では、私たち消費者に強く関連している家庭部門の二酸化炭素排出量がなぜ増加しているかというと、興味深いグラフがあります。やはりJCCCA:全国地球温暖化防止活動推進センター (Japan Center for Climate Change Action)がデータを提供してくれているエネルギー消費機器の保有台数(100世帯あたりの保有台数)をみると、1990年から2003年にかけて、エアコンは131.4台、パソコン76.7台、ビデオデッキ46.8台、カラーテレビ41.4台、乗用車35.8台などの順で増加しています。とりわけ、エアコンの伸びが目立ちます。 このデジタル家電や自動車の販売の好調(国内よりも海外の方がより大きいのですが)が一因となって、長く続いた日本経済は不況を脱出してきました。これらの機器の増加は政府や経済界が主導・率先してきたものであり、政府の政策やこれをつくった家電製品や自動車のメーカー、消費者に販売した家電量販店やディーラーなどの流通業者などに主要な責任がありますが、もちろんこれらの機器を買った私たち消費者も責任を免れることもできません。消費者だけが悪いわけではないのですが、やはり二酸化炭素排出量の増大に貢献してしまっているのは事実です。