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2010/12/18

「長生きは不安」９割　「長生きはリスク」７割　理由は経済と健康　備えは不十分

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カテゴリ：健康増進・遅老延寿・若返り

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

楽天ブログ総アクセス数３００万件記念謝恩キャンペーン　年内まで

昨今の社会環境からは当然と思われる調査結果ですが、
健康・長寿はリスクではなく得をします。

主な理由として
・健康なので毎日毎日元気・快適で気分がよく暮らせる
・健康なので生涯医療費は少なくて済む
・元気なので生涯現役で働ける
・長寿なので累計でいただく総年金額は大きい
・健康・長寿なのでピンピンコロリと逝き、介護が要らない

健康・長寿に関して
・質のよいストレス管理を継続する
・的を射た質のよい食事を継続する
・本当によい本物のサプリメントの活用を継続する
・高い抗酸化能力を維持し続ける
・ミトコンドリアを活性化させ続ける
・適度な運動を継続する
・質のよい睡眠を継続する
など健康・長寿に関して時間やお金をかけても短命に比べると
１億円以上得すると思います。

健康を失うと１億円の損失例.jpg

十分な備えのために
・健康維持・増進、抗加齢に努める：的を射たこと・ものの実践がカギ
　意外と簡単
・経済力を高める：雇用されない複業=福業を立ち上げる
この２つで人生が好転でき、お役に立てていて喜ばれています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

社員元気で会社も元気

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*************************** 【以下転載】 ***************************

縮むニッポン　将来への不安は伸び

年をとれば誰でも穏やかに暮らしたいと願うものだが、世界一の長寿国日本で「長生き」に対する不安が世代を超えて広がっていることが分かった。長引く不況や人口の減少、晩婚化などこれまで日本人が経験したことのない複雑な環境にある私たちだが、調査結果は将来に対しての早めの準備を呼びかけているようだ。

「当社の調査で長生きを不安と見る人が約９割、長生きをリスクとする人が約７割にのぼることが分かりました」と話すのは、東京海上日動あんしん生命保険企画部の春原（すのはら）一隆課長。

同社は今年９月、全国の２５～６５歳の男女８３２人を対象に「長生きに関する意識調査」を実施した。その結果、長生きをすることについて、「非常に不安を感じる」「少し不安を感じる」の合計は８５・７％となった。

長生きをリスクと捉えるようになった時期産経1012.jpg

不安に感じる理由としては、「お金」「病気・入院」がそれぞれ約８割を占め、続いて「介護」だった。

「長生き」を否定的にとらえる結果になったのは、調査が全国で高齢者の所在不明問題が相次いだ時期に重なったのが影響したようだが、「老後の介護、結婚しないまま独居生活をするなどネガティブな話題も多いことも背景」（春原氏）という。

一昨年秋のリーマンショック後と、今年に入ってから特に長生きをリスクととらえる人が多い。意識も、社会全体の空気も急激に変わったといえる。

それでいて、長生きへの備えは十分ではない。４５～６５歳を対象にした質問で、「長生きへの準備をしていた」と答えたのは全体の９・９％にとどまり、５２・４％が「してはいなかったが、しておけばよかった」と答えている。その世代が、しておくべきことだったというのは「節約・貯金」「健康管理」などだ。

長生きに備えてしておくべきだったこと産経1012.jpg

一方、「長生きへの願望」については、２０～３０代では男女に差が出た。「願望がある」と答えたのが、２０代男性で２２・０％に対し、同女性は４７・３％に達した。春原さんは「草食系男子に対し、女子は肉食系とも映るが、女性の場合、出産・子育てもあるから違いが出た」とみている。

春原さんは「２０～３０代のうちに将来のライフプランを考えてほしい」と話している。

こういった結果に、消費生活に詳しいプライスジャーナリストの金子哲雄さん（３９）は、「私の年代を中心に、銀行がメガバンクに整理されたように、企業のポスト不足は深刻。将来に不安を持つのは当然でしょう」と分析。

その上で、２０～３０代に対し「一番大事なのは６０歳を過ぎても健康であること。リタイア時には現金で２０００万円程度の蓄えはほしい。現役サラリーマンでも副業は持っていたい。そのためには、例えば中小企業診断士、社会保険労務士など使える資格取得を。もちろん資格だけでなく、人脈を大切に。早いうちから年収の２割を預貯金に回したり、年金型の生命保険に入ったり、将来生かせる金融商品を勉強することも重要だ。経済規模が縮む中、自分からアクションを起こすことを忘れないでほしい」とアドバイスしている。

（出典：産経新聞）

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