　両親は生後１０カ月ごろから男児の発育が気がかりだった。発語がまったくない。小さな人形をくるくると回しては、それを眺める。典型的な自閉症の特徴だった。１歳半の健康診断で医師に相談し、障害者を支援する地域の療育センターへの予約を依頼したが「まだ診断できる年齢ではないので、半年ごとに経過を観察する」と言われただけ。「らちが明かない」。発達専門の医院に駆け込み、自閉症と診断されたのはそのわずか３カ月後だった。

　母親（４５）は「もちろん診断はショックだったが、予想できていたし、嘆き悲しむより前に進もうと思った」と振り返る。父親（５１）も同じように冷静に覚悟を積み重ねてきたが、一度だけ取り乱したことがある。男児が１歳８カ月のころ、手を口の中に入れているのを大声で強く注意したことがあった。「駄目って言ってるでしょっ！」

　男児は泣きながらも続けてしまう。分かっていても、止めたくても、止められない。自身の感覚を刺激するために、ある行動を繰り返すのは自閉症を代表する症状だ。まだ４歳くらいだった娘から、見かねて「そんなに怒らないで」とたしなめられたことが今も忘れられない。

　●医師らと協力し合い

　男児は１２年４月、民間の療育機関による学校生活の細かな規律や意思の伝え方といった個別教育を週２回計４時間受け始めるとともに、幼稚園で年齢相応の年少ではなく一つ下の未就園児クラスに入った。「１０カ月程度の発達遅滞」という検査結果を参考に、将来の就学猶予を見据えた主治医が強く勧めたプランだった。

　両親は「将来、生きていく上で有効なのであれば、できることはやろう。受験で浪人する子どもだっている」と納得した。当初は「２年ほどの遅れがある」と見立てられた言語の発達が、みるみるペースを上げた。対人コミュニケーションの緊張緩和など、生活で生じた課題に主治医と園、療育機関が協力して取り組んだ結果だった。一連の療育費が約４００万円までかさんでも気にならなかった。

　しかし、そこまで苦労して、いざ就学猶予を申請する際に思わぬ展開になった。地元の教育委員会が渋ったのだ。母親に対して「前例がない」「法律上、猶予はあり得ない」などと、事実と異なる説明をしてきたという。急きょ改めて、主治医の診断書と療育機関の意見書を提出し、何とか認めてもらった。

　●軽々しく求める親も

　なぜ危うく蹴られそうになったのか。ある療育関係者は「教育行政は、発達障害による就学猶予を『不都合な真実』と捉えている。小学校入学を遅らせてまで普通級を選択されることは、自分たちが充実させてきた特別支援学級・学校の否定と映っているからだ」と解説する。学校教育法は「病弱、発育不完全その他やむを得ない事由のため就学困難と認められる」場合、就学猶予を認めている。しかし発達障害の子どもたちへの適用には、ほとんどの自治体が消極的だ。

　「子どもの発達に不安があるからといって、就学猶予を軽々しく口にする親が増えている」と指摘するのは、東京都２３区のある幹部だ。「１年間をどう過ごすのか不明確だったり、支援体制が十分整っていなかったりする猶予後の計画が多い。準備も覚悟も足りないのに『特別支援』というレッテルを貼られたくないだけ」と断じる。

　もっとも、就学猶予が小学校６年間の普通級を保証するわけではない。「多少背伸びをしても普通級で生活するメリットが大きいのは確か。しかし公立校の教員の質は一定ではないのが現実で、猶予が必ず奏功するとは限らない。どうしても無理な子どもには特別支援学級行きを宣告せざるを得ないが、親から『せっかくの猶予を無駄にさせるのか』と激しい反発を受けるのが関の山」と嘆息する。

　子どもの成長をゆっくり見守るための制度が生かされていないのが現状だ。