）今年になって1回も打っていなかったが、去年使っていたのである程度行けると思った」という。開始の10番はドライバーを使わずパー発進したが、初めて手にした2ホール目の11番で右の林に打ち込み、さらにリカバリーショットを池に入れてダブルボギー。暗いムードが漂った。
だが、松山はこの大会で2016、17年と連覇し、昨年まで通算21ラウンド（R）してアンダーパーが20R、オーバーパーなしと相性は抜群。その真骨頂を残りの16ホールで見せた。直後の12番パー3は2・5メートルに乗せ、15番パー5は10メートルに2オンしてイーブンに戻した。スタンドで観衆が取り囲む名物の16番パー3は、1・2メートルにつけて大歓声。これでアンダー圏に入った。
この日の好スコアはアイアンと寄せに切れが戻ってきたことが要因だが、本人は「最悪な状態は脱したかなという感じだが、いつどっちに転ぶか分からない」という。「明日も同じようなゴルフをしていたら崩れる」と危機感を忘れず、プレー後はショット調整に余年がなかった。
（ｙａｈｏｏ）（モーニングスター）
来週の日本株の読み筋＝決算にらみで選別物色、春節明けの上海株動向にも注視
来週（２月３－７日）の東京株式市場は、決算にらみで選別物色が進むとみられる。２０年３月期第３四半期（１９年４－１２月）の決算発表は１月３１日にピークを迎え、週明け以降も決算ラッシュが続く。業績内容を見据えた売買が活発化する流れにある。
むろん、新型コロナウイルスによる肺炎感染リスクは消えておらず、状況によっては指数に影響を及ぼす可能性もある。ＷＨＯ（世界保健機関）は３０日、新型コロナウイルスの中国や他国での感染拡大について緊急事態を宣言した。今後対応が進むとの楽観的な見方もあるが、依然として不透明感は根強い。
春節（旧正月）期間が３日間延期された中国では、３日に株式取引が再開され、上海総合株価指数の動向も注視される。調整度合いによっては、日本株にマイナスインパクトを与えかねない。ただ、下げが限定的なら、中国市場が休場中に東京市場に出ていたとみられるヘッジ売りの解消による買い戻しも期待される。
スケジュール面では、国内で７日に１９年１２月家計調査、同１２月景気動向指数が発表される。海外では３日に米１月ＩＳＭ製造業景況指数、米大統領選挙の予備選開始、４日にトランプ米大統領の一般教書演説、５日に米１月ＡＤＰ雇用統計、米１月ＩＳＭ非製造業景況指数、米１９年１２月貿易収支、７日に中国１月貿易収支、米１月雇用統計などがある。
３１日の日経平均株価は大幅反発し、２万３２０５円（前日比２２７円高）引けだった。３０日の米国株高を受け、買いが先行した。きのう大幅反落した反動や、円安歩調などを支えに上げ幅は一時４４０円を超えた。一巡後は上げ幅を縮小し、２万３２００円割れ水準に押し戻される場面が何度かあった。週末・月末要因に加え、決算発表のピークを前に内容を見極めたいとの空気もあり、手控え気分に傾いた。市場では、「新型肺炎に対するモヤモヤが残り、思惑的な売買が出やすい」（中堅証券）との声が聞かれた。
（ｙａｈｏｏ）（時事通信）
〔東京株式〕反発＝WHO宣言で不安和らぐ（31日）☆差替
【第1部】日経平均株価は前日比227円43銭高の2万3205円18銭、東証株価指数（TOPIX）は9．67ポイント高の1684．44と、ともに反発した。世界保健機関（WHO）による緊急事態宣言をきっかけに新型コロナウイルスの感染拡大への不安心理が和らぎ、買い戻しが広がった。
70％の銘柄が上昇、27％が下落。出来高は13億7692万株、売買代金は2兆6149億円。
業種別株価指数（33業種）は、鉄鋼、不動産業、医薬品、水産・農林業などが上昇した。海運業、その他製品などは下落。
ソニー、村田製が小高く、東エレク、アドバンテス、SUMCOは反発。富士通、アンリツが急伸し、トヨタはしっかり。日立金は大幅高。三菱UFJが締まり、ファーストリテ、OLC、三井不は堅調。日水が値を上げ、中外薬は昨年来高値。半面、ソフトバンクG、野村が値を消し、武田は軟調。郵船は売られた。任天堂は続落。ホンダがさえず、スクリンは値を下げた。
【第2部】6営業日ぶり反発。川本産業が急騰し、アゼアスは大幅高。半面、東芝は軟調だった。出来高7933万株。
▽警戒姿勢は消えず
世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルスによる肺炎について「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」と宣言したことで、各国の対策強化への思惑などが出て、株価を下支えした。ただ、「ウイルスの潜伏期間を考えると、封じ込め策の効果が分かるのは2月半ばごろ」（前出の大手証券）とみられ、警戒姿勢を崩さない投資家もいたようで、前場に一時400円超上昇した日経平均も後場は上値の重い展開になった。
中国ではウイルス感染拡大を受けて春節（旧正月）の休みが延長されたが、来週は春節休暇も明け、上海など中国本土の証券取引所で取引が再開される。「春節明けの中国株の動向次第では、市場が荒れる可能性はある」（中堅証券）といった声は少なくない。感染者数の急増などで投資家心理が再び悪化することも考えられ、不安定な相場は続きそうだ。
225先物3月きりも反発。米株の底堅さを見て買いが先行し、仕掛け的な買いも加わって一時は前日の下落幅を埋めたが、買いの勢いは続かず、伸び悩んだ。225オプションはプットが値を下げ、コールはしっかり。（了）
夕食時にはこんなモノが届きました…
２０１２シャトー・カロン・セギュールですね。
しばらくセラーでお休みください。
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
明日の戦略－週間下落で月間でも下落、来週も新型肺炎報道に一喜一憂か
31日の日経平均は大幅反発。終値は227円高の23205円。米国株は世界保健機構（ＷＨＯ）の緊急事態宣言が買い戻しを誘い、終盤に買いが入って上昇。この流れを好感して、寄り付きから3桁高となった。下値不安が和らいだことで前日の急落に対する押し目買いが入り、前場のうちに上げ幅を400円超に拡大。上では戻り売りも出たことからその後は伸び悩んだが、23200円近辺で値動きが落ち着いた。後場はやや上値が重くなったものの、大きく失速することもなく堅調に推移した。東証1部の売買代金は概算で2兆6100億円。業種別では鉄鋼や不動産、医薬品などが上昇した一方、海運やその他製品、鉱業などが下落している。マツモトキヨシとの経営統合観測が報じられたココカラファインが売買停止を挟んで後場に大幅上昇。反面、下方修正を発表した日本通運が後場に入って急落した。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり1507/値下がり573。上方修正を発表した富士通やアンリツが急騰。3Q決算が好感された東京エレクトロンや、ＯＬＣ株の売却益計上を見込む三井不動産が大幅高となった。3Q大幅増益のＪストリームはストップ高比例配分と買いが殺到した。上方修正発表でも前日急落したアドバンテストは3％超の上昇。川本産業が乱高下しながらも騰勢を強め、連続ストップ高記録を10に伸ばした。前日までと異なり場中に値が付く時間帯が長かったことから、売買代金は全市場で13位（ETFを除く）と商いも集めた。一方、上方修正発表も市場の期待に届かなかった任天堂が大幅安。下方修正発表の京セラや大日本住友製薬が売りに押された。Ｍ＆Ａ関連2社が弱く、1Q大幅減益のＭ＆Ａキャピタルがストップ安。日本Ｍ＆Ａセンターは3Q決算が好調も通期見通し据え置きが失望を誘い、こちらもストップ安をつける場面があった。大幅下方修正発表で前日ストップ安のＳＣＲＥＥＮは、下値を拾う動きも見られたものの6％超の下落と売りが止まらなかった。
日経平均は200円超の上昇となったが、週間では622円の下落。先週末の時点（23827円）ではまだ昨年末の水準（23656円）を上回っていたが、今週の動きが弱かったことで、1月月間でも下落となった。前場で400円超上げたところからは失速しており、週末値（23205円）では、5日線（23224円、31日時点、以下同じ）や75日線（23312円）を下回った。週足では今週、13週線（23593円）を明確に割り込んでしまったため、早々に戻せないようだと24000円が遠くなってしまう懸念がある。一方、23000円を割りこんだのはきのう30日の1日のみにとどまった。昨年11月21日と今年の1月8日に23000円を割り込んだが、どちらも深押しすることなくその後は反転している。今回も同様の動きにはなっており、来週は23000円を割り込むことなく、13週線（23593円）を早々に回復できるかが注目点となる。
新型肺炎関連の報道に振り回される地合いは続くが、来週も決算説明会を開催している企業などから、これに関するコメントなどが出てくると思われる。また、月初で月次なども出てくるため、個別に影響が大きそうなところとそうでないところを選別するような動きも出てくると考える。ただ、ウイルス感染問題に関してはいつかは収束する。企業業績に影響があったとしても、せいぜい1～2四半期分だろう。その意味では、これを材料に売られている企業に関しては、長い目で見れば買いという見方もでき、この先はそういった見方も徐々に強まってくると考える。その点において、目先の売り上げの増減は脇に置いて、投資家が買いたくなる企業、すなわちブランドイメージの高い企業の注目度が高まるのではないかとみている。来週決算を発表する中では、ソニー（4日）の動向が注目される。
【来週の見通し】
一進一退か。2月相場に突入するが、引き続き新型肺炎に関するニュースに神経質となるだろう。国内では決算発表が多い一方、海外はやや材料が少ない上に、週末に米国の雇用統計を控えて様子見姿勢も強まりやすいタイミング。上げ下げは新型肺炎次第という傾向がより一層強まりそうだ。春節休場明けで中国市場の再開も見込まれる。30日に休場明けの台湾株が急落し、これを受けた日本株も総売りになったことを考えると、中国市場再開に関しては身構える場面も出てきそうで、再開後もしばらくは中国株の動向に振らされるだろう。一方で、米国株の堅調が続いていることは下支え材料となる。上値は追いづらい一方で、大きく崩れるようなら押し目買いが入ると期待でき、全体としては方向感に欠ける地合いが続くと予想する。
【今週を振り返る】
軟調となった。新型肺炎の被害拡大に関するニュースが世界各国で報じられる中、日経平均は週初から大幅安となり、その後も売りに押された。決算発表本格化を受けて、個別の値動きも大きくなったが、新型肺炎が業績に及ぼす影響が不透明な中では、業績が良い銘柄は利益確定売りに押され、悪い銘柄はたたき売られるといった動きも見られた。30日には400円を超える下落で今年の安値を更新し、23000円も割り込んだ。一方、米国株が強い上昇を見せたことで押し目では買いも入った。日経平均は週間では622円の下落。週足では2週連続で陰線を形成した。
【来週の予定】
国内では、1月新車販売台数（2/3）、1月都心オフィス空室率（2/6）、12月毎月勤労統計、12月家計調査、12月景気動向指数（2/7）がある。
企業決算では、村田製、三菱電、パナソニック、塩野義、オリックス、Monotaro、京王、東ソー、科研薬、東陽テク、松屋フーズ、マルハニチロ、ホクト、寿スピリッツ、手間イラズ、グリー、アンジェス、大塚商、コニカミノルタ、昭電線HD、三浦工、日光電、日立造、NOK、シモジマ、三協フロン、硝子、レーザーテク、タカラスタン（2/3）、ソニー、武田、三菱UFJ、花王、三井物、NTTデータ、HOYA、田辺三菱、キッコーマン、日鉄物産、大正薬HD、CTC、東武、アドウェイズ、ニチレイ、日曹達、日触媒、宇部興、セプテーニHD、参天薬、生化学、ブラザー、シャープ、横河電、ローム、GMOFHD、日信工業、ワークマン、日ユニシス、阪急阪神、カプコン、カゴメ、ミライトHD、システナ、EPS、ゼリア新薬、イリソ電子、カカクコム、フジミインコ、ケーヒン（2/4）、三菱商、伊藤忠、ZHD、SUBARU、丸紅、JTOWER、帝人、双日、セガサミーHD、日水、レンゴー、三井化学、ダイセル、岩谷産、日立キャピ、三菱ガス、日油、キョーリンHD、能美防、カルビー、DeNA、ぐるなび、コロプラ、大陽日酸、協和キリン、日本新薬、フジHD、AGC、日電硝、住友電、フジクラ、ニッパツ、ミネベアミツミ、シスメックス、コンコルディア、マツダ、パンパシHD、パラベッド、東建物、富士急、京阪HD、福山運、スカパーJ、テレ東HD、スズケン、三菱総研、イビデン、ヒロセ電、長瀬産、空港ビル、兼松、スクエニHD（2/5）、NTT、JT、富士フイルム、資生堂、テルモ、オリンパス、バンナムHD、川重、三菱ケミHD、三菱重、森永乳、明治HD、オルガノ、ニプロ、イントランス、スシローGHD、TIS、ティーガイア、クレハ、メルカリ、椿本チ、東芝テック、GSユアサ、サンケン電、エレコム、IHI、ゼンショーHD、Uアローズ、島津製、ニコン、フジシール、ヤマハ、デサント、丸井G、ケーズHD、西武HD、TBSHD、日テレHD、セコム、ヤマダ電、アルペン、ライト工、西鉄（2/6）、ソフトバンク、ホンダ、スズキ、三井不、住友商、旭化成、雪印メグ、デンカ、IIJ、前田建、王子HD、セブン銀行、小田急、大成建、クレセゾン、長谷工、前田道、五洋建、ミクシィ、アルフレッサHD、アリアケ、日本紙、日産化、ステラケミファ、Kudan、ツムラ、関西ペ、ダスキン、ラウンドワン、住阪セメ、太平洋セメ、日本製鉄、住友鉱、アマダHD、ダイフク、SANKYO、OKI、日電子、太陽誘電、いすゞ、第一興商、コロワイド、リコー、Gウイン、レオパレス21、リログループ、名鉄、センコーGHD、共立メンテ、ベネッセHD、ニチイ学館、リゾートトラス、JMDC、ナブテスコ、シップHD、新日製薬（2/7）などが発表を予定している。
海外では、、米12月建設支出、米1月ISM製造業景気指数（2/3）、米12月製造業受注（2/4）、米1月ADP全米雇用リポート、米12月貿易収支、米1月ISM非製造業指数（2/5）、中国1月貿易収支、米1月雇用統計、米12月消費者信用残高（2/7）などがある。
米企業決算では、、アルファベット（2/3）、シーゲイト・テクノロジー、フォード・モーター（2/4）、クアルコム、ゼネラルモーターズ、メルク（2/5）、ツイッター、フィリップモリス・インターナショナル、ブリストル・マイヤーズ、モトローラ・ソリューションズ（2/6）などが発表を予定している。
（ｙａｈｏｏ）（モーニングスター）
今晩のＮＹ株の読み筋＝週明けを前に底堅い展開か
きょうの米国株式市場は、底堅い展開か。
足元の下押し要因だった中国発の新型コロナウイルスによる肺炎は、中国をはじめ感染者が出た各発生国が感染拡大に努めたことや、ＷＨＯ（世界保健機関）が「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言したことを受け、収束に近づくとの見方が強まり、ＮＹダウは２８日から３日続伸している。きょうもＮＹダウは底堅そうだが、週明けは春節明けの中国株式市場が再開するほか、１月ＩＳＭ（供給管理協会）製造業景況指数、１月雇用統計など注目度の高い経済指標が相次ぐこともあり、積極的に上値を追う動きとはなりにくそうだ。
ただ、中国関連のキャタピラー、エネルギー関連のエクソン・モービルなどの好決算や明るい業績見通しが確認されれば、動意付く可能性もあるので注目したい。
＜主な米経済指標・イベント＞
１２月個人消費支出（ＰＣＥデフレーター）
キャタピラー、コルゲート・パルモリーブ、エクソン・モービル、シェブロン、フィリップス６６などが決算発表予定
（日付は現地時間）
（ｇｏｏ）（時事通信）
戒名料１億円を私的使用＝愛知の定光寺４０００万円追徴課税―名古屋国税局
尾張徳川家ゆかりの寺として知られる愛知県瀬戸市の「定光寺」が名古屋国税局の税務調査を受け、前住職（７５）親子が２０１７年までの４年間に戒名料などとして得た計約１億１０００万円を私的に使っていたとして、所得税の源泉徴収漏れを指摘されていたことが３１日、関係者への取材で分かった。
檀家（だんか）から得た戒名料などは本来非課税だが、関係者によると、国税局は私的使用などを理由に全額を宗教法人から前住職らに支払われた給与とみなし、意図的な所得隠しとして重加算税など約４０００万円を追徴課税した。同法人は住職が交代後、大半を納税したという。
本山の臨済宗妙心寺派（京都市右京区）によると、前住職と息子の前副住職（４６）は２０１７年、周辺の山林を違法開発したとして、本山から「剥職」の懲戒処分を受け、住職の地位を失った。本山は昨年末、２人に税務調査について説明を求めたが、前住職らは帳簿の開示を拒んだという。
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
NY株見通し－堅調か 決算発表はキャタピラー、エクソン・モービルなど
今晩のNY市場は堅調か。昨日は、世界保健機関（WHO）が中国で発生した新型肺炎について緊急事態を宣言したものの、中国への渡航禁止を推奨せず、中国では状況がコントロール下にあるとしたことで警戒感が和らぎ主要3指数がそろって上昇した。今晩の取引でも新型肺炎への警戒感が後退するなか、前日引け後に好決算を発表し、時間外で10％超上昇したアマゾン・ドット・コムが相場けん引役となることが期待される。経済指標やキャタピラーなどの決算がおおむね良好な結果となれば、前日に続き堅調な展開となりそうだ。
今晩の経済指標・イベントは12月個人所得・個人消費支出・コア PCE価格指数、1月ミシガン大消費者信頼感指数確報値など。企業決算は寄り前にキャタピラー、エクソン・モービル、ハネウェル・インターナショナル、シェブロンなどが発表予定。（執筆：1月31日、14：00）
（ｙａｈｏｏ）（時事通信）
〔NY外為〕円、108円台後半（31日朝）
【ニューヨーク時事】週末31日午前のニューヨーク外国為替市場の円相場は、海外市場の流れを引き継ぎ、1ドル＝108円台後半で小動きとなっている。午前9時現在は108円80～90銭と、前日午後5時（108円89～99銭）比09銭の円高・ドル安。
米連邦公開市場委員会（FOMC）や昨年10～12月期の実質GDP（国内総生産）の発表などの今週の重要イベントをこなし、円相場は海外市場を通じて動意に乏しい展開。ニューヨーク市場は108円96銭で取引を開始。その後も小幅なレンジ内での取引が続いている。
一方、中国を中心に拡大している新型コロナウイルス感染による肺炎について、世界保健機関（WHO）は30日、緊急事態に当たると宣言。ただ、感染地への渡航や貿易を制限する勧告は行わないとした。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．1050～1060ドル（前日午後5時は1．1026～1036ドル）、対円では同120円30～40銭（同120円14～24銭）。（了）
〔米株式〕NYダウ、ナスダックとも反落（31日朝）
【ニューヨーク時事】週末31日のニューヨーク株式相場は、中国を中心に拡大する新型肺炎への警戒感が重しとなり、反落して始まった。優良株で構成するダウ工業株30種平均は午前9時35分現在、前日終値比233．75ドル安の2万8625．69ドル。ハイテク株中心のナスダック総合指数は2．91ポイント安の9296．02。（了）
今夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の４銘柄が値を上げてスタートしましたね。
重点５銘柄ではすべてが値を下げてスタートしましたね。
アマゾンの上げ方がすごいですね！
お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
【毎日開催】
15記事にいいね！で1ポイント
© Rakuten Group, Inc.
