マネックス証券は、米・中のグループ会社とともに、日本、米国、中国（香港）の個人投資家を対象に2018年5月28日から6月4日にかけて調査を行った。

今年の2月以降、全世界で株価は大きく調整したが、徐々に回復。米国のダウ平均とドイツのDAX指数はほぼ年初の水準を回復した。
一方、日経平均と中国の上海総合指数は戻りが弱い状況となっている。

3つの地域において世界の株式市場見通しを表すDI（※）は悪化したが、今後3か月で株価の上昇が最も期待できる地域については、3地域の個人投資家とも「米国」と回答した割合が最も高く、前回調査と比較しても3地域の個人投資家ともに米国への期待が高くなっている。
他の地域に比べ景気が堅調で株価の戻りも比較的早かったためとみられる。

「ビットコイン」など仮想通貨への投資経験や意欲について聞いたところ、すでに仮想通貨に投資している米国と日本の個人投資家の割合は、この質問を開始した2017年6月以降、過去最大となった。
12月調査は12/1までとピーク前に行われたため、ピーク時の割合からは低下している可能性もあるが、昨年に比べると仮想通貨に投資する個人投資家の裾野が広がっていることがわかる。

引用元：MONEYzine
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180618-00000001-sh_mon-bus_all