教育（きょういく、羅: educatio、英: education、仏: éducation, enseignement、独: Bildung, Erziehung、西: educación、葡: educação、露: Образование、亜: ?????）は、教え育てることであり[1][2]、ある人間を望ましい状態にさせるために、こころとからだの両面に、意図的に働きかけることである[3]。教育を受ける人の知識を増やしたり、技能を身につけさせたり、人間性を養ったりしつつ、その人が持つ能力を引き出そうとすること[4]である。
目次 [非表示]
1 概説 1.1 定義の諸説 1.1.1 語源・語義からの定義
1.1.2 リチャード・ピーターズの定義
1.2 教育の種類
2 教育を受ける人・行う人 2.1 受ける人
2.2 行う人
3 義務教育・公教育
4 教育の理論、教育哲学
5 歴史 5.1 西洋における教育の歴史
5.2 日本における教育の歴史
6 教育制度 6.1 教育行政・教育政策
6.2 教育法
6.3 教育施設
6.4 学校
7 教育の課程・内容・方法 7.1 教育課程
7.2 教育内容
7.3 教育方法
8 教育と社会（教育の効果と機能） 8.1 教育効果
8.2 社会的機能
8.3 収入
9 教育問題
10 教育学
11 各国の教育 11.1 アジアの教育
11.2 アフリカの教育
11.3 アメリカの教育
11.4 オセアニアの教育
11.5 ヨーロッパの教育
12 動物における教育
13 教育に関する機関・団体
14 関連項目
15 出典・脚注
16 参考文献 16.1 事典・用語集
概説[編集]
そもそも教育とは何か? ということに関しては諸説があるが、 しばしば、教育とは理解を促したり技術を発展させるために、人が生まれたままの状態では持たない知識を伝播し、技能・態度などを身につけさせたり、教え育てたり訓練することである、などと説明される。また社会的機能に注目しつつ、それによって社会が維持・発展することを目指した活動である、と説明されることもある。また、人間に他から意図をもって働きかけ、望ましい姿に変化させ、価値を実現する活動である、とも説明される。教育を与える側が、ある価値観を是認し、支持し、内面化することを教育を受ける者に押し付けるように伝えることによって共通の価値観の維持強化を図ること、つまり、教育を与える側が望む共通の価値の実現を目指す活動のことを指す、ともされることがある。
狭義では、知識の伸張（知育）、道徳の伸張（徳育）、身体の伸長（体育）の3つを中核として捉え[要出典]、洗脳・訓練・条件づけなども含まれる。
定義の諸説[編集]
教育の定義には諸説あるが大別すると以下のようになる[要出典]。
1.語源・語義からの定義 （例 「教育とは、能力を引き出すことを意味する」）
2.目標・目的からの定義 （例 「教育とは、よりよく生きるためのものである」）
3.方法・手段からの定義 （例 「教育とは、強制の一種である」）
4.機能・効果からの定義 （例 「教育とは、社会の再生産である」）
語源・語義からの定義[編集]
語源・語義からの定義の例を挙げると、「英語: education」や「フランス語: éducation」は、ラテン語: ducere（連れ出す・外に導き出す）という語に由来することから、「教育とは、人の持つ諸能力を引き出すこと」とする。
リチャード・ピーターズの定義[編集]
またリチャード・ピーターズは、「教育を受けた者」という概念の内在的な意味を探求し、自由教育（教養教育）の立場から「教育」を次の3つの基準を満たす活動として限定的に定義した[5]。
1.教育内容 - 価値あるものの伝達
2.教育効果 - ものの見方が広がる
3.教育方法 - 学習者の理解を伴う
教育の種類[編集]
一般に教育は、行われる場に応じて学校教育・社会教育・家庭教育の3つに大きく分けて把握されている[6]。
「家庭教育」とは、家庭において行われる教育のこと。家庭というのは家族という社会集団が生活をする場であるが、多機能であるので、教育も行われ得る[6]。学校という制度ができてからは、その教育機能の一部が学校へと分離することになったが、家庭は学校と連携を持ちつつその教育機能を持ちつづけている[6]。「家庭教育」と言っても、家庭という場とともに、ひとりひとりの家族との人間関係が重要な意味をもっていると言える[6]。基礎的な価値観・徳をこどもに示すことはしつけと呼ばれている[7]。
「学校教育」とは、学校において行われる教育のこと。特にこどもに対して、定められた学校で、教えることを専門とする教職員によって計画的・組織的・継続的に行われる[6]。しばしば「教育」というと、この学校教育が連想されるほどに、学校は教育の場の中核を成している。だが、こうした学校中心の教育観には問題がある[6]。
「社会教育」とは、家庭教育と学校教育以外の[6]、広く社会において行われる教育のことである。学校や家庭以外の社会のさまざまな場において行われている多様な教育活動が該当する。例えば、図書館、博物館、文化センター、公民館…等々の場である。
上記のありがちな3分類以外にも、企業が従業員（社員）の職業人としての資質を高めるために行う教育・訓練や、（従業員の）人間性を高めたり市民性 en:citizenship（自分が社会・共同体の一員だとの自覚を持ちそれに貢献すること）を育てるために行っている教育は「企業内教育」と呼ばれている[6]。
ひとりの子供が、家庭教育と学校教育の両方を受けている[6]。
従来は、学校教育と社会教育は、行政上の制度としても別になっており、また教育を受ける人も教育を行う人も異なっていたため、それぞれ独自の方針を持つものとして機能したので上記のような概念枠で理解しても特には問題は無かったが、近年では社会が生涯学習社会へと方針を転換してきているため（つまり一旦学校を卒業した人々もその後に本格的に学習を行うようになってきたため）状況が変化してきている[6]。生涯学習が広まってきたことにより、学校が（例えば大学や大学院が）ある程度以上の年齢の人々の生涯学習の場として活用されることが増え、それに伴い、学校側も従来のような（20代までの）若い人だけを念頭に置いた教育では学び手の要求にこたえられなくなってきており[6]、変わりつつあるためである。
なお、離れた場所に居る者に対して行われる教育は、遠隔教育（遠隔地教育）・通信教育という。
教育を受ける人・行う人[編集]
受ける人[編集]
教育の受け手は、児童・生徒（英: pupil）または学生（英: student）、あるいは学習者・学び手（英: learner）と言い、より堅い言葉では被教育者（英: educatee）とも呼ばれる[8][9]。
教育の受け手が乳児の場合には、その教育は乳児教育（保育）と呼ばれ、幼児の場合は幼児教育、児童の場合には児童教育、成人である場合は成人教育と呼ばれる。また、教育の対象が、障害者など学習や生活の上で特別な支援を必要とする者である場合は、特別支援教育という。
なお、教育の対象は他者であるとは限らず、自分自身であることもあり、その場合には自己教育（英: self-education, autodidacticism）と言うことがある。
行う人[編集]
教育を行う者のことを一般に教育者（英: educator）・教師（英: teacher）などという[10]。
義務教育・公教育[編集]
多くの国において、国民に基礎的な教育を保証するために、公教育として数年にわたる義務教育が制度化しており、初等教育と中等教育の一部が、児童・生徒の権利であるとされたり、義務とされている。[11]日本でもこれは実施されている。
教育の理論、教育哲学[編集]
教育の目的（教育目的又は教育目標）をどうとらえるかで2つの立場が存在してきた。
1.道徳主義 - 政治や社会、道徳や倫理と言った教育の外にあるものから教育目的を定めるもの（例 アリストテレスの徳[12]）
2.機能主義 - 教育それ自体が上手くいくように教育目的を定めるもの（例 ジョン・デューイのプラグマティズム[13]）
道徳主義の教育目的では、伝統的に、個人の発達・幸福のためとするか、社会の維持・発展のためとするかで論争がある。前者は教養教育・自由教育の立場で、人が一人の人間として豊かで幅広い教養を身につけることで、人が人間らしく生きることができるという考えである。こうした考え方は、一部の中等教育・高等教育でリベラルアート教育として実現している。他方、教育の目的を社会的な必要という観点から捉え、実学を重視する立場もある。専門学校・専門職大学院などはこの現れである。
教育を行う理由のことを、教育の正当性と呼ぶことがある[要出典]。これには、教育の必要性と教育の可能性の二面から論じられることが多い。
なぜ教育が欠けてはならないのかという問題について、イマヌエル・カントは「人は教育によって人間になる」と述べ、人間らしく生きるために教育が必要であると論じた[14]。学びの意欲を喪失した若者が多いといわれる現代において、なぜ教育が必要かが改めて問われる状況にある。
しかし教育が必要であるとしても、それが人間にとって可能なものでなければ、教育はやはり正当性を失うことになる。例えば、プラトンは「徳は教えうるか？」と問い、哲人統治者としての自然的素養を重視した[15]。現在において教育可能性が問題となるのは、「教育がいかに可能か」という教育方法の問題や、「教育がどこまで可能か」という教育の限界の問題としてである場合が多い[要出典]。
「教育哲学」も参照
歴史[編集]
詳細は「教育史」を参照
教育に関する歴史を教育史と呼ぶ。家庭教育や社会教育も念頭に置けば、教育は人類の有史以来存在してきたものと考えることができる。
西洋における教育の歴史[編集]
最古の大学ともされるボローニャ大学での講義風景
詳細は「西洋教育史」を参照
制度化された教育について、西洋では古代ギリシアまで遡ることが一般的である。近代国家による教育が普及したのは、産業革命以降の労働者の必要性からであり、多くの国で国民に対する一般教育が公教育として施行されるようになったのは、20世紀に入ってからである。
日本における教育の歴史[編集]
詳細は「日本教育史」を参照
日本で初めて教育制度が作られたのは、701年の大宝律令とされる。その後も貴族や武士を教育する場が存在し、江戸時代に入ると一般庶民の学ぶ寺子屋が設けられるようになった。初等教育から高等教育までの近代的な学校制度が確立するのは明治時代である。第二次世界大戦後の教育は、日本国憲法と教育基本法に基づいている。
学校教育現場の情景 （1963年)
教育制度[編集]
詳細は「教育制度」を参照
教育に関する制度を教育制度といい、主に学校教育が中心となるが、社会教育など学校外の制度もある。教育制度は、学校制度や義務教育の年限など、国によって異なっている。
教育行政・教育政策[編集]
詳細は「教育行政」を参照
教育に関する行政を教育行政、教育に関する政策を教育政策と呼ぶ。日本の教育政策については、日本の教育政策と教育制度を参照。教育政策の課題は国によって大きく異なっているが、先進国においてはおおむね社会的格差の解消や国際的な経済競争・知識社会化への対応などが、発展途上国の多くでは識字率・就学率の向上が、求められている。
教育法[編集]
詳細は「教育法」を参照
教育に関する法律を教育法と言う。条例等も含める場合には、教育法令と呼ぶ。
教育施設[編集]
詳細は「教育機関」を参照
教育の行われる施設を教育施設又は教育機関と呼ぶ。学校のみならず、図書館・博物館・美術館、公園、劇場、映画館のような娯楽施設も、広く社会において教育的な機能を果す施設を含めて考えられる。基本的な生活態度の養成という観点からは、家庭や地域社会での教育も含まれる。
学校[編集]
詳細は「学校」を参照
教育施設の中でも専ら教育のために設立される施設を学校と呼ぶ。学校において行われる教育を学校教育と呼び、その就業年数や義務の有無など学校に関する制度を学校制度と言う。
教育の課程・内容・方法[編集]
教育のために用いられる素材は、教材と呼ばれる。伝統的な教科書や黒板や従来から語学学習などで用いられてきた音声教材に加えて、近年では科学技術の発達に伴い、コンピュータ、マルチメディア、インターネットなどを積極的に活用する動きが高まっている。また、電子黒板やインターラクティブ・ホワイトボードなどの最新機器も用いられ始めている。
教育課程[編集]
詳細は「教育課程」を参照
教育において、その実践上の目的・内容・方法等をまとめたものを教育課程又はカリキュラムと呼ぶ。教育課程は、通例では初等教育・中等教育・高等教育の3段階に分け、この前に保育や幼児教育を位置づけることもある。
教育内容[編集]
知育・徳育・体育の分野がある。正確な知識という共通基盤がなければ正しいコミュニケーションや共同生活すら図れないし、またそうした知識をいかに活用していくかという、思考力・コミュニケーション能力・創造力等の技能も不可欠である。さらに、知識や技能のみならず、社会生活を営む上での基本的な道徳を教育することに価値を置く見解や、社会で生き抜く体力を重視する見解もある。教育の内容について詳しくは、「教科」を参照。また、新しい教育内容として、人権教育、環境教育、国際理解教育、性教育がある。
教育方法[編集]
教育方法に関しては大きく二つの立場が対立している。
一つは、学問の体系的な構造に従って系統的に教育を行うべきだという、系統学習の立場である。これは特に教育段階が上がるにつれて教育内容が学問の体系に近づく。
その一方で、特に幼児・児童への教育を中心として、こどもの自発的な学びを尊重すべきだとする問題解決学習（進歩主義・児童中心主義・経験主義）の考えも強い。日本の小学校における生活科や小中学校の総合的な学習の時間は、この考えに影響を受けたものであると言われている。
教育と社会（教育の効果と機能）[編集]
教育を行った結果としてどのようなことが起こるかについては、個人に与える影響と社会に与える影響の両面がある。エミール・デュルケームは、近代における教育の機能を「方法的社会化」であると捉え、政治社会と個々人の双方が必要とする能力・態度の形成であるとした[16]。なお、教育が適切な効果・機能を果していない場合には、「教育の機能不全」、教育がむしろ否定的な効果・機能を果している場合には「教育の逆機能」と呼ばれることがある。
教育効果[編集]
教育を受けた個人に起こる変化を教育効果と呼ぶ。一般的には学力の向上が思い浮かべられることがある。現在の日本では、学校教育に関わる学力を紙面の試験で測定できるもの、とりわけ偏差値で計る傾向が強く、このことに対して強い批判が長年存在しつつも、受験現場では不可欠とされている実態がある。
教育効果に関する議論は、教育内容や教育方法などを改善する上で欠かせない一方、教育目的を測定可能なもののみに置き換えがちな点には注意が必要である。
社会的機能[編集]
教育が社会に及ぼす効果として、経済・政治・社会などに与えるものが議論されている。経済面においては、進学率の上昇による労働者の質的向上が経済成長を押し上げる効果があることが指摘されている（教育の経済効果）[17]。
また、政治面では、開発学においては識字率の上昇が民主化に寄与すると考えられることが多いが、識字率と民主化との間の相関は一般に考えられている程には高くなくむしろその反例も見つかることから、この考えは「西欧市民社会の誤謬である可能性」を指摘する見解がある[18]。そのほか社会的な面においては、教育の普及が男女や階級の平等に寄与するといった主張や、教育水準の上昇が幼児死亡率や衛生状態の改善に寄与するといった主張などがある。ただし、教育がもたらすこれらの肯定的な機能に対しは疑問の声も一部で上がっている。例えば、発展途上国においては、基礎的な教育の実施で期待される所得・生産性の向上や市場経済への移行などといった経済効果や、政治における民主化の前進、社会における人口の抑制などといった効果が、必ずしも顕著には現れていないことが指摘されている[19]。学校を軍隊・病院・監獄などと同様の近代特有の権力装置であるとしたミシェル・フーコー [20]、学校教育が近代社会に支配的な国家のイデオロギー装置であると論じたルイ・アルチュセール[21]、教育が文化的・階級的・社会的な不平等や格差を再生産または固定化する機能を果しているピエール・ブルデュー、バジル・バーンスタイン、サミュエル・ボールズとハーバート・ギンタス、教育は家父長制を再生産しているとのフェミニズムからの議論、教育は社会の多数派の文化を押し付けているという多文化主義からの議論、などが有名である。そのほか、政治面では、各国において教育年数が長いほどおおむね個人主義的・革新的価値観を持つ者が増えることが明らかになっている[22]。この傾向は日本においても基本的に同様で、学歴が高いほど投票率が高まる半面、政治への満足度は逆に下がり、また、学歴が高まるほど自民党支持が減って、民主党支持や支持政党無しの者が増えることが知られている[23]。
収入[編集]
学力以外でも収入面での効果が、比較的多くの人々の関心を集めている。例えば、”学歴が上がるほど生涯賃金も上がるだろう”との思い込みは多くの人が持っているが、実際のデータを見てみると学歴による生涯賃金の差は比較的小さい[24]。単年度の見かけの給与はともかくとして、学校に通うことで働いて収入を得る年数が減る分、生涯賃金があまり増えないのである。特に大学院などは、（全日制で）大学院まで進むと、統計的に見て大卒よりもかえって生涯賃金は下がる場合が多い、とのデータもある。一般論として言えば日本の企業は大学院修了者をあまり歓迎していないのである。日本においては、教育を投資と考える傾向は低い。また、現在の日本の社会では、「勉強して良い大学に入れば、良い企業に入れる」という仕組みはすでに崩れてきたことが幾人かの論者によって指摘されるている[25]。例えば関東圏で例を挙げると、今や東京大学や他の六大学などを卒業していてもフリーターになってしまう可能性もかなりあるのである。
教育問題[編集]
詳細は「教育問題」を参照
教育に関わる問題、とりわけ教育が社会に関わる問題のことを教育問題という。特にその深刻さを強調する場合には、教育病理または教育危機とも呼ぶことがある。詳しくは教育社会学の項目も参照。
教育活動は複数の人間が集まって行われる以上、そこに必然的に社会が生まれる。学校や学級などはその例である。そこにおいて何らかの問題が生じることがあり、いじめ・不登校・学級崩壊、教員と児童・生徒・学生との権力関係などがここに含まれる。
政治・経済・地域社会・文化などは教育活動に大きな影響を与えているが、こうした影響が問題を生じさせることがある。例えば、国の諸政策やマスコミによる報道などは、学校教育はもちろん家庭教育や社会教育にも大きな影響を与えている。
学校教育を含む教育活動は、社会一般に対しても大きな影響を与える。狭義で教育問題とは、この局面で生じる問題を指すことがある。学歴・管理教育・偏差値・非行・少年犯罪・学力低下など学習者、特にこどもを通じて結果として社会に与える影響の他にも、教師のあり方や学校・大学のあり方、学閥などの問題として、教育問題は広く社会病理の一領域をなしている。
教育学[編集]
詳細は「教育学」を参照
教育を研究の対象とする学問を教育学と言う。教育学は、哲学・心理学・社会学・歴史学などの研究方法を利用して、教育とそれに関連する種々の事物・理念を研究する。教育哲学・教育社会学・教育心理学・教育史学などの基礎的な分野のほか、教育方法論・臨床教育学・教科教育学などの実践的分野がある。各国における教育学のあり方は、その国の教員養成のあり方とも密接に関わっている場合が多い。
各国の教育[編集]
アジアの教育[編集]
アゼルバイジャンの教育（英語版）
アフガニスタンの教育
アラブ首長国連邦の教育（英語版）
アルメニアの教育（英語版）
イエメンの教育（英語版）
イスラエルの教育 （イスラエルを参照）
イラクの教育（英語版） （イラクを参照）
イランの教育（英語版）
インドの教育
インドネシアの教育（英語版） （インドネシアを参照）
ウズベキスタンの教育
オマーンの教育（英語版）
カザフスタンの教育（英語版）
カタールの教育（英語版）
カンボジアの教育（英語版）
北キプロスの教育（英語版）
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クウェートの教育（英語版）
グルジアの教育（英語版）
サウジアラビアの教育（英語版） （サウジアラビアを参照）
シリアの教育（英語版）
シンガポールの教育（英語版）
スリランカの教育
タイの教育（英語版） （タイ王国を参照）
大韓民国の教育
台湾の教育 （中華民国を参照）
タジキスタンの教育（英語版）
中華人民共和国の教育 （中華人民共和国を参照）
朝鮮民主主義人民共和国の教育（英語版）
トルクメニスタンの教育（英語版）
トルコの教育（英語版） （トルコを参照）
日本の教育
ネパールの教育（英語版）
パキスタンの教育（英語版）
パレスチナ地方の教育（英語版）
バーレーンの教育（英語版）
バングラデシュの教育（英語版）
フィリピンの教育（英語版）
ブータンの教育（英語版）
ベトナムの教育（英語版）
香港の教育 （香港、香港の教育史を参照）
マカオの教育
マレーシアの教育（英語版） （マレーシアを参照）
ミャンマーの教育（英語版）
モルディブの教育（英語版）
モンゴル国の教育
ヨルダンの教育（英語版）
ラオスの教育（英語版）
レバノンの教育（英語版）
アフリカの教育[編集]
アルジェリアの教育（英語版） （アルジェリアを参照）
アンゴラの教育（英語版） （アンゴラを参照）
エチオピアの教育（英語版）
ガーナの教育（英語版） （ガーナを参照）
カーボベルデの教育
ケニアの教育（英語版） （ケニアを参照）
赤道ギニアの教育
セネガルの教育（英語版） （セネガルを参照）
チュニジアの教育
ナイジェリアの教育（英語版） （ナイジェリアを参照）
マラウイの教育
南アフリカ共和国の教育（英語版） （南アフリカ共和国を参照）
モザンビークの教育（英語版） （モザンビークを参照）
アメリカの教育[編集]
アメリカ合衆国の教育
アルゼンチンの教育（英語版） （アルゼンチンを参照）
ウルグアイの教育（英語版） （ウルグアイを参照）
エクアドルの教育
カナダの教育（英語版）
キューバの教育（英語版） （キューバを参照）
グアテマラの教育（英語版） （グアテマラを参照）
コスタリカの教育（英語版） （コスタリカを参照）
コロンビアの教育（英語版） （コロンビアを参照）
ジャマイカの教育（英語版）
チリの教育（英語版） （チリを参照）
ニカラグアの教育（英語版） （ニカラグアを参照）
ハイチの教育（英語版） （ハイチを参照）
パナマの教育（英語版） （パナマを参照）
パラグアイの教育
ブラジルの教育
ベネズエラの教育（英語版） （ベネズエラを参照）
ペルーの教育（英語版） （ペルーを参照）
ボリビアの教育（英語版）
メキシコの教育（英語版） （メキシコを参照）
オセアニアの教育[編集]
オーストラリアの教育（英語版）
ニュージーランドの教育
ヨーロッパの教育[編集]
欧州連合の教育方針とイニシアチブ（英語版）
アイスランドの教育（英語版）
アイルランドの教育
アルバニアの教育（英語版）
アンドラの教育（英語版）
イギリスの教育 イングランドの教育（英語版）
ウェールズの教育（英語版）
北アイルランドの教育（英語版）
ジブラルタルの教育（英語版）
ジャージーの教育（英語版）
スコットランドの教育（英語版）
マン島の教育（英語版）
イタリアの教育（英語版）
ウクライナの教育（英語版） （ウクライナを参照）
エストニアの教育（英語版）
オーストリアの教育（英語版）
オランダの教育（英語版）
ギリシャの教育（英語版）
クロアチアの教育（英語版）
スイスの教育（英語版）
スウェーデンの教育 （スウェーデンを参照）
スペインの教育（スペインを参照）
スロバキアの教育（英語版）
スロベニアの教育（英語版）
セルビアの教育（英語版）
チェコの教育（英語版）
デンマークの教育
ドイツの教育
ノルウェーの教育
ハンガリーの教育（英語版）
フィンランドの教育（英語版） （フィンランドを参照）
フランスの教育
ブルガリアの教育（英語版）
ベラルーシの教育（英語版）
ベルギーの教育（英語版）
ポーランドの教育
ボスニア・ヘルツェゴビナの教育（英語版）
ポルトガルの教育（英語版）（ポルトガルを参照）
マケドニア共和国の教育（英語版）
マルタの教育（英語版）
モルドバの教育（英語版）
モンテネグロの教育（英語版）
ラトビアの教育（英語版）
リトアニアの教育
ルーマニアの教育制度（英語版）
ロシアの教育
動物における教育[編集]
高等動物では、教育またはしつけに近い行動が見られる例がある。猫などの肉食獣では子供に狩りの練習をさせるために弱らせた獲物をあてがうなどはその代表的なものである。詳細は調教を参照。
教育に関する機関・団体[編集]
文部科学省（日本国）
教育委員会（都道府県、市町村・特別区、地方公共団体の組合）
国際連合教育科学文化機関（UNESCO）
関連項目[編集]
Category:教育も参照。
ウィクショナリーに教育の項目があります。
ポータル 教育 ポータル 教育
学校
学習
発達
学び
教育制度
教育行政
教育哲学会
ウィキブックス
ウィキバーシティ
IEARN
コーチング
教育関係記事一覧（分野別）
教育関係記事一覧 (五十音順)
教育関係人物一覧
出典・脚注[編集]
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1.^ 『広辞苑』第五版
2.^ 『広辞林』第五版
3.^ デジタル大辞泉
4.^ デジタル大辞泉
5.^ 、分析哲学の影響を受けたリチャード・ピーターズによる。Peters, R. S. Ethics and Education London, Allen and Unwin, 1966.
6.^ a b c d e f g h i j k 川本亨二 『教育原理』 日本文化科学社、1995年。
7.^ 家庭教育のうち人間社会において基礎的な価値観・態度・徳をこどもに示すことは特にしつけと呼ばれる。
8.^ 詳しくは在学生を参照。
9.^ 教育の対象として、通俗的・日常的にはこどもや未成年という狭い範囲のみが念頭に置かれることも少なくないが、より広く成人も含むとする見解が現在では一般的となっている[要出典]
10.^ 日本では、教育を行う者が組織に属する場合には教員とも呼ばれ、法律上では教諭・教授等の呼称が用いられている。そのうち、特に国立・公立の機関で教育を行う者は教官とも呼ばれ、私立であっても大学・短大の教員にはこの用語が便宜的に用いられることがある。また、生業として教育を行うこと又はその者を教育職とも称する。詳しくは、教育関係者に対する呼称を参照。
11.^ この義務としての教育を義務教育と呼び、それが誰の義務であるかは国によって、教育を提供する側の国家・（児童・生徒の）保護者・国民などであったり、受ける側の児童・生徒自身であったりと、異なっている。これらの点について詳しくは、下記の教育制度を参照。
12.^ アリストテレス 『ニコマコス倫理学』・『政治学』
13.^ J・デューイ 『民主主義と教育』など
14.^ I・カント 『教育学講義』
15.^ プラトン 『国家』
16.^ E・デュルケーム 『教育と社会学』 佐々木交賢訳 誠信書房 1922=1976年 （新装版 1982年 ISBN 978-4-414-51703-3）
17.^ 例えば、昭和50年代の日本の製造業において、教育水準の高まりが1%ポイントほど経済成長の高まりに寄与した。参照、労働省 『昭和59年 労働経済の分析（労働白書）』第II部1(1)1)
18.^ 藤原郁郎 「民主化指標の考察と検証—識字率との相関分析を通じて—」『国際関係論集』（立命館大学） 第4号（2003年度） 2004年4月 pp.67-95.
19.^ 国際協力開発事業団 国際協力総合研修所 『開発課題に対する効果的アプローチ』2002年5月 p.23.
20.^ M・フーコー 『監獄の誕生——監視と処罰』 田村俶訳 1975=1977年
21.^ L・アルチュセール 『国家とイデオロギー』
22.^ Wiekliem, D. L. 'The effects of education on political opinions: An internationalstudy' International Journal of Public Opinion Research Vol.14 2002 pp.141-157.
23.^ 財団法人明るい選挙推進協会「第19回参議院議員通常選挙の実態」（2002年3月発行）、「第20回参議院議員通常選挙の実態」(2005年3月発行)など http://www.akaruisenkyo.or.jp/seach/index.html
24.^ 例えば、男性標準労働者の生涯賃金(2004年)は、中卒2億2千万円、高卒2億6千万円、大卒・大学院卒2億9千万円。独立行政法人労働政策研究・研修機構 『ユースフル労働統計—労働統計加工資料集—2007年版』 2007年 ISBN 978-4-538-49031-1 p. 254
25.^ 例えば、山田昌弘 『希望格差社会』 筑摩書房 2004年 ISBN 978-4-480-42308-5、中野雅至 『高学歴ノーリターン』 光文社 2005年 ISBN 978-4-334-93370-8
参考文献[編集]
ここでは、教育全般に関わる文献のみ挙げる。
事典・用語集[編集]
青木一ほか編 『現代教育学事典』 労働旬報社 1988年 ISBN 978-4-8451-0088-0
今給黎勝 『躾・教育をシフトするキーワード40』 梧桐書院 2006年 ISBN 978-4-340-40112-3
岩内亮一ほか編 『教育学用語辞典』 第4版 学文社 2006年 ISBN 978-4-7620-1560-1
小沢周三編 『教育学キーワード』 新版 有斐閣 1998年 ISBN 978-4-641-05865-1
教育科学研究会ほか編 『現代教育のキーワード』 大月書店 2006年 ISBN 978-4-272-41169-6
竹内義彰 『教育学小事典』 新版 法律文化社 1976年
田中智志 『教育学がわかる事典』 日本実業出版社 2003年 ISBN 978-4-534-03581-3
時事通信社内外教育研究会 『教育用語の基礎知識(2008年版)』 時事通信社出版局 2006年 ISBN 978-4-7887-2507-2
平原春好・寺崎昌男編 『新版 教育小事典』 第2版 学陽書房 2002年 ISBN 978-4-313-61032-3
山崎英則・片山宗二編 『教育用語辞典』 ミネルヴァ書房 2003年 ISBN 978-4-623-03606-6
山下幸雄編 『教育学小事典』 法律文化社 1970年
山田栄編 『教育学小事典』 協同出版 2000年 ISBN 978-4-319-10003-3
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2014年02月16日
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