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2019年07月24日
発酵食品の摂取頻度が高いほど早期早産になりにくい？—富山大調査
（味噌汁を週１日以上飲んでいた人は早期早産リスクが低かったー腸内細菌のおかげ？）
発酵食品の摂取頻度が高いほど早期早産になりにくい？ —富山大調査
提供元：HealthDay News 公開日：2019/06/04
早産リスクの低い日本人女性は、
妊娠前に味噌汁やヨーグルト、納豆などの
『発酵食品を食べる頻度が高い』と
妊娠34週未満の『早期早産になりにくい』
可能性があることが、
富山大学附属病院産科婦人科の伊藤実香氏らの研究で明らかになった。
研究は、子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）の一環で、
特に、 妊娠前に味噌汁を週に1日以上飲んでいた女性で
早期早産のリスクが低い 傾向がみられたという。
詳細は「Environmental Health and Preventive Medicine」5月1日オンライン版に掲載された。
2010年度に開始された大規模な出生コホート研究であるエコチル調査では、
さまざまな環境因子が子どもの健康に及ぼす影響を検討している。
これまで欧米の研究では、
プロバイオティクスとも呼ばれるヨーグルトを摂取すると
早産リスクが低減する可能性が示されていた。
伊藤氏らは今回、エコチル調査に参加し、
早産歴や妊娠高血圧症候群、
前置胎盤など早産のリスク因子がない妊婦7万7,667人を対象に、
妊娠前の発酵食品（味噌汁、ヨーグルト、チーズおよび納豆）の摂取頻度と
妊娠34週未満の「早期早産」リスクとの関連について調べた。
発酵食品の摂取頻度は半定量食物摂取頻度調査票の結果から評価した。
その結果、妊娠前に味噌汁を週1日以上飲んでいた人は、
ほとんど飲まない人（週1日以下）に比べて
早期早産リスクが有意に低いことが分かった
〔オッズ比は、味噌汁を飲む頻度が週1〜2日の人では 0.58 （95％信頼区間0.40〜0.85）、
週3〜4日の人では0.69（同0.49〜0.98）、
週5日以上の人では0.62（同0.44〜0.87）〕。
また、妊娠前にヨーグルトを週5回以上食べていた人は、
ほとんど食べない人（週1回以下）に比べて
早産リスクが有意に低かった
（オッズ比0.62、95％信頼区間0.44〜0.87）。
さらに、妊娠前に納豆を週3回以上食べていた人では、
ほとんど食べない人（週1回以下）に比べて
早産リスクが有意に低いことも明らかになった（同0.60、0.43〜0.84）。
一方で、早産全体のリスクと妊娠34〜36週の「後期早産」リスクについては、
発酵食品を食べる頻度との間に関連は認められなかった。
伊藤氏らの研究グループはこれまで、
早産となった女性とそうではない女性とでは腸内細菌の組成が異なる ことを報告している。
今回の結果から、同氏らは「妊娠前に味噌汁やヨーグルト、納豆を食べる
ことを心掛けていた女性は、
早期早産リスクが低いことが分かった。
特に味噌汁を週に1日以上飲み続けている 女性で、
その リスクは低い 傾向がみられた」と結論づけている。
ただし、発酵食品の摂取量が多いほど早期早産リスクはより低下するわけではなく、
また、出産後にこれらの食品を多く食べても切迫早産の治療にはならないとしている。
[2019年5月20日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay.
原著論文はこちら
Ito M, et al. Environ Health Prev Med. 2019 May 1. [Epub ahead of print]
発酵食品の摂取頻度が高いほど早期早産になりにくい？ —富山大調査
提供元：HealthDay News 公開日：2019/06/04
早産リスクの低い日本人女性は、
妊娠前に味噌汁やヨーグルト、納豆などの
『発酵食品を食べる頻度が高い』と
妊娠34週未満の『早期早産になりにくい』
可能性があることが、
富山大学附属病院産科婦人科の伊藤実香氏らの研究で明らかになった。
研究は、子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）の一環で、
特に、 妊娠前に味噌汁を週に1日以上飲んでいた女性で
早期早産のリスクが低い 傾向がみられたという。
詳細は「Environmental Health and Preventive Medicine」5月1日オンライン版に掲載された。
2010年度に開始された大規模な出生コホート研究であるエコチル調査では、
さまざまな環境因子が子どもの健康に及ぼす影響を検討している。
これまで欧米の研究では、
プロバイオティクスとも呼ばれるヨーグルトを摂取すると
早産リスクが低減する可能性が示されていた。
伊藤氏らは今回、エコチル調査に参加し、
早産歴や妊娠高血圧症候群、
前置胎盤など早産のリスク因子がない妊婦7万7,667人を対象に、
妊娠前の発酵食品（味噌汁、ヨーグルト、チーズおよび納豆）の摂取頻度と
妊娠34週未満の「早期早産」リスクとの関連について調べた。
発酵食品の摂取頻度は半定量食物摂取頻度調査票の結果から評価した。
その結果、妊娠前に味噌汁を週1日以上飲んでいた人は、
ほとんど飲まない人（週1日以下）に比べて
早期早産リスクが有意に低いことが分かった
〔オッズ比は、味噌汁を飲む頻度が週1〜2日の人では 0.58 （95％信頼区間0.40〜0.85）、
週3〜4日の人では0.69（同0.49〜0.98）、
週5日以上の人では0.62（同0.44〜0.87）〕。
また、妊娠前にヨーグルトを週5回以上食べていた人は、
ほとんど食べない人（週1回以下）に比べて
早産リスクが有意に低かった
（オッズ比0.62、95％信頼区間0.44〜0.87）。
さらに、妊娠前に納豆を週3回以上食べていた人では、
ほとんど食べない人（週1回以下）に比べて
早産リスクが有意に低いことも明らかになった（同0.60、0.43〜0.84）。
一方で、早産全体のリスクと妊娠34〜36週の「後期早産」リスクについては、
発酵食品を食べる頻度との間に関連は認められなかった。
伊藤氏らの研究グループはこれまで、
早産となった女性とそうではない女性とでは腸内細菌の組成が異なる ことを報告している。
今回の結果から、同氏らは「妊娠前に味噌汁やヨーグルト、納豆を食べる
ことを心掛けていた女性は、
早期早産リスクが低いことが分かった。
特に味噌汁を週に1日以上飲み続けている 女性で、
その リスクは低い 傾向がみられた」と結論づけている。
ただし、発酵食品の摂取量が多いほど早期早産リスクはより低下するわけではなく、
また、出産後にこれらの食品を多く食べても切迫早産の治療にはならないとしている。
[2019年5月20日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay.
原著論文はこちら
Ito M, et al. Environ Health Prev Med. 2019 May 1. [Epub ahead of print]
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2019年07月17日
早期胃癌に対して非治癒的内視鏡的粘膜下層剥離術後（ESD）に根治的切除術を追加しなかった症例の再発パターンとサルベージ手術のアウトカム
（早期胃がんに対して内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）が行われるようになったが、
完全切除できなかった場合は追加切除が当然必要だと医学的に確認された。
1万5,785例中1,969例が完全切除できなかった（1969/15785＝12.4％）。
905例は追加治療を受けず、453例目のフォローアップ期間が64ヶ月の検討で、
27例が再発した（2例欠失、27/903=2.76％）。
ESD選択症例は、高齢、基礎疾患などで手術を選択できない症例がかなり含まれるはずなので、
１群リンパ節が郭清できる体力があれば、腹腔鏡下、開腹でも系統的な郭清を含む胃切除術を薦めたい）
早期胃癌に対して非治癒的内視鏡的粘膜下層剥離術後（ESD）に根治的切除術を追加しなかった症例の再発パターンとサルベージ手術のアウトカム
原題
Recurrence Patterns and Outcomes of Salvage Surgery in Cases of Non-Curative Endoscopic Submucosal Dissection without Additional Radical Surgery for Early Gastric Cancer.
著者
Takizawa K, Hatta W, Gotoda T, Kawata N, Nakagawa M, Takahashi A, Esaki M, Mitoro A, Yamada S, Tanaka K, Matsuda M, Takada J, Oka S, Ito H, Ohnita K, Shimoda R, Hoteya S, Oyama T, Shimosegawa T
Impact factor 1.94
サマリー
目的・背景
早期胃癌に対して非治癒的ESD後に根治的切除術を追加しなかった場合の，
再発に対するサルベージ手術のアウトカムは明らかになっていない
多施設後ろ向き研究における該当症例のデータを用いて，
再発パターンおよびサルベージ手術のアウトカムについて検討した
デザイン
2000年1月〜2011年8月に19施設において，
早期胃癌に対してESDを受けた1万5,785例のうち，
1,969例が現在の治癒基準を満たしていなかった
そのうち905例は追加治療を受けておらず，
これらの患者について再発パターン，サルベージ手術後の臨床経過，長期生存率を評価した
結果
中央値64ヵ月のフォローアップ期間において27例で再発が認められた
2例はデータ欠失のため除外した
3例で胃内再発，7例で所属リンパ節転移，15例（60％）で遠隔転移が認められた
再発に対する一次治療は，内視鏡治療1例，サルベージ手術7例，化学療法6例，ベストサポーティブケア11例であった
サルベージ手術後，1例は31ヵ月無再発生存し，1例は術後1ヵ月で急性心筋梗塞により死亡し，5例は術後0，2，3，5，30ヵ月後にそれぞれ再発し最終的に死亡した
サルベージ手術後に再発した7例の生存期間中央値は，再発からは5ヵ月であり，術後からは7ヵ月であった
（和文サマリー作成：m3 シーアイワークスグループ）
Digestion. 2019;99(1):52-58
完全切除できなかった場合は追加切除が当然必要だと医学的に確認された。
1万5,785例中1,969例が完全切除できなかった（1969/15785＝12.4％）。
905例は追加治療を受けず、453例目のフォローアップ期間が64ヶ月の検討で、
27例が再発した（2例欠失、27/903=2.76％）。
ESD選択症例は、高齢、基礎疾患などで手術を選択できない症例がかなり含まれるはずなので、
１群リンパ節が郭清できる体力があれば、腹腔鏡下、開腹でも系統的な郭清を含む胃切除術を薦めたい）
早期胃癌に対して非治癒的内視鏡的粘膜下層剥離術後（ESD）に根治的切除術を追加しなかった症例の再発パターンとサルベージ手術のアウトカム
原題
Recurrence Patterns and Outcomes of Salvage Surgery in Cases of Non-Curative Endoscopic Submucosal Dissection without Additional Radical Surgery for Early Gastric Cancer.
著者
Takizawa K, Hatta W, Gotoda T, Kawata N, Nakagawa M, Takahashi A, Esaki M, Mitoro A, Yamada S, Tanaka K, Matsuda M, Takada J, Oka S, Ito H, Ohnita K, Shimoda R, Hoteya S, Oyama T, Shimosegawa T
Impact factor 1.94
サマリー
目的・背景
早期胃癌に対して非治癒的ESD後に根治的切除術を追加しなかった場合の，
再発に対するサルベージ手術のアウトカムは明らかになっていない
多施設後ろ向き研究における該当症例のデータを用いて，
再発パターンおよびサルベージ手術のアウトカムについて検討した
デザイン
2000年1月〜2011年8月に19施設において，
早期胃癌に対してESDを受けた1万5,785例のうち，
1,969例が現在の治癒基準を満たしていなかった
そのうち905例は追加治療を受けておらず，
これらの患者について再発パターン，サルベージ手術後の臨床経過，長期生存率を評価した
結果
中央値64ヵ月のフォローアップ期間において27例で再発が認められた
2例はデータ欠失のため除外した
3例で胃内再発，7例で所属リンパ節転移，15例（60％）で遠隔転移が認められた
再発に対する一次治療は，内視鏡治療1例，サルベージ手術7例，化学療法6例，ベストサポーティブケア11例であった
サルベージ手術後，1例は31ヵ月無再発生存し，1例は術後1ヵ月で急性心筋梗塞により死亡し，5例は術後0，2，3，5，30ヵ月後にそれぞれ再発し最終的に死亡した
サルベージ手術後に再発した7例の生存期間中央値は，再発からは5ヵ月であり，術後からは7ヵ月であった
（和文サマリー作成：m3 シーアイワークスグループ）
Digestion. 2019;99(1):52-58
2019年07月04日
胸骨圧迫のみでも生存率向上 院外心停止患者に対するCPR
救急隊が到着するまでは、
服の上から両乳首と胸部正中との交差点に掌底を載せ、
反対の手のひらを載せて真上から５cm沈みむまで押しましょう。
１分間に100回のリズムです。
たくさんの人を集めて、救急車を呼びましょう。
余裕があればAEDを探しましょう！
胸骨圧迫のみでも生存率向上
院外心停止患者に対するCPR
2019年05月07日 16:15
スウェーデンの心肺蘇生（CPR）ガイドライン（GL）では、
院外心停止例に対し、救急医療サービス（EMS）到着前に
バイスタンダーによる胸骨圧迫単独の
CPRの実施を推奨項目の1つとしている。
同GL発表以降、CPR実施率が上昇し、生存率も向上したこと
が同国のCPR登録データを用いた観察研究から明らかになった。
スウェーデン・Karolinska InstitutetのJacob Hollenberg氏らがCirculation
（2019年4月1日オンライン版）に報告した。
院外心停止例3万445例のデータを解析
胸骨圧迫単独によるCPRは、
胸骨圧迫と人工呼吸を組み合わせた標準的なCPR
と比べて訓練や実施が容易であるため、
院外心停止例に対するCPR実施率を高め、
生存率の向上に寄与する可能性があるとされている。
スウェーデンでは国際蘇生連絡委員会（ILCOR）
のGL改訂（2005年、2010年、2015年）に準じてCPRのGLを改訂しており、
改訂を重ねるごとに胸骨圧迫単独によるCPRの位置付けが高まりつつあるという。
なお、2010年以降のGLではCPRの訓練を受けた経験の有無にかかわらず、
人工呼吸を行う意思がないバイスタンダーは
胸骨圧迫単独によるCPRを実施することが選択肢の1つとして推奨されている。
Hollenberg氏らは今回、スウェーデンの院外心停止例に対する
バイスタンダーによるCPRの実施率の推移とその方法、
30日生存率との関連について検討するため、
同国のCPR登録データを用いた観察研究を実施。
研究には2000〜17年のバイスタンダーが目撃した全ての院外心停止例（3万445例）を組み入れた。
なお、バイスタンダーがいなかった例やEMSがその場にいた例、
人工呼吸のみによるCPR実施例は除外した。
院外心停止例をEMS到着前に
?@CPRを受けなかった群（非CPR群）
?A標準的なCPRを受けた群（標準的CPR群）
?B胸骨圧迫のみによるCPRを受けた群（胸骨圧迫CPR群）−に分類し、
2000〜05年（1期）、2006〜10年（2期）、2011〜17年（3期）の3つの期間に分けた。
胸骨圧迫のみによるCPRの実施率は6倍に
解析の結果、EMS到着前にCPRを受けた患者の割合は、
1期の40.8％から2期には58.8％、3期には68.2％に上昇していた。
また、実施率は標準的CPRがそれぞれ35.4％、44.8％、38.1％、
胸骨圧迫CPRが5.4％、14.0％、30.1％。
各期間の院外心停止例の30日生存率は、
非CPR群が3.9％（1期）、6.0％（2期）、7.1％（3期）、
標準的CPR群が同9.4％、12.5％、16.2％、
胸骨圧迫CPR群が同8.0％、11.5％、14.3％であった。
全ての期間における30日生存の非CPR群に対する調整後オッズ比（aOR）は、
標準的CPR群で2.6（95％CI 2.4〜2.9）、
胸骨圧迫CPR群で2.0（同1.8〜2.3）だった。
また、30日生存率は胸骨圧迫CPR群よりも標準的CPR群の方が高かった（aOR 1.2、95％CI 1.1〜1.4）。
これらの結果を踏まえ、Hollenberg氏らは
「スウェーデン全土の院外心停止例のデータを用いた今回の研究では、
EMS到着前のCPR実施率が約2倍に上昇し、
胸骨圧迫単独によるCPRの実施率が約6倍に上昇したことが示された。
また、標準的か胸骨圧迫単独かにかかわらず、
CPR実施例では非実施例と比べて30日生存率が2倍に上昇していた」と説明。
その上で、「院外心停止例に対するCPR実施率が上昇し、
全生存率も向上することを考慮すると、
今後のGLにおいても引き続き胸骨圧迫単独のCPRを選択肢の1つとして位置付けることが支持される」
と結論している。
（岬りり子）
服の上から両乳首と胸部正中との交差点に掌底を載せ、
反対の手のひらを載せて真上から５cm沈みむまで押しましょう。
１分間に100回のリズムです。
たくさんの人を集めて、救急車を呼びましょう。
余裕があればAEDを探しましょう！
胸骨圧迫のみでも生存率向上
院外心停止患者に対するCPR
2019年05月07日 16:15
スウェーデンの心肺蘇生（CPR）ガイドライン（GL）では、
院外心停止例に対し、救急医療サービス（EMS）到着前に
バイスタンダーによる胸骨圧迫単独の
CPRの実施を推奨項目の1つとしている。
同GL発表以降、CPR実施率が上昇し、生存率も向上したこと
が同国のCPR登録データを用いた観察研究から明らかになった。
スウェーデン・Karolinska InstitutetのJacob Hollenberg氏らがCirculation
（2019年4月1日オンライン版）に報告した。
院外心停止例3万445例のデータを解析
胸骨圧迫単独によるCPRは、
胸骨圧迫と人工呼吸を組み合わせた標準的なCPR
と比べて訓練や実施が容易であるため、
院外心停止例に対するCPR実施率を高め、
生存率の向上に寄与する可能性があるとされている。
スウェーデンでは国際蘇生連絡委員会（ILCOR）
のGL改訂（2005年、2010年、2015年）に準じてCPRのGLを改訂しており、
改訂を重ねるごとに胸骨圧迫単独によるCPRの位置付けが高まりつつあるという。
なお、2010年以降のGLではCPRの訓練を受けた経験の有無にかかわらず、
人工呼吸を行う意思がないバイスタンダーは
胸骨圧迫単独によるCPRを実施することが選択肢の1つとして推奨されている。
Hollenberg氏らは今回、スウェーデンの院外心停止例に対する
バイスタンダーによるCPRの実施率の推移とその方法、
30日生存率との関連について検討するため、
同国のCPR登録データを用いた観察研究を実施。
研究には2000〜17年のバイスタンダーが目撃した全ての院外心停止例（3万445例）を組み入れた。
なお、バイスタンダーがいなかった例やEMSがその場にいた例、
人工呼吸のみによるCPR実施例は除外した。
院外心停止例をEMS到着前に
?@CPRを受けなかった群（非CPR群）
?A標準的なCPRを受けた群（標準的CPR群）
?B胸骨圧迫のみによるCPRを受けた群（胸骨圧迫CPR群）−に分類し、
2000〜05年（1期）、2006〜10年（2期）、2011〜17年（3期）の3つの期間に分けた。
胸骨圧迫のみによるCPRの実施率は6倍に
解析の結果、EMS到着前にCPRを受けた患者の割合は、
1期の40.8％から2期には58.8％、3期には68.2％に上昇していた。
また、実施率は標準的CPRがそれぞれ35.4％、44.8％、38.1％、
胸骨圧迫CPRが5.4％、14.0％、30.1％。
各期間の院外心停止例の30日生存率は、
非CPR群が3.9％（1期）、6.0％（2期）、7.1％（3期）、
標準的CPR群が同9.4％、12.5％、16.2％、
胸骨圧迫CPR群が同8.0％、11.5％、14.3％であった。
全ての期間における30日生存の非CPR群に対する調整後オッズ比（aOR）は、
標準的CPR群で2.6（95％CI 2.4〜2.9）、
胸骨圧迫CPR群で2.0（同1.8〜2.3）だった。
また、30日生存率は胸骨圧迫CPR群よりも標準的CPR群の方が高かった（aOR 1.2、95％CI 1.1〜1.4）。
これらの結果を踏まえ、Hollenberg氏らは
「スウェーデン全土の院外心停止例のデータを用いた今回の研究では、
EMS到着前のCPR実施率が約2倍に上昇し、
胸骨圧迫単独によるCPRの実施率が約6倍に上昇したことが示された。
また、標準的か胸骨圧迫単独かにかかわらず、
CPR実施例では非実施例と比べて30日生存率が2倍に上昇していた」と説明。
その上で、「院外心停止例に対するCPR実施率が上昇し、
全生存率も向上することを考慮すると、
今後のGLにおいても引き続き胸骨圧迫単独のCPRを選択肢の1つとして位置付けることが支持される」
と結論している。
（岬りり子）
2019年06月27日
キノコを食べる頻度と軽度認知障害との関係を調べた研究
（患者さんには、味の素がしいたけから抽出した糖蛋白から
『レンチナン』を作ったので、がん免疫を高めるのと、
低カロリー、高食物繊維食材なので、
体重が気になる人、便秘の人に食べるように、指導しています）
キノコを食べる頻度と軽度認知障害との関係を調べた研究
2019年4月15日
認知症の発症には、食生活や運動習慣などが密接に関わっていると言われます。
もし、発症予防に効果的な食事が明らかになれば、
誰もが手軽に日常生活の中で認知症予防を行うことができます。
今回は「キノコ」と軽度認知障害との関係について調べた研究をご紹介します。
この記事の執筆
認知症ねっとACADEMICS
認知症ねっと編集部
キノコを頻繁に食べる人には軽度認知障害の割合が少ない
日本人に最もなじみのあるキノコと言えばシイタケでしょう。
そのまま調理しても美味しいですが、うまみ成分を多く含むため、
出汁を取るためにも利用されます。
シイタケは日本だけでなく、アジアや
遠くヨーロッパでも 「Shiitake」 という名前で知られ、
和食以外にも様々な料理に広く使われています。
シイタケ以外にも、
一般的にキノコは低カロリーで
繊維質やビタミン類などの栄養素を多く含むことから、
健康的な食べ物として知られています。
また、キノコに含まれる成分には免疫力を高める効果があるといわれ、
健康維持、病気予防のためにも積極的にとりたい食物のひとつです。
この度、シンガポール国立大学の研究チームは、
キノコを食べる頻度と認知機能との関係を調べた論文を
Journal of Alzheimer’s Diseaseに発表しました。
調査したのはシンガポールでよく食べられている以下のキノコです。
エノキ茸、ヒラタケ、シイタケ、ホワイトマッシュルーム、
乾燥キノコ、缶詰のマッシュルーム。
認知症の症状のない60歳以上の被験者663人に、
どれくらいの頻度でこれらのキノコを食べているか
について聞き取り調査を行いました。
また同時に認知能力テストを行ったところ、
軽度認知障害と診断された人が90人、
認知機能に問題がない人は573人でした。
キノコを食べる頻度と認知機能の関係とを調べたところ、
軽度認知障害と診断された人では
キノコを食べる頻度が少ない傾向があることがわかりました。
週に1度もキノコを食べない人で、
かつ軽度認知障害である人の割合を１とすると、
週に2食以上キノコを食べている人で軽度認知障害の人の割合は0.43でした。
性別や年齢、学歴や喫煙習慣などの要素を考慮にいれて解析を行っても、
この傾向は変わらず、
キノコを食べる習慣のある人は、
ない人よりも軽度認知障害である割合が低い傾向があることがわかりました。
さらに、キノコを食べる頻度が高ければ高いほど、
その割合が減る傾向があることもわかりました。
本研究は横断的に行った調査のため、
キノコを食べることと認知機能障害との因果関係を明らかにすることはできません。
今後は、キノコを含む食生活が認知機能にどのような影響を与えるのか
を調べるために、より詳細な研究が行われることを期待します。
いろんなキノコを取り入れて美味しく認知症予防を
東北大学のチームが中心になって行った
「大崎コホート」という、
宮城県大崎市に住む高齢者約1万人を対象にした大規模調査でも、
キノコを食べる頻度が高い人ほど認知症発症のリスクが低い傾向が見られたそうです。
もちろんキノコだけを食べていればよいというわけではなく、
様々な食材をバランスよくとることによって、
それぞれの食材が持つ栄養素の機能が発揮されることは言うまでもありません。
そうは言っても、キノコが苦手で食べる機会が少ないという方もおられるでしょう。
シイタケ以外にも、マイタケやシメジ、
また西洋マッシュルームなど、キノコにはいろいろな種類があります。
和食に利用する以外にも、
ニンニクとオリーブオイルで炒めるなど、西洋風の料理にもよく合います。
将来の認知症予防と考えて調理法を工夫しながら、
ぜひキノコを食生活に取り入れてみてください。
▼ご紹介した論文
The Association between Mushroom Consumption and Mild Cognitive Impairment: A Community-Based Cross-Sectional Study in Singapore.
Lei Feng et al. Journal of Alzheimer’s Disease 68 (2019) 197–203 DOI 10.3233/JAD-180959
『レンチナン』を作ったので、がん免疫を高めるのと、
低カロリー、高食物繊維食材なので、
体重が気になる人、便秘の人に食べるように、指導しています）
キノコを食べる頻度と軽度認知障害との関係を調べた研究
2019年4月15日
認知症の発症には、食生活や運動習慣などが密接に関わっていると言われます。
もし、発症予防に効果的な食事が明らかになれば、
誰もが手軽に日常生活の中で認知症予防を行うことができます。
今回は「キノコ」と軽度認知障害との関係について調べた研究をご紹介します。
この記事の執筆
認知症ねっとACADEMICS
認知症ねっと編集部
キノコを頻繁に食べる人には軽度認知障害の割合が少ない
日本人に最もなじみのあるキノコと言えばシイタケでしょう。
そのまま調理しても美味しいですが、うまみ成分を多く含むため、
出汁を取るためにも利用されます。
シイタケは日本だけでなく、アジアや
遠くヨーロッパでも 「Shiitake」 という名前で知られ、
和食以外にも様々な料理に広く使われています。
シイタケ以外にも、
一般的にキノコは低カロリーで
繊維質やビタミン類などの栄養素を多く含むことから、
健康的な食べ物として知られています。
また、キノコに含まれる成分には免疫力を高める効果があるといわれ、
健康維持、病気予防のためにも積極的にとりたい食物のひとつです。
この度、シンガポール国立大学の研究チームは、
キノコを食べる頻度と認知機能との関係を調べた論文を
Journal of Alzheimer’s Diseaseに発表しました。
調査したのはシンガポールでよく食べられている以下のキノコです。
エノキ茸、ヒラタケ、シイタケ、ホワイトマッシュルーム、
乾燥キノコ、缶詰のマッシュルーム。
認知症の症状のない60歳以上の被験者663人に、
どれくらいの頻度でこれらのキノコを食べているか
について聞き取り調査を行いました。
また同時に認知能力テストを行ったところ、
軽度認知障害と診断された人が90人、
認知機能に問題がない人は573人でした。
キノコを食べる頻度と認知機能の関係とを調べたところ、
軽度認知障害と診断された人では
キノコを食べる頻度が少ない傾向があることがわかりました。
週に1度もキノコを食べない人で、
かつ軽度認知障害である人の割合を１とすると、
週に2食以上キノコを食べている人で軽度認知障害の人の割合は0.43でした。
性別や年齢、学歴や喫煙習慣などの要素を考慮にいれて解析を行っても、
この傾向は変わらず、
キノコを食べる習慣のある人は、
ない人よりも軽度認知障害である割合が低い傾向があることがわかりました。
さらに、キノコを食べる頻度が高ければ高いほど、
その割合が減る傾向があることもわかりました。
本研究は横断的に行った調査のため、
キノコを食べることと認知機能障害との因果関係を明らかにすることはできません。
今後は、キノコを含む食生活が認知機能にどのような影響を与えるのか
を調べるために、より詳細な研究が行われることを期待します。
いろんなキノコを取り入れて美味しく認知症予防を
東北大学のチームが中心になって行った
「大崎コホート」という、
宮城県大崎市に住む高齢者約1万人を対象にした大規模調査でも、
キノコを食べる頻度が高い人ほど認知症発症のリスクが低い傾向が見られたそうです。
もちろんキノコだけを食べていればよいというわけではなく、
様々な食材をバランスよくとることによって、
それぞれの食材が持つ栄養素の機能が発揮されることは言うまでもありません。
そうは言っても、キノコが苦手で食べる機会が少ないという方もおられるでしょう。
シイタケ以外にも、マイタケやシメジ、
また西洋マッシュルームなど、キノコにはいろいろな種類があります。
和食に利用する以外にも、
ニンニクとオリーブオイルで炒めるなど、西洋風の料理にもよく合います。
将来の認知症予防と考えて調理法を工夫しながら、
ぜひキノコを食生活に取り入れてみてください。
▼ご紹介した論文
The Association between Mushroom Consumption and Mild Cognitive Impairment: A Community-Based Cross-Sectional Study in Singapore.
Lei Feng et al. Journal of Alzheimer’s Disease 68 (2019) 197–203 DOI 10.3233/JAD-180959
2019年06月25日
エストロゲン曝露期間が短いほど認知症になりやすい？
（エストロゲンの認知症に対する脳の保護作用の証明になるのか？）
エストロゲン曝露期間が短いほど認知症になりやすい？
提供元：HealthDay News 公開日：2019/05/02
初経年齢が遅い、あるいは閉経年齢が早いなどで
エストロゲンに曝露する期間が短いほど、
女性は認知症を発症するリスクが高まる可能性があることが、
米カイザー・パーマネンテ研究部門のPaola Gilsanz氏らが行った研究から明らかになった。
研究の詳細は「Neurology」3月27日オンライン版に発表された。
この研究では、米カイザー・ヘルスケアシステムに1964〜1973年の診療録データがあり、
1996年に登録されていた『女性1万5,754人』を対象に、
エストロゲン曝露期間と認知症リスクとの関連を調べた。
対象女性には、中年期（平均年齢で51.1歳）の時点で、
『初経年齢』と『閉経年齢』、子宮摘出術の施行歴について尋ねた。
また、認知症の診断歴については、1996年から2017年までの診療録から抽出した。
追跡期間中に、対象女性の『42％が認知症』と診断されていた。
解析の結果、
『初経年齢が平均で13歳』だった女性と比べて、
『16歳以降だった女性』では
『認知症リスクは23％高い』ことが分かった。
同様に、『自然閉経を迎えた年齢が47.4歳未満』だった女性では、
それ以降だった女性と比べて
『認知症リスクは19％高い』ことも明らかになった。
さらに、『妊娠可能な期間が34.4年未満』だと
『認知症リスクは20％上昇』し、
『子宮摘出術』を受けるとその『リスクは8％上昇』したという。
Gilsanz氏らは、この研究結果は、
『一生のうち、女性ホルモンのエストロゲンに曝露する期間が短いほど認知症になりやすい』
とする説を裏付けるものだとしている。
例えば、 『基礎研究では、エストロゲンが脳細胞の回復や修復に働く可能性が示唆されている』という。
一方、Gilsanz氏らの研究では、
妊娠歴や経口避妊薬の服用歴、ホルモン療法歴など、
女性のエストロゲン曝露に影響を与える他の因子については情報を収集していなかった。
また、今回の研究は観察研究にすぎないことからも、
同氏は「エストロゲンへの曝露またはその欠乏が、
認知症リスクと関連することを証明するものではない」と説明している。
この研究には関与していない米バーモント大学医学部准教授Julie Dumas氏は
「Gilsanz氏らの研究はよくデザインされたもので、
生涯のエストロゲン曝露期間が長いほど、脳機能に良い影響を与える可能性を示す
過去の研究結果と一致する」と指摘している。
しかし、同氏は、Gilsanz氏と同様に、
この研究結果は因果関係を証明するものではないことを強調し、
『「認知機能を保つために、女性にホルモン療法を行うべきという意味ではない」』と付け加えている。
Gilsanz氏によれば、
『女性は男性よりも認知症リスクが高い』とされ、
例えば、『65歳時点の認知症の発症率は女性の25％に対して男性では15％』とされている。
そうした事実を踏まえると、
“エストロゲンが脳を保護する可能性があれば、なぜ女性は男性よりも認知症リスクが高いのか？”
という疑問が生じるが、
その理由を説明する一つの可能性として、
同氏は「閉経後の急激なエストロゲンの欠乏が、
数年後の女性の認知症リスクに影響しているのではないか」との見方を示している。
[2019年3月27日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay.
原著論文はこちら
Gilsanz P, et al. Neurology. 2019 Mar 28. [Epub ahead of print]
エストロゲン曝露期間が短いほど認知症になりやすい？
提供元：HealthDay News 公開日：2019/05/02
初経年齢が遅い、あるいは閉経年齢が早いなどで
エストロゲンに曝露する期間が短いほど、
女性は認知症を発症するリスクが高まる可能性があることが、
米カイザー・パーマネンテ研究部門のPaola Gilsanz氏らが行った研究から明らかになった。
研究の詳細は「Neurology」3月27日オンライン版に発表された。
この研究では、米カイザー・ヘルスケアシステムに1964〜1973年の診療録データがあり、
1996年に登録されていた『女性1万5,754人』を対象に、
エストロゲン曝露期間と認知症リスクとの関連を調べた。
対象女性には、中年期（平均年齢で51.1歳）の時点で、
『初経年齢』と『閉経年齢』、子宮摘出術の施行歴について尋ねた。
また、認知症の診断歴については、1996年から2017年までの診療録から抽出した。
追跡期間中に、対象女性の『42％が認知症』と診断されていた。
解析の結果、
『初経年齢が平均で13歳』だった女性と比べて、
『16歳以降だった女性』では
『認知症リスクは23％高い』ことが分かった。
同様に、『自然閉経を迎えた年齢が47.4歳未満』だった女性では、
それ以降だった女性と比べて
『認知症リスクは19％高い』ことも明らかになった。
さらに、『妊娠可能な期間が34.4年未満』だと
『認知症リスクは20％上昇』し、
『子宮摘出術』を受けるとその『リスクは8％上昇』したという。
Gilsanz氏らは、この研究結果は、
『一生のうち、女性ホルモンのエストロゲンに曝露する期間が短いほど認知症になりやすい』
とする説を裏付けるものだとしている。
例えば、 『基礎研究では、エストロゲンが脳細胞の回復や修復に働く可能性が示唆されている』という。
一方、Gilsanz氏らの研究では、
妊娠歴や経口避妊薬の服用歴、ホルモン療法歴など、
女性のエストロゲン曝露に影響を与える他の因子については情報を収集していなかった。
また、今回の研究は観察研究にすぎないことからも、
同氏は「エストロゲンへの曝露またはその欠乏が、
認知症リスクと関連することを証明するものではない」と説明している。
この研究には関与していない米バーモント大学医学部准教授Julie Dumas氏は
「Gilsanz氏らの研究はよくデザインされたもので、
生涯のエストロゲン曝露期間が長いほど、脳機能に良い影響を与える可能性を示す
過去の研究結果と一致する」と指摘している。
しかし、同氏は、Gilsanz氏と同様に、
この研究結果は因果関係を証明するものではないことを強調し、
『「認知機能を保つために、女性にホルモン療法を行うべきという意味ではない」』と付け加えている。
Gilsanz氏によれば、
『女性は男性よりも認知症リスクが高い』とされ、
例えば、『65歳時点の認知症の発症率は女性の25％に対して男性では15％』とされている。
そうした事実を踏まえると、
“エストロゲンが脳を保護する可能性があれば、なぜ女性は男性よりも認知症リスクが高いのか？”
という疑問が生じるが、
その理由を説明する一つの可能性として、
同氏は「閉経後の急激なエストロゲンの欠乏が、
数年後の女性の認知症リスクに影響しているのではないか」との見方を示している。
[2019年3月27日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay.
原著論文はこちら
Gilsanz P, et al. Neurology. 2019 Mar 28. [Epub ahead of print]
2019年06月24日
余暇のわずかな運動でも早期死亡リスク減
余暇のわずかな運動でも早期死亡リスク減
提供元：HealthDay News 公開日：2019/04/30
軽いウオーキングやガーデニングなどの
適度な身体活動を週に1時間未満行うだけでも、
早期死亡リスクは低減する可能性があることが、
山東大学（中国）公衆衛生学院のBo Xi氏らの研究から明らかになった。
身体活動の時間をより長くすると、死亡リスクはさらに低減したという。
研究の詳細は「British Journal of Sports Medicine」3月19日オンライン版に掲載された。
Xi氏らは、米国疾病対策センター（CDC）による
全米健康聞取り調査（National Health Interview Survey）から
1997〜2008年のデータを分析した。
40〜85歳の成人8万8,140人を対象に
余暇の身体活動量を評価し、
2011年の死亡率データと関連づけて、
身体活動量が死亡リスクに与える影響について調べた。
その結果、適度な身体活動を週に10分から1時間程度行う人では、
座りがちな生活の人と比べて全死亡リスクは18％低かった。
また、身体活動の時間が長いほど死亡リスクの低減効果は大きいことも分かった。
米国の身体活動ガイドラインが推奨する
「週に150分」から300分程度の適度な身体活動を行う人では
全死亡リスクは31％低く 、
週に1,500分（25時間）以上行う人では46％低かった。
さらに、全死亡リスクの低減効果に加えて、
適度な身体活動を週に10分から1時間程度行うと、
心筋梗塞や脳卒中などの心血管疾患（CVD）による死亡リスクは12％、
がんによる死亡リスクは14％低減した。
身体活動の時間が延長するに伴い、
CVDによる死亡リスクは最大で37％、
がんによる死亡リスクは最大で47％低下した。
ただ、身体活動量を無制限に増やせば良いわけではないようだ。
報告によれば、週に1,500分以上運動しても、
300分程度だった人と比べて、
CVDに限ると死亡リスクの低減効果には差はみられないことも分かったという。
この研究には関与していない
米マウントサイナイ病院の心臓専門医であるMary Ann McLaughlin氏は
「1日の座位時間が長い人は、たとえ1日10分でも立ち上がって身体を動かす必要がある。
また、既に取り組んでいる人は、
運動量を少しずつでも増やすことで死亡リスクはさらに低減できる」と述べている。
なお、この研究では、当時の米国の身体活動ガイドラインを参考に、
10分以上継続して行った運動のみを対象に分析した。
しかし、米政府はその後、
『運動はどのようなものでも、
どんなに短時間でも週のトータル時間に含めても良い』といった見解を出している。
McLaughlin氏によれば、
運動して心臓が丈夫になると、
血圧やストレスレベルが低下して
心疾患による死亡リスクの低減につながる可能性があるという。
一方、運動のがんへの影響については、
ある専門家は、
運動によって代謝が促進され、
細胞ががん化する前に古い細胞が新しい細胞に生まれ変わる
ことが影響するのではとの見方を示している。
[2019年3月20日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay.
原著論文はこちら
Zhao M, et al. Br J Sports Med. 2019 Mar 19. [Epub ahead of print]
提供元：HealthDay News 公開日：2019/04/30
軽いウオーキングやガーデニングなどの
適度な身体活動を週に1時間未満行うだけでも、
早期死亡リスクは低減する可能性があることが、
山東大学（中国）公衆衛生学院のBo Xi氏らの研究から明らかになった。
身体活動の時間をより長くすると、死亡リスクはさらに低減したという。
研究の詳細は「British Journal of Sports Medicine」3月19日オンライン版に掲載された。
Xi氏らは、米国疾病対策センター（CDC）による
全米健康聞取り調査（National Health Interview Survey）から
1997〜2008年のデータを分析した。
40〜85歳の成人8万8,140人を対象に
余暇の身体活動量を評価し、
2011年の死亡率データと関連づけて、
身体活動量が死亡リスクに与える影響について調べた。
その結果、適度な身体活動を週に10分から1時間程度行う人では、
座りがちな生活の人と比べて全死亡リスクは18％低かった。
また、身体活動の時間が長いほど死亡リスクの低減効果は大きいことも分かった。
米国の身体活動ガイドラインが推奨する
「週に150分」から300分程度の適度な身体活動を行う人では
全死亡リスクは31％低く 、
週に1,500分（25時間）以上行う人では46％低かった。
さらに、全死亡リスクの低減効果に加えて、
適度な身体活動を週に10分から1時間程度行うと、
心筋梗塞や脳卒中などの心血管疾患（CVD）による死亡リスクは12％、
がんによる死亡リスクは14％低減した。
身体活動の時間が延長するに伴い、
CVDによる死亡リスクは最大で37％、
がんによる死亡リスクは最大で47％低下した。
ただ、身体活動量を無制限に増やせば良いわけではないようだ。
報告によれば、週に1,500分以上運動しても、
300分程度だった人と比べて、
CVDに限ると死亡リスクの低減効果には差はみられないことも分かったという。
この研究には関与していない
米マウントサイナイ病院の心臓専門医であるMary Ann McLaughlin氏は
「1日の座位時間が長い人は、たとえ1日10分でも立ち上がって身体を動かす必要がある。
また、既に取り組んでいる人は、
運動量を少しずつでも増やすことで死亡リスクはさらに低減できる」と述べている。
なお、この研究では、当時の米国の身体活動ガイドラインを参考に、
10分以上継続して行った運動のみを対象に分析した。
しかし、米政府はその後、
『運動はどのようなものでも、
どんなに短時間でも週のトータル時間に含めても良い』といった見解を出している。
McLaughlin氏によれば、
運動して心臓が丈夫になると、
血圧やストレスレベルが低下して
心疾患による死亡リスクの低減につながる可能性があるという。
一方、運動のがんへの影響については、
ある専門家は、
運動によって代謝が促進され、
細胞ががん化する前に古い細胞が新しい細胞に生まれ変わる
ことが影響するのではとの見方を示している。
[2019年3月20日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay.
原著論文はこちら
Zhao M, et al. Br J Sports Med. 2019 Mar 19. [Epub ahead of print]
2019年06月12日
片頭痛患者にはドライアイが多い
（偏頭痛の原因のひとつードライアイ！）
海外ジャーナル
片頭痛患者にはドライアイが多い
専門誌ピックアップ2019年4月17日 (水)配信 眼科疾患
大学附属病院1施設の18歳以上の患者7万2969例（男性57.2％）の集積データを対象に、
ドライアイと片頭痛の関連の強さを住民ベースの『後ろ向き』症例対照研究で検討。
対象患者のうち、
5352例（7.3％）が片頭痛、
9638例（13.2％）がドライアイだった。
片頭痛患者がドライアイを有するオッズは、
片頭痛のない患者よりも1.72倍（95％CI 1.60-1.85）、
複数の交絡因子で補正後は1.42倍（同1.20-1.68）高かった。
【原文を読む】
Ismail OM et al. Association Between Dry Eye Disease and Migraine Headaches in a Large Population-Based Study. JAMA Ophthalmol. 2019 Mar 7. doi: 10.1001/jamaophthalmol.2019.0170. [Epub ahead of print]
海外ジャーナル
片頭痛患者にはドライアイが多い
専門誌ピックアップ2019年4月17日 (水)配信 眼科疾患
大学附属病院1施設の18歳以上の患者7万2969例（男性57.2％）の集積データを対象に、
ドライアイと片頭痛の関連の強さを住民ベースの『後ろ向き』症例対照研究で検討。
対象患者のうち、
5352例（7.3％）が片頭痛、
9638例（13.2％）がドライアイだった。
片頭痛患者がドライアイを有するオッズは、
片頭痛のない患者よりも1.72倍（95％CI 1.60-1.85）、
複数の交絡因子で補正後は1.42倍（同1.20-1.68）高かった。
【原文を読む】
Ismail OM et al. Association Between Dry Eye Disease and Migraine Headaches in a Large Population-Based Study. JAMA Ophthalmol. 2019 Mar 7. doi: 10.1001/jamaophthalmol.2019.0170. [Epub ahead of print]
2019年06月11日
日本人女性は公共の場でCPRを受けにくい
日本だけではなく、外国でも『家以外』の場所では女性が相手だとためらってしまう結果の心肺蘇生（CPR）ーまして自動除細動（AED）は上半身はだかにしないといけないので更にためらう
日本人女性は公共の場でCPRを受けにくい
All-Japan Utstein Registry 2019年04月08日 17:40
京都府立医科大学救急医療学教室の松山匡氏らは、
総務省消防庁の全国ウツタイン登録データベースを用いて
日本における心肺蘇生（CPR）被実施率の性差を解析。
その結果、公共の場で院外心停止（OHCA）となった65歳未満の女性は、
男性に比べてその場に居合わせた目撃者（バイスタンダー）によるCPRを受けにくいことが
示されたとMayo Clin Proc（2019; 94: 577-587）に発表した。
自宅での実施率は女性が高い
2013年1月1日〜15年12月31日に登録されたOHCA患者37万3,359例のうち、
公共の場または自宅においてバイスタンダーがいる状況で
院外心停止OHCAとなった18歳以上の8万4,734例を解析対象とした。
解析の結果、公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率は男性よりも女性で低かった
〔57.0％（1万5,213例中8,672例）vs. 54.2％（5,766例中3,123例）、P＜0.001〕。
一方、自宅でのバイスタンダーCPR被実施率は男性よりも女性で高かった
〔44.0％（3万9,539例中1万7,390例）vs.46.5％（2万4,216例中1万1,263例） 、P＜0.001〕。
多変量ロジスティック回帰分析の結果、
公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率に関しては有意な性差は認められなかった
〔調整後オッズ比（aOR）0.99、95％CI 0.92〜1.06）。
一方、自宅でのバイスタンダーCPR被実施率は女性の方が有意に高かった（同1.08、1.04〜1.13）。
わいせつ行為ではないとの法的保護が必要
しかし、18〜64歳の女性に限定すると、
公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率は男性に比べて低かった
（aOR 0.86、95％CI 0.74〜0.99）。
また、バイスタンダーが家族以外であった場合のバイスタンダーCPR被実施率は、
年齢を問わず女性の方が低かった。
特定のサブグループの女性に対するバイスタンダーCPR被実施率が低かった結果について、
松山氏らは「理由は不明だが、日本では自動体外式除細動器（AED）の使用を含む
バイスタンダーCPRを女性に実施した場合、
わいせつ行為と誤解される可能性があるからではないか」と指摘。
「日本固有の文化的因子が、
自分とは異なる性の患者に対するバイスタンダーの意識に影響していることが示唆された。
そのため、医療の専門家ではない一般の救助者が法的保護を受けられると確信できない限り、
日本における家族以外の若年女性者に対するCPR実施率の向上は困難な可能性がある」と述べている。
他国でも類似報告、原因究明が必要
米・Mayo ClinicのJacob C. Jentzer氏らは同誌の付随論評（2019; 94: 561-563）で
「International Cardiac Arrest Registryの検討でも同様の結果が報告されており、
国や地域に固有のバイアスや社会的規範の違いが関連している可能性がある」と指摘。
また、複数の先行研究を挙げて、
冠動脈造影などのOHCAに有益な可能性がある他の治療・手技に関しても、
男性に比べて女性で被実施率が低いことを指摘している。
さらに、「この研究は、バイスタンダーCPRが"救命の連鎖"の重要な構成要素であり、
一般人に対する適切なCPR訓練が確実に実行されるためには、
公衆衛生的介入が必要であることを強調している。
バイスタンダーの存在下でOHCAとなった全ての患者が、
神経学的障害なしに生存率を高める可能性がある
バイスタンダーCPRという重要な治療を確実に受けられるように、
性差が生じる理由をさらに研究する必要がある」と付言している。（太田敦子）
日本人女性は公共の場でCPRを受けにくい
All-Japan Utstein Registry 2019年04月08日 17:40
京都府立医科大学救急医療学教室の松山匡氏らは、
総務省消防庁の全国ウツタイン登録データベースを用いて
日本における心肺蘇生（CPR）被実施率の性差を解析。
その結果、公共の場で院外心停止（OHCA）となった65歳未満の女性は、
男性に比べてその場に居合わせた目撃者（バイスタンダー）によるCPRを受けにくいことが
示されたとMayo Clin Proc（2019; 94: 577-587）に発表した。
自宅での実施率は女性が高い
2013年1月1日〜15年12月31日に登録されたOHCA患者37万3,359例のうち、
公共の場または自宅においてバイスタンダーがいる状況で
院外心停止OHCAとなった18歳以上の8万4,734例を解析対象とした。
解析の結果、公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率は男性よりも女性で低かった
〔57.0％（1万5,213例中8,672例）vs. 54.2％（5,766例中3,123例）、P＜0.001〕。
一方、自宅でのバイスタンダーCPR被実施率は男性よりも女性で高かった
〔44.0％（3万9,539例中1万7,390例）vs.46.5％（2万4,216例中1万1,263例） 、P＜0.001〕。
多変量ロジスティック回帰分析の結果、
公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率に関しては有意な性差は認められなかった
〔調整後オッズ比（aOR）0.99、95％CI 0.92〜1.06）。
一方、自宅でのバイスタンダーCPR被実施率は女性の方が有意に高かった（同1.08、1.04〜1.13）。
わいせつ行為ではないとの法的保護が必要
しかし、18〜64歳の女性に限定すると、
公共の場でのバイスタンダーCPR被実施率は男性に比べて低かった
（aOR 0.86、95％CI 0.74〜0.99）。
また、バイスタンダーが家族以外であった場合のバイスタンダーCPR被実施率は、
年齢を問わず女性の方が低かった。
特定のサブグループの女性に対するバイスタンダーCPR被実施率が低かった結果について、
松山氏らは「理由は不明だが、日本では自動体外式除細動器（AED）の使用を含む
バイスタンダーCPRを女性に実施した場合、
わいせつ行為と誤解される可能性があるからではないか」と指摘。
「日本固有の文化的因子が、
自分とは異なる性の患者に対するバイスタンダーの意識に影響していることが示唆された。
そのため、医療の専門家ではない一般の救助者が法的保護を受けられると確信できない限り、
日本における家族以外の若年女性者に対するCPR実施率の向上は困難な可能性がある」と述べている。
他国でも類似報告、原因究明が必要
米・Mayo ClinicのJacob C. Jentzer氏らは同誌の付随論評（2019; 94: 561-563）で
「International Cardiac Arrest Registryの検討でも同様の結果が報告されており、
国や地域に固有のバイアスや社会的規範の違いが関連している可能性がある」と指摘。
また、複数の先行研究を挙げて、
冠動脈造影などのOHCAに有益な可能性がある他の治療・手技に関しても、
男性に比べて女性で被実施率が低いことを指摘している。
さらに、「この研究は、バイスタンダーCPRが"救命の連鎖"の重要な構成要素であり、
一般人に対する適切なCPR訓練が確実に実行されるためには、
公衆衛生的介入が必要であることを強調している。
バイスタンダーの存在下でOHCAとなった全ての患者が、
神経学的障害なしに生存率を高める可能性がある
バイスタンダーCPRという重要な治療を確実に受けられるように、
性差が生じる理由をさらに研究する必要がある」と付言している。（太田敦子）
2019年06月10日
臨床ニュース がん5年生存率は67.9％と発表 膵がんで9.2％と部位別で差も 国立がん研究センター
（がんサバイバーの生活の質が問われる！）
臨床ニュース
がん5年生存率は67.9％と発表 膵がんで9.2％と部位別で差も 国立がん研究センター
Online2019年4月17日 (水)配信 癌
国立がん研究センターは4月9日、
2008〜10年にがんと診断された約14万人の5年生存率は67.9％だったと発表した。
部位別では、
前立腺がんや乳がんなどが90％を超えた一方、
膵がんは10％を下回る結果となり、
診断や治療面での課題が浮き彫りになった。
調査は、08年から10年にかけて全国がんセンター協議会に加盟する32施設で、
診断・治療を行った14万675例が対象。がん以外で亡くなる影響を除いて生存率を算出した。
◎治療法進歩で改善傾向も
その結果、
全部位の5年生存率は67.9％で、
97年から1999年にかけての62.3％と比較すると、
改善傾向がみられる結果となった。
22種の部位別では、
最も高かったのは前立腺で100％。
乳（93.9％）、
甲状腺（92.8％）、
子宮体(85.7％)も高かった。
一方、最も低かったのは膵で9.2％だった。
気管・肺小細胞(17.7％)、
胆嚢胆道(28.0％)も低かった。
全体的な５年生存率が向上したことについて国がんは、
「化学療法や放射線治療、早期発見の進歩が貢献していると考えられる」と分析。
「免疫チェックポイント阻害剤などが登場しているため、さらなる延長が期待できる」と見通した。
一方で、
がんの部位によっては十分な治療法がなく、
治療成績に結び付いていないケースもある。
若尾文彦がん対策情報センター長は、
「古いデータで今の患者にそのまま合致しない面もあるが、
部位によって進行や治療薬の反応に差がある」と指摘。
「住民健診など定期的な検診をしっかりと受けてほしい」 と呼び掛けている。
国がんでは、他部位の５年生存率や、10年生存率についてもホームページ上で公表している。( https://ganjoho.jp/public/index.html)
臨床ニュース
がん5年生存率は67.9％と発表 膵がんで9.2％と部位別で差も 国立がん研究センター
Online2019年4月17日 (水)配信 癌
国立がん研究センターは4月9日、
2008〜10年にがんと診断された約14万人の5年生存率は67.9％だったと発表した。
部位別では、
前立腺がんや乳がんなどが90％を超えた一方、
膵がんは10％を下回る結果となり、
診断や治療面での課題が浮き彫りになった。
調査は、08年から10年にかけて全国がんセンター協議会に加盟する32施設で、
診断・治療を行った14万675例が対象。がん以外で亡くなる影響を除いて生存率を算出した。
◎治療法進歩で改善傾向も
その結果、
全部位の5年生存率は67.9％で、
97年から1999年にかけての62.3％と比較すると、
改善傾向がみられる結果となった。
22種の部位別では、
最も高かったのは前立腺で100％。
乳（93.9％）、
甲状腺（92.8％）、
子宮体(85.7％)も高かった。
一方、最も低かったのは膵で9.2％だった。
気管・肺小細胞(17.7％)、
胆嚢胆道(28.0％)も低かった。
全体的な５年生存率が向上したことについて国がんは、
「化学療法や放射線治療、早期発見の進歩が貢献していると考えられる」と分析。
「免疫チェックポイント阻害剤などが登場しているため、さらなる延長が期待できる」と見通した。
一方で、
がんの部位によっては十分な治療法がなく、
治療成績に結び付いていないケースもある。
若尾文彦がん対策情報センター長は、
「古いデータで今の患者にそのまま合致しない面もあるが、
部位によって進行や治療薬の反応に差がある」と指摘。
「住民健診など定期的な検診をしっかりと受けてほしい」 と呼び掛けている。
国がんでは、他部位の５年生存率や、10年生存率についてもホームページ上で公表している。( https://ganjoho.jp/public/index.html)
2019年06月01日
日本の異性間性未経験者が増加傾向 30歳代の1割が経験なし
（人間も食ってやって寝る。
基本がないと寂しくないか？
家族ほど自分の生活の原動力になるものはないが…
男の場合は、稼ぎが少ないと女が寄ってこないみたい）
日本の異性間性未経験者が増加傾向
30歳代の1割が経験なし
2019年04月10日 15:55
東京大学大学院国際保健政策学教室のCyrus Ghaznavi氏らは、
1987〜2015年の出生動向基本調査のデータを解析し、
日本人全体での異性間性交渉未経験率（以下、未経験率）を推定。
その結果、この20年間で異性間性交渉の経験がない成人が増加傾向にあり、
30歳代の10人に1人が未経験であることが判明したとBMC Public Health（2019; 19: 355）に発表した。
1万例超の調査7回のデータを解析
解析対象は、国立社会保障・人口問題研究所が
1987〜2015年に約5年間隔で7回行った出生動向基本調査のデータ。
この調査の対象は18〜39歳（1987年調査では18〜34歳）の成人で、
各回のサンプルサイズは1万1,553〜1万7,859例であった。
Ghaznavi氏らはこのデータを用い、性・年齢別に年齢調整した未経験率を算出した。
解析の結果、全体（18〜39歳）の未経験率は、
1992〜2015年に女性では21.7％から24.6％に上昇（P＜0.05）、
男性では20.0％から25.8％に上昇していた（P＜0.05）。
30〜34歳の未経験率は、
1987〜2015年に女性では6.2％から11.9％に上昇（P≧0.05）、
男性では8.8％から12.7％に上昇していた（P≧0.05）。
また、35〜39歳の未経験率は、
1992年の時点では女性で4％、男性で5.5％にすぎなかったが、
2015年には女性で8.9％（P＜0.05）、男性で9.5％に上昇していた（P≧0.05）。
男性では無職・非正規雇用・低収入が関連
さらに、異性間性交渉未経験に関連する因子を特定するため、
2010年調査データについてロジスティック回帰分析を行った。
その結果、25〜39歳の男性では、
パートタイムまたは非正規雇用（正規雇用者に対する年齢調整オッズ比3.82、95％CI 3.04〜4.80）
および無職（同7.87、6.06〜10.23）が異性間性交渉未経験と有意に関連していた。
また、低収入の男性ほど未経験率が高かった。
一方、25〜39歳の女性では無職および低収入層で未経験率が低かった。
日本の成人では初めての異性間性交渉の時期が他国の同年代よりも遅く、
30歳代の多くが未経験となっている。
英国、米国、オーストラリアにおける同様の調査では、
30歳代前後の異性間性交渉未経験者の割合は1〜5％である。
しかし、その他の高収入国における調査では、
若年成人における性的活動性の低下が示唆されており、
日本は世界的なトレンドを牽引している可能性がある。
今回の研究チームの主任研究者で同大学およびスウェーデン・Karolinska InstitutetのPeter Ueda氏は
「性的活動性の低下およびオンラインデートの普及や恋愛・性的関係に対する期待の変化、価値観・ライフスタイル・労働市場の傾向の変化によって配偶者選択市場がどのように進化しているか、さらに研究を行う必要がある」と指摘している。
これらの結果について、Ghaznavi氏は
「因果関係は極めて複雑だが、男性では社会経済的な問題、
つまり低収入が異性間性交渉未経験の少なくとも一因であることを示している」と指摘。
また、女性で男性とは対照的な結果となったことについて、
「既婚で性交渉経験がある専業主婦」の割合が多いためではないかと推測している。
さらに、今後の課題について
「成人後も異性間性交渉未経験の日本人が多い原因と、高い未経験率が公衆衛生および人口動態に及ぼす影響について、さらなる研究が必要である」と述べている。
（太田敦子）
基本がないと寂しくないか？
家族ほど自分の生活の原動力になるものはないが…
男の場合は、稼ぎが少ないと女が寄ってこないみたい）
日本の異性間性未経験者が増加傾向
30歳代の1割が経験なし
2019年04月10日 15:55
東京大学大学院国際保健政策学教室のCyrus Ghaznavi氏らは、
1987〜2015年の出生動向基本調査のデータを解析し、
日本人全体での異性間性交渉未経験率（以下、未経験率）を推定。
その結果、この20年間で異性間性交渉の経験がない成人が増加傾向にあり、
30歳代の10人に1人が未経験であることが判明したとBMC Public Health（2019; 19: 355）に発表した。
1万例超の調査7回のデータを解析
解析対象は、国立社会保障・人口問題研究所が
1987〜2015年に約5年間隔で7回行った出生動向基本調査のデータ。
この調査の対象は18〜39歳（1987年調査では18〜34歳）の成人で、
各回のサンプルサイズは1万1,553〜1万7,859例であった。
Ghaznavi氏らはこのデータを用い、性・年齢別に年齢調整した未経験率を算出した。
解析の結果、全体（18〜39歳）の未経験率は、
1992〜2015年に女性では21.7％から24.6％に上昇（P＜0.05）、
男性では20.0％から25.8％に上昇していた（P＜0.05）。
30〜34歳の未経験率は、
1987〜2015年に女性では6.2％から11.9％に上昇（P≧0.05）、
男性では8.8％から12.7％に上昇していた（P≧0.05）。
また、35〜39歳の未経験率は、
1992年の時点では女性で4％、男性で5.5％にすぎなかったが、
2015年には女性で8.9％（P＜0.05）、男性で9.5％に上昇していた（P≧0.05）。
男性では無職・非正規雇用・低収入が関連
さらに、異性間性交渉未経験に関連する因子を特定するため、
2010年調査データについてロジスティック回帰分析を行った。
その結果、25〜39歳の男性では、
パートタイムまたは非正規雇用（正規雇用者に対する年齢調整オッズ比3.82、95％CI 3.04〜4.80）
および無職（同7.87、6.06〜10.23）が異性間性交渉未経験と有意に関連していた。
また、低収入の男性ほど未経験率が高かった。
一方、25〜39歳の女性では無職および低収入層で未経験率が低かった。
日本の成人では初めての異性間性交渉の時期が他国の同年代よりも遅く、
30歳代の多くが未経験となっている。
英国、米国、オーストラリアにおける同様の調査では、
30歳代前後の異性間性交渉未経験者の割合は1〜5％である。
しかし、その他の高収入国における調査では、
若年成人における性的活動性の低下が示唆されており、
日本は世界的なトレンドを牽引している可能性がある。
今回の研究チームの主任研究者で同大学およびスウェーデン・Karolinska InstitutetのPeter Ueda氏は
「性的活動性の低下およびオンラインデートの普及や恋愛・性的関係に対する期待の変化、価値観・ライフスタイル・労働市場の傾向の変化によって配偶者選択市場がどのように進化しているか、さらに研究を行う必要がある」と指摘している。
これらの結果について、Ghaznavi氏は
「因果関係は極めて複雑だが、男性では社会経済的な問題、
つまり低収入が異性間性交渉未経験の少なくとも一因であることを示している」と指摘。
また、女性で男性とは対照的な結果となったことについて、
「既婚で性交渉経験がある専業主婦」の割合が多いためではないかと推測している。
さらに、今後の課題について
「成人後も異性間性交渉未経験の日本人が多い原因と、高い未経験率が公衆衛生および人口動態に及ぼす影響について、さらなる研究が必要である」と述べている。
（太田敦子）
