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この日記を毎日更新するようになったのは、病気で入院しなければならなくなったのがきっかけでした、退院後もくだらない保険の話や気が付いた事をダラダラと書いてきました。最近は体調も良く病院に行く回数も随分とへりました。自分の持論として始めるのは簡単、継続は大変と思っています。この日記も毎日更新するようになって約一年半になりました、書く事が無かったり、書くのが面倒な日もありましたが自分なりにはよく続いたと思います。今後は毎日ダラダラと更新するのは止めます。ブログを始めて色々と書き込みやコメントを貰って本当に嬉しかったです、今後もぼちぼち更新していきますので、よかったらまた立ち寄ってください。
2007.07.13
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自分の子供が食べる給食費や授業料を払わないバカ親、なんでも学校の責任にするバカ親、抵抗も出来ない子供に暴力をふるうバカ親、他人に迷惑をかける子供を叱らないバカ親、現代の風潮なんでしょうか?なんでも昔が良かったとは思いませんが、最近のニュースを見ていると「本当の話かな?」と思えるような事件が多すぎます。自分達が子供の時には考えられない事件ばかりです。学校が親のクレームに対処するために弁護士と契約するところもあるようです。今は学校サイドにも色々と問題があると思います。ただこんなバカ親に育てられた子供がどんな風に成長するの心配になります。こんなバカ親はほんのひとにぎりだとは思いますが、学校での事件が多くなったり、加害者の低年令化が進んでいるのも事実です。
2007.07.12
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NISMO 350Z
2007.07.11
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ブリーダーやペットショップの経営破綻等のニュースを聴くと複雑な心境になります、ユーザー側に需要が見込めるので供給過多になるのです、ホームセンターなんかで売られている子犬や子猫を見る機会も多いのですが人気の犬種は高価な価格で販売されています、高く売れるからブリーダーもこぞって人気の犬種を繁殖させます。その結果が破綻やら倒産に繋がっているのではないでしょうか?先日、新聞に「犬猫殺処分年間40万匹」の記事が掲載されていました、人間の都合で繁殖させ、不要になれば不法に置き去りにしたり、虐待されているのです。もちろん飼い主側にも問題があると思います、「可愛いから」「人気があるから」等と安易な気持ちで飼い始め、実際に飼ってみると世話が大変になって捨ててしまう方も多いのです、街をさまよっている犬は保健所等に捕獲されて殺処分になってしまいます、また放置されると栄養失調等で病気になってしまいます、どちらにしても身勝手な人間の犠牲になる犬や猫が年間に40万頭もいるのです。
2007.07.10
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携帯電話の新規契約から解約を差し引いた6月の契約純増数で、業界3位のソフトバンクモバイルが20万4800件に達し、初の首位となった先月に続いてトップに立った。KDDI(auとツーカーの合計)の純増数は13万3200件、NTTドコモは8万8800件だった。一方、番号持ち運び制に伴う6月の契約実績(転入から転出を差し引いた増減数)は、KDDI5万1700件増、ソフトバンク1万1600件増に対し、ドコモは6万3400件減だった。ドコモは、1台で二つの電話番号が持てるサービス「ツーインワン」を5月に始め、大々的に「反撃」の宣言をしたが、苦戦が続いています。
2007.07.09
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オークションで購入したヘリコプターです、初めて飛ばしてみましたが以外と難しかったです、うまく操縦するには練習が必要ですね。
2007.07.08
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ケガや災害で負傷したり骨折した時に補償される傷害保険が8月1日大幅に改定されます、大手損保はほぼこの時期に実施されるようです。これまでは職業によって三区分で保険料が決められていました。今回の改定でその三区分が二区分に変更になり、ほとんどの職種の方が以前より割安になります。保険代理店としては同条件で継続していただいても減収になってしまいます、でもお客さまの立場になれば割安な保険料で大きな補償ができるのでいい事ですね、傷害保険は子供さんやお年寄りが居られるご家庭は重宝すると思いますので、まだ加入されていない方はこの機会に検討してみてください、もし契約される時は「個人賠償責任特約」もセットで申し込んでください。
2007.07.07
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6月末に終えるとしてきた生命保険金の不払い調査を一転、「継続する」と発表する生命保険会社が相次いでいる。不払いがないかの確認に対して、顧客の反応が「予想以上に乏しい」というのが主な理由。完了時期は未定が多く、見通しの甘さを露呈した形だ。調査が大幅に長引く可能性も出てきた。4日までに、新たな完了時期を示さず「継続」の方針を発表したのは、三井、太陽、大同、T&Dフィナンシャル、ソニー、ハートフォードの各生命保険。各社とも最初に調査結果を公表した4月時点では、6月末に調査を終えるとしていた。請求すれば受け取れる可能性がある保険金があるかないかを、郵便や電話、直接訪問で確認中だが、反応が少なく調査を続けざるを得なくなっている。転居や電話がつながらない顧客もいるという。6月末までに調査を終える計画だった生保のうち、調査状況を公表したのはハートフォード生命保険だけ。同社は4月時点で調査中だった27件のうち1件を除き調査を終了。不払いは全体で15件あり、1910万円を追加で支払った。同社も残り1件の 調査を続ける。6月末に調査を完了予定だった明治安田生命保険も継続するが、9月末に完了と表明している。
2007.07.06
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損害保険各社が、自動車保険や傷害保険など個人向け商品に付けている特約の簡素化に乗り出します。特約は種類が多く複雑で、利用者や販売代理店の担当者もすべてを把握できないことが保険金の不払い問題の一因となった。これを教訓に、必要性の少ない特約は廃止する。ゴルフの「ホールインワン特約」なども姿を消す可能性がある。三井住友海上火災保険は2008年度をめどに約1400ある特約を700に半減させる。約1700の特約を持つ東京海上日動火災保険、あいおい損害保険も、それぞれ1000程度に整理する。損害保険ジャパンも860から670ほどに減らす方針です。廃止を決めた特約は新規契約を行わない。すでに加入している人への補償は契約が終わるまで続ける。見直しの対象となるのは、主に保険商品の本来の目的からかけ離れた費用まで補償する特約だ。旅行のキャンセル料などを補償する自動車保険の「キャンセル費用特約」、レンタル用品の紛失が対象となる傷害保険の「レンタル用品賠償特約」などの廃止を検討する。ホールインワン特約も見直し 対象となる。キャンセル費用特約などは加入者も少なく、ある大手損保では加入者が自社の保険加入者全体の1%に過ぎないという。また、保険金の不払いにつながった特約も整理する。不払い問題では、これまで大手6社の不払い額が合計で約40万件、約300億円分に達したことが判明しているが、このほとんどが特約への不払いだった。例えば、自動車事故でけがをさせた相手への手みやげ代を補償する「臨時費用特約」の不払い件数は、損保各社とも数千件から1万件以上にのぼった。「契約者も損保の担当者も手みやげ代まで出ることに気付いていなかった」という。ほかにも、多数の特約をセットで販売している場合に、どの特約に入っているかを利用者が把握していないケースが多いようだ。各社の特約は、1998年の損害保険料率の自由化以降、大幅に増えた。1社が新しい特約を開発すれば、他社もほぼ一斉に同様の特約を投入する横並びの業界慣行が背景にある。特約を多く付けて、自動車保険や傷害保険の保険料収入の落ち込みをカバーする狙いもあった。自動車保険の 場合、大型車が減り、保険料が安い軽自動車や小型車での契約が主流となったため、業界の保険料収入は96年度の3兆6600億円から2005年度には3兆5000億円に減っていた。各社は今回の見直しに合わせ、特約の上乗せを強く勧める営業手法も見直していきたい考えです。
2007.07.05
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安倍内閣が発足してまだ一年も経過していないのに何人目の大臣交代になるのでしょうか?相変わらず曖昧なコメントしかしない安倍首相、なんかリーダーシップが感じられません、今回の大臣の不祥事でもすぐに安倍首相が更迭していれば批判も最小限ですんでいたのに、身内から選挙戦が不利になるからと責められてからの対処では遅い気がします。自分の発言に責任を取って辞めるのでは無く、身内が選挙で不利になるから辞めているのが見え見えです。
2007.07.04
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大阪ではイベントやらカウントダウン等で盛り上げようとやっきになっています、他の地方ではどうなんでしょう?前売り券も一番いい場所なら一枚で16000円になります。メイン会場は長居競技場になります、この場所は一応は大阪市内ですが交通のアクセスはあまり良くない場所なんです。サッカーのセレッソ大阪のホームグラウンドで、サッカーの試合後でも近隣の駅は混雑するのに周辺道路の混雑が予想されますね。でもせっかくの大きな国際大会なんで是非成功してほしいですね。
2007.07.03
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毎日新聞は6月30日~7月1日、電話による全国世論調査を実施しました。安倍晋三内閣の支持率は前回5月調査と同じ32%だったが、不支持率は8ポイント増の52%で昨年9月の発足以降最悪となった。不支持が5割を超えたのは森喜朗内閣の01年2月以来。年金記録漏れ問題については、74%が「参院選の投票の判断材料にする」と答え、主要争点となっていることを裏付けました。問題に対する政府・与党の取り組みに対しては「評価しない」との回答が63%にのぼった。年金問題が逆風材料に女性の「安倍離れ」進む 年金記録漏れ問題を「参院選の投票の判断材料にしない」と回答したのは23%、政府・与党の取り組みを「評価する」と答えたのは32%にとどまった。この問題が政府・与党にとって逆風の材料になっていることをうかがわせ、内閣不支持の増加の一因にもなっているとみられる。参院選の投票の判断材料にする人を年代別にみると、20代の83%が最も高く、70代以上の57%が最も低かった。若い世代が将来不安を感じ、年金問題を重視している ことがうかがえた。内閣支持を男女別にみると、女性の支持率が32%(前回比3ポイント減)と政権発足以降最低を更新した。不支持率は男性の54%、女性の49%ともに最悪となったが、男性が1ポイント増だったのに対して女性は12ポイント増。女性の「安倍離れ」を示した。公務員制度改革関連法を成立させるための国会延長については、「成立を急ぐ法律ではなくおかしい」が37%、「参院選を有利にしようとするもので、おかしい」が31%。「法律成立のため必要」は22%にとどまり、否定的な考えの方が多い結果となった。また、同法が天下り問題の解決につながるかどうかは、「思わない」が68%で、「思う」の26%の2倍以上。国会延長を決断してまで法成立をはかった首相の考えに理解が進んでいないことを示した。政党支持率は自民が前回と同じ25%、民主は1ポイント減の18%などだった。
2007.07.02
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下の写真は大阪市内の地下鉄の乗降口です。写真の左手が階段になっています。階段のすぐ脇にまで自転車が停められているのがわかると思います。階段の利用の妨げになるのはもちろん強風などて自転車が階段に落下する危険もあります、階段を上がってくる人は上から自転車が落ちてくるなんて想像もしないので大事故になりかねません、自転車のマナー違反はこのブログでも度々書いてきましたが、こんな不法駐輪は事故が発生してからでは遅いので早急な取り締まりを実施してもらいたいです。
2007.07.01
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