　ＡＤＨＤは注意力や覚醒機能を調整している脳内の神経伝達物質、ノルアドレナリンの働きに障害があることなどが原因と考えられる。注意力を持続できない、気が散りやすい、物をよくなくすなどの「注意欠陥」、落ち着きがなくしゃべりすぎる、思いたったら後先考えずに行動する、といった「多動性」や「衝動性」が特徴とされる。

　医師が診断のよりどころとするのは世界保健機関（ＷＨＯ）の指針や、米国精神医学会の「精神疾患の分類と診断の手引（ＤＳＭ）」だ。同学会は昨年５月に最新版「ＤＳＭ-５」を発行し、日本語版も近く出る予定だ。

　ＡＤＨＤは主に小児の症状と考えられていたが、最近は思春期以降に「実はＡＤＨＤだった」と分かるケースも増えてきた。こうした現状に合わせ、ＤＳＭ-５では成人の症状の説明などを詳しくした。従来は７歳未満の症状からＡＤＨＤかどうかを判断していたのを、12歳未満に引き上げたのが大きな改正点だ。また、17歳以上ではこれまでよりもやや緩い基準でＡＤＨＤと診断するよう改めた。

　「成人になって突然、発症することはないので、子どもの頃の状態を詳しく聞き取るのが正しい診断の決めてになる」と東京大学大学院医学系研究科准教授で付属病院こころの発達診療部の金生由紀子部長は指摘する。小中学校の通知表や作文、絵画や習字の作品などが参考になる。

　同病院は18歳以上を対象に発達障害検査入院プログラムを2011年度から実施している。10日～２週間の入院期間中に知能検査、診断面接、神経心理検査など約15種類の検査をする。母子手帳や通知表、卒業文集なども提出してもらう。ＡＤＨＤなどと診断された場合は同病院で治療するか、患者の居住地に近い医療機関に引き継ぐ。検査に長時間かかるため、受け入れは月に１人に限っている。

■プラス面探そう

　ＡＤＨＤにはどんな治療法があるのか。「患者自身が自分の状態を知り、受け入れたうえで対処することが必要」と専門家は口をそろえる。それを促す方法として、昭和大付属烏山病院は昨秋からグループ療法を始めた。「自分はもう駄目だと思いがちだが、似たような症状に悩む人たちと一緒だと対処法が見えてくる場合も多い」と同病院の精神保健福祉士兼社会福祉士、五十嵐美紀さんは指摘する。

他の参加者の態度や行動を通して「話をきちんと聞かない」などの問題に気付き、自分はどうかと考えるようになる。改善策を出し合い参考にする。週１回約２時間かけて実施する。時間管理が苦手な人にとって、毎週の参加は規則性を身につけるのにも役立つ。成人のＡＤＨＤの薬はアトモキセチン塩酸塩（商品名ストラテラ）とメチルフェニデート塩酸塩（同コンサータ）が保険適用されており、必要に応じて処方する。

ＡＤＨＤの特徴を生かし、仕事で大きな力を発揮したり新たな才能に目覚めたりするケースもある。ＡＤＨＤの知識普及や支援活動を手掛けるＮＰＯ法人えじそんくらぶの高山恵子代表は大学薬学部を卒業後、製薬会社に就職したが堅苦しさを感じて退職。転職や塾の経営などを経て米国に留学、教育学とカウンセリング学を学ぶうちに自身がＡＤＨＤだと気付いた。

　「過去の失敗の多くがＡＤＨＤによるものだとわかり、前向きの気持ちになれた」と振り返る。思いついたらすぐ行動することがプラスに働き、帰国後、さっそくえじそんくらぶを設立した。おしゃべり好きは講演活動などに役立っている。ＡＤＨＤの知り合いには「起業家が多い」。

　事務作業などをしてくれる人さえいれば、リスクをあまりおそれない行動力は起業家に向くという。物忘れなどはスマートフォン（スマホ）を活用したスケジュール管理、メールの予約送信による自身への通知などでかなり防げる。

　起業までいかなくても、勤務先で「プラス面を探しＡＤＨＤの人に活躍してもらう道はあるはず」と東大大学院医学系研究科の川久保友紀助教は指摘する。ただ、景気低迷で「こうした人たちの受け入れに対する企業の許容度が低下した」（昭和大の岩波教授）。

　不安で医師に相談しようにも「ＡＤＨＤを診断できる医師が少ない」（東大の金生准教授）問題もある。自治体が設けている発達障害者の支援センターなどに相談するのもよいだろう。産業医の理解を深めることなどが今後の課題だ。 [日本経済新聞]