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2005.02.10

新しいメディアの誕生

メディアやコミュニケーションの技術革新は、政治そのもののやり方を根本的に変えたといわれている。カルブの授業第四週の「新しいメディア技術――その機会と危険性」では、ハイテク時代のメディアと政治のあり方について議論した。

たとえば今日のテレビ報道では、相互コミュニケーションができるようになったため、即座に視聴者や選挙民の反応がわかる。すると、進行中の番組の中で、ある政治家の発言に対し、どういう国民の反応があったかが短期間のうちに知ることができるわけだ。その結果、その番組放映中にその政治家は、自分の発言を修正したり、弁明したりすることにより、ダメージコントロールをすることも可能になる。

もちろん、これ以上のことが実際に行われていると思う。政治家が演説する際、事前にモニターを使って演説の一言一句に対して肯定的な反応をするか、否定的な反応をするかを調査することは常識になっている。

これを、原稿を事前に用意できる演説ではなく、大統領選挙のテレビ討論に応用することも可能だろう。あるテーマについて、国民の心を最も捉える言葉を、モニターを使って瞬時に選び、その結果を候補者に無線でフィードバックする（すでにテレビ討論でブッシュが無線を使った疑惑は浮上している）。候補者はその言葉をさも、昔から考えていたかのように話せばいいのだ。

インターネットを含むコミュニケーションツールの技術進歩は、１０年前までは想像もできなかった政治手法を可能にしている。インターネットを使えば、効果的な世論調査を短時間に実施することもできる。逆にインターネットの“世論”を操作する政治も出現するわけだ。一説には、日本人がイラクで人質になったときに「自己責任論」が跋扈したのも、政治的な仕掛け人がいたとされている。

メディアは確実に、より巧妙に、より一般からはわからない形で、政治的に利用されはじめている。細川首相がプロンプターを使って、それまでのいかにも原稿を棒読みしていますタイプのイメージからの脱却を図ったのは、１０年以上も前だ。いかにスマートなイメージを作り出すかは、いまでは政治家の日常となった。

そして、ニクソンとケネディの討論会から本格化したイメージ合戦の主戦場であるテレビは、世界をとんでもない方向へと導くプロパガンダの道具へと変貌していくのだが、その話は第１２週目の「湾岸戦争」の項に譲ることにする。