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2026.03.14

「失われた40年(失った方)」

テーマ：経済(1505)

カテゴリ：経済

1985年のスーパーマリオブラザーズや阪神タイガースが日本一になった頃からかもしれませんが、

決定的なのは1995年頃の

・アマゾン(通信販売)(アメリカ)
・楽天(通信販売)(日本)
・プレイステーション(コンピュータゲーム)
(日本)

だと思います。 ここからリアル店舗のプライオリティが下がっていき、

2005年頃の

・iTunes(音楽配信)(アメリカ)
・YouTube(動画投稿・配信)(アメリカ)

で、視聴覚の分野で音楽CDの収録出来る時間がおよそ70分であったことに対する牙城が崩されていき、

2010年頃の

・スマートフォン(携帯端末)(アメリカ)
・SNS(ウェブコミュニティ)(アメリカ)

でまた崩されていき、 2011年の東北太平洋沖の地震からの復興事業として2013年に2020年の五輪大会は東京に決定しましたが、

2020年01月から2023年05月にコロナウイルスのパンデミックが発生して、 その間に日本の総理大臣経験者が凶弾に倒れて、ユーラシア大陸で戦争が開戦して、

日本は2022年の夏頃から円安になりました。

1985年から2022年の間で家電業界は市場の飽和や、お客様の方で間に合っていることから需要が減っていき、シャープや三洋電機などが事業売却や他社と合併、買収、松下電機や東芝が事業売却を行い、

段々とプライオリティを失っていきました。

テレビ業界は、1985年以降、バラエティ番組の過激な演出が虐めを奨励することにつながると規制が入り、

医学や財テクは金融庁や厚生労働省から注意が入り、法律の番組は法務省から注意が入り、

科学番組は再現性や解釈などで文部科学省から注意が入り、移動機械の番組は再現性/不正改造/法令違反の観点から、国土交通省や陸運局から注意され、

音楽やエンタメはインターネットでのプロモーションを優先、スポーツも野球はナイターが震災後に電力の利用を抑制するために下火になり、

バラエティもインターネットに移行、アニメ番組も地上波の民放からウェブメディアに移行、映画も同様で、

この40年間で最も割を食ったのは

・家電業界
・テレビ局
・小売業(スーパー、百貨店を含む)

だと思います。

通信販売もリアル店舗も利用している消費者の立場からは、 リアル店舗は

・
「時刻表」を守らないといけないこと
・
いつでもどこでも、
自分のタイミングで買い物が出来ないこと
・
商品の購入に対してプライバシーが無いこと

・
商品の購入の時に一直線に行けないこと
・
「リーチング」の設計が意図的に遠く設定されていると感じられるレイアウトの店舗が多いこと
・
ブースの外装が「いかにも」な様相で、心理的に買いにくくさせられていること

・
買い物をした商品を鞄に収納したり、鞄の中身を整理するなどのための「スペース」がことごとく撤去されていること
・
顧客の多くが携帯端末を使わずに、動きながら商品を調べていること

・
店舗内の通路が、ランドセル1個分30cmと人間の足2つ分60cm、行き交いのための間隔両側30cmずつで「1車線で」150cm以上の幅や600cm以上の直線の長さ、転回の回数が4回以内になっておらず、火災や地震などの災害の時に避難することが難しい設計をそのままにしていること
・
棚の高さが200cm以下になっておらず、地震の時に倒壊するリスクが放置されていること

・
陶器類や瓶類が身長140cm以下の子供の上半身の位置に置かれていて、子供が肘や手首を当てて壊すリスクがあること
・
つまり意図的にストレスを生み出す設計にされてあること

という面があり、業界自体が英語で言う「ソリッド」の部分にこだわっていることや「固定資産税」の要素にこだわっていることが、

障壁になっていますし、その反論としてアルコール飲料などの「年齢区分」や警察からの指導があるからだと思います。

しかしながらそれで、業績を下げている店舗が多く存在しているのは、皮肉なのでしょうか。

百貨店は1990年代から業績が悪化していますし(出典 : 東京商工リサーチ)

スーパーマーケットは増収していますが、大手と中小で格差が拡大しています(出典 : 全国スーパーマーケット協会)

それに通信販売でしたら、自分の欲しい商品の名前を入力すれば、それこそ「“名前” が書ければ受かる学校」のように、自分の欲しい商品が一覧で並べられて、

カタログでしたら、ページの範囲がわかっていればそこを見れば一覧で見ることが出来ますし、

リアル店舗は その「動線」を遠い場所にわざと設定していると顧客からみなされているのかもしれません。

その上、 リアル店舗での購買に関しては近所に住んでいる人達の方が圧倒的に有利ですし、

店舗側も「朝早くから並べばいいじゃないですか」「時間の逆算をしてください」と言っていて、

「欲しかったら “売りに行きます”」ではなく、
「欲しかったら “買いに来てください”」というスタンスで、

通信販売は「在庫保証料」という部分でお金を取れているからだと思います。

反面、在庫は保管していますと借りている倉庫であれば、保管に料金が発生しますが。

リアル店舗は「自分達の方が負荷が大きい、通販は不正をしている」と主張したいのだと思いますが、

顧客の方からは「欲しい商品があるかどうか」で、顧客もリアル店舗が運営している通信販売を利用していれば

「どうして通信販売の方であると言っているのに無いんですか？隠していますよね？」 と言ってくる人達も存在します。

そういう時は大抵は「表に」出していなかったりすることが多いですが。

映画産業も将来的には ブラックボックス化として「観てからのお楽しみ」という姿勢をやめて、

映画サイトや雑誌で「曲線図」を公開して、進行や展開を表現するようになっていく 可能性はあるかもしれません。

「誰(Who)」という部分においては、リアル店舗だと外国人で100人くらいで来店、あるいは来場して買えなかったりした時に大声で国歌を歌ってみたり、

店舗の方が客が条件や分岐を満たしても、視力が3.0以上あったりしても、米粒ほどの小さく薄い文字で「条件」を印字してみたり、

性別や役職、階級、部署、担当の違いで買う買わないを変えてみたり、

消費者庁から注意、勧告、警告、行政処分を受けたりするようなことをしたりしている店舗もあります。

それで制裁を受けても、痛くもかゆくもないのか、4ヶ月経過したら、また同じことを違う客や店舗に行ったりしています。

それを遠巻きに見ている他の顧客は、 「あそこの店はいつも混んでいるから」 と離れられて、

店は店で自分達で「チャンネル」を独占して、自分達の「チャンネル」でないと、変えないようにして、また行政処分を受けたりします。

余談ですが、 「販売チャンネルの独占」は、独占禁止法に抵触する可能性があるという意見もあります。

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