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私 :この問題は 、 横浜市大付属病院 が 6月下旬 、 心臓の治療で6年前に受けたコンピューター断層撮影(CT)検査で「腎臓がん」の疑いが見つかった60代男性 が、 診断が遅れて今年4月に亡くなったと発表 した ことから拡大。
病院の担当は科別 だから、 心臓専門の循環器内科の医師は患者の心臓の検査には関心がある が、 腎臓という泌尿器科のことはあまり関心がなかった のだろう。
事実 、 放射線科 の診断医はCT画像の異常に気付き、「画像診断報告書」に「腎臓がん」の疑いについて記していた が、 男性患者の主治医の 循環器内科 医はその「報告書」を見ておらず 、 その男性は「腎臓がん」治療の機会を逸したもの。
6月には、同様の確認不足でがんの治療が遅れた例が、千葉大病院、兵庫県立がんセンターでも相次いで発覚。
医療事故の分析にあたる日本医療機能評価機構 によると、 「報告書」の確認不足は2015年1月~18年3月に37件あった といい、 ある大学病院幹部は「氷山の一角に過ぎない」という。
A 氏 : 昔は主治医の診療に必要と判断した体の部位だけを撮影したが、今は広範囲に撮るのが一般的 で、 画像はまず、早く患者に説明したり、治療の方針を決めたりするため、検査を依頼した患者の主治医に送られる。
主治医は自分の知りたい分野だけみるわけだ。
その後、放射線科の診断医がCT画像を詳細に見て「報告書」を作成。
「がん」などの異常はその際、診断に必要なかった部位で見つかることが多く、後で「報告書」は送っても、自分の分野に必要な情報をすでに得た主治医は「報告書」を読まずに異常に気づかない。
専門化、細分化された現代の医療現場 では、 専門外の異常に気を配るのは難しく 、関東 地方の拠点病院のベテラン外科医 は「 患者1人にかけられるのは15分が精いっぱい。限られた時間とリソースは自分の専門につぎ込みたいし、その方が患者のためになる。他分野までカバーしろというのは正直無理だ」 という。
対策の一つ として、 阪大病院は主治医が予期しなかった「がん」などの異常のうち、月単位の確認の遅れが患者に重大な影響を及ぼすもののみ、電子カルテ上で他と異なるアラートで主治医に通知している という。
私 ; 逆の例 もあるね。
俺の知人が喉に違和感を覚えたので耳鼻咽喉科のクリニック に行き、 そこの紹介状で地域の総合病院でCT検査をした。
その総合病院はIT化が進んでいた。
総合病院の耳鼻咽喉科担当 は CT画像 をみて、 咽喉に異常はない と言ったが、 ただ、肺の右上の端に気になる画像が出ているので「肺がん」の疑いがあるとして、呼吸内科にまわされた。
呼吸内科では、「がん」なら呼吸外科だということで、さらに専門医にまわされ、ここでフォローが行われた。
実は、その知人 は、 十数年前 に、 すでにかかりつけの街の医者でレントゲンだが同じ箇所に映像 があり、 「肺がん」の疑い から 、毎年、経過をみるため10年くらいの間、レントゲンをとったが変化なし。
彼は、小学生の時、肋膜炎をしているので、その跡だろうとなっていた んだ。
ただ、 レントゲンと違い、CT画像は実に鮮明に画像が出るので、再びクローズアップしたわけだ。
喉の異常で CTをとり、それが「肺がん」の疑いになるとはね。
いいことだがね。
医療過誤原告の会の宮脇正和会長 は 「患者には一つひとつが命に関わる大切な情報。医療者は患者と共有する視点で、医療安全を考えてほしい」と訴える と報じているが、 専門化、細分化された現代の医療現場では、個々の医者の注意力に依存する のでなく、 阪大病院のように、別の専門処理ルートを設置すべきだ ね。