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2014年09月17日
クルーズビジネスとマーケティング
クルーズコンサルタントといっている以上、たまにはクルーズビジネスとマーケティングについて語ってみます。
どんな商売にもマーケティングは不可欠なものですので、私なりに分析してみました。
セールスやマーケティングに関っている方には特にこの文章を読んでいただきたいのです。
理由は他業界のマーケティングを応用することで、自分が携わっている仕事のヒントが隠れているということを私自身体験しているからなのです。
さて、本題に入りまして、クルーズのメッカと呼ばれるアメリカには、クルーズライン国際協会(Cruise Lines International Association:CLIA)という組織が存在します。
そのCLIAはクルーズは、観光産業のなかでもっとも成長が早い分野であると断言しているのです。
(クルーズライン国際協会という組織が存在していますから、成長が早いと理論つけますが、、、)
1970年の北米のクルーズ人口は 50万人でしたが、2009 年は 1,350 万人で実に 2,700%の 成長であり、2010 には 1,430 万人、そして2014年には2,000万人になると予測している。
2008 年のクルーズ産業のアメリカでは 190億ドル。
つまり2兆円産業に成長したのです。
経済効果は 402 億ドル、雇用は 357,000 人と推定している。急成長した大きな理由は新造船による船の供給増大です。
1980 年代に 40 隻、1990 年代に 80 隻、そして2000から2009 年までに100隻以上の新造船が投入された背景があるのです。
クルーズライン国際協会 が創設された 1975 年時点では、クルーズは、小さなニューベンチャーに過ぎなかったと述懐しているように、この産業の歴史はきわめて新しいのです。
クルーズの発展は、休暇旅行の形態に多くの進化 をもたらしたのです。
まず各船会社は、新しい出発港や寄港地を開拓しました。
次に船上に陸上エンターテイメントに弾けを取らない船内施設を建設したのです。
その一例としてインターネットカフェ、Wi-fi、ボルダリング、ボサーフィン専用プー ル、ヴィラ、スパ、フィトネス施設が登場したのです。
約6年前の2008 年来のリーマンショックによる金融恐慌、原油が高騰するなど世界経済に大きな打撃を受けたのですがクルーズ業界にも例外ではありませんでした。
クルーズジャーナリストでもあり、第一人者であるダグラス・ワード氏のコメントによると、2009 年には、Webサイト、新聞紙上、旅行会社のカウンターなど、あらゆるところに前例のないクルーズ料金の割引が提示されたのです。
危機の初期には、船会社は、クルーズ日程を短くしたり、申込金を半額するなど多くの販売促進策をプロモーションしたのです。
そして2009 年初頭にカーニバルクル-ズは、「究極の低価格」として、カリブ海 3 日クルーズを通常の 259 ドルを 179 ドル( 約18,000円) 4 日間 279 ドルを 199 ドル(約20,000円)まで下げたのです。
しかし、CLIAによれば、クルーズ船を市場価値の高い地域に配置、効率的な経費管理、そしてなによりも費用対価値の高い商品であるこの産業の利点のおかげで、「不況に強いクルーズ」の定評どおり、厳しい 18 カ月を乗り切り不況を克服することができたのは事実なのです。
これまでアメリカのクルーズ業界が積極的に新造船投資を続けてきたのは、クルーズ市場の巨大な潜在力に期待をしているからです。
もっともクルーズが盛んなアメリカですら、いまだアメリカ人の20%程度しかクルーズを経験していないのです。
まだまだ伸びしろがあるのですね。
対して日本のこれまでの観光発展の歴史を紐解いてみると、観光先進国との比較でもっとも未開拓な分野は長期滞在型休暇とクルーズであるなのです。
クルーズが今後、日本でも拡大・普及する可能性があるのかを検証してみたいと思います。
写真の客船はシーボーン・ソジャーン号です
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