シュタイナーから読み解く神秘学入門

シュタイナーから読み解く神秘学入門

2014年11月21日
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カテゴリ: 軟弱日本を斬る!
 巷では悪魔政権は最後の不正選挙という暴挙に出たようである。憲法の政教分離の原則に違反している悪魔政党と偽ユダヤ金融帝国の日本支社代表のアホバカ悪党が最後の決戦に出た模様である。

 しかし、この国には自分さえよければいいというアホバカが増殖しすぎたようにも思える。

 そういうアホバカたちを一網打尽にするヒントになる政策をお馴染みの播州武侯祠遍照院さまのサイトから見つけたので以下に紹介する。

 それはグローバル税である。

 経済を簡略化すれば、資金が左から右に流れることである。資金を得て儲かる者もいれば資金を失って損する者もいる。だから全体としては必ず差し引きゼロにならないといけないはずだ!

 そこでなぜ財政赤字になるのか、突き詰めて考えてみれば、財政赤字になった分、どこかが大黒字になっているはずなんである。でなければ粉飾していることになり、現実としては単純な話、帳簿に載らない裏金が存在するというわけである。

 裏金はどこにいっているのかを探すのは簡単である。税務署が税金逃れを監視するような目をもてば、贅沢な暮らし、羽振りの良い暮らしをしている者が怪しいことは一目瞭然である。

 一般サラリーマンよりも贅沢な暮らしをしている人は怪しいわけである。特に財政赤字なのに政治家や公務員が一番怪しいわけである。こんなことは自明である。

 連中がなぜ大手を振って巷を闊歩できるのか? 律令カースト制度で連中は一般人とは身分が上だから贅沢な暮らしをしても当然として国民を洗脳しているからである。 

 官僚が書く文章は抽象論を駆使した洗脳文書である。カルト教と同じで悪魔崇拝文書である。

 同じ人間を抽象論で差別化し洗脳しているのである。

 さて、このような抽象論を打ち破る方法は公正公平の平等意識をもつことである。本来司法はそのためにあるが、もはや権力の巣窟であり、悪魔崇拝の砦となってしまっているから不可能である。

 どんな悪法でも、公正ささえ失わなければ、善に導けるのである。

 例えば、本来の資本主義とは、資本を平等に公正に社会に行き渡らせることなのである。だからして誰もが資本を公正平等に利用する権利があるはずで、資本は常に流通し、停滞させてはならないはずである。

 だから赤字だけを強調するのはやめ、どこに黒字がわたっているのかを精査しないといけないのだ!

 赤字だけを連呼するのはアホバカのやることである。どこに黒字がわたったのかを連呼しないといけない。そして、税を徴収しないといけないのである。でないと裏金や闇カネがつくられ、人間は社会を破壊することしかできなくなるだろう。

 そういうわけで、前置きが長くなったが、次なるグローバル税を推奨したい。

 ☆        ☆        ☆

海賊大企業から搾り取れ。 渾沌堂
http://tyuubukou.blog.shinobi.jp/%E6%94%BF%E6%B2%BB%E5%90%91%E3%81%91/%E6%B5%B7%E8%B3%8A%E5%A4%A7%E4%BC%81%E6%A5%AD%E3%81%8B%E3%82%89%E6%90%BE%E3%82%8A%E5%8F%96%E3%82%8C%E3%80%82%E3%80%80%E6%B8%BE%E6%B2%8C%E5%A0%82

超高層マンション スカイヲーカー  より

上記文抜粋
・・・・・・・・

 消費税増税は諦めて、グローバル税を課すべきだ。



 結局、消費税の追加課税は持ち越しになったようだ。

 実は、日経新聞を代表する御用マスコミが報道するように、世間の景気は良い訳もなく、決算のいいのは、海外でドルベースで生産し、そのまんま直送にて米国に輸出販売したり、日本国内に逆輸入することで売り上げをたてている海外企業を含むグローバル企業なのであって、国内型内需企業ではない。

 むしろ、アベノミクスは内需型国内企業を円安の原料高+消費税負担で追い込み、結果、国内に残る中小零細企業を廃業に追い込もうとするのだ。

 ズバリ言って、「米ドルで商いできない連中は死ね」 と宣告されているに等しい。

 本来、国内の税収が減収に追い込まれる主たる理由は、海外に製造部門を移転する「グローバル企業」の製造過程において、課税権がなくなるからだ。

 つまり、海外に移転してしまった企業が海外で稼いだ米ドルを国内にて課税したり、国内で預金させることができないからだ。

 すなわち、日本政府は米国にいわれるまま、グローバル企業に対する徴税権を放棄しているのだ。

 その結果、税収不足に追い込まれ、国内の消費税に税源を頼るほかなくなっているのだ。

 日本政府の権限は、国内に限定され、海外移転した企業に徴税権が及ばないからだ。

 これに対抗する手段は日本政府は原則持たないが、問題は、グローバル企業からいかに徴税するかなんだろう。これにはいくつか考えられる。

 海外から輸入する財やサービスに対し、すべて課税することだろう。

 つまり、輸入税を課す。

 輸入関税のようなものではなく、輸入するすべての財やサービスに一律に課すのだ。

 一番の方法は、円と他国通貨に変換する際に課税する方法だろう。

 円から米ドルに変換する際に10%課税し、米ドルから円に変換する際に10%課税する。

 こうなると、輸入商品を消費する場合、必ず10%課税されることになる。

 もう一つの方法として、売り上げの過半を海外で稼ぐグローバル企業に対し、別途課税することだろう。

 例えば、社会保険料の別途負担額を引き上げる。

 通常、社会保険料の負担は、(社員負担分14.045%)+(会社負担分14.695%)=28.74%だが、

 これを、国際貢献加算をして、グローバル企業は倍額の57.48%負担いただく。

 むしろ、グローバル企業は、(グローバル輸入税+グローバル社会保険料負担)で、日本に国際貢献すべきだろう。いや、それが正しい選択だ。

・・・・・・・
抜粋終わり

>もう一つの方法として、売り上げの過半を海外で稼ぐグローバル企業に対し、別途課税することだろう。

 そうだ。やつらは海賊企業である。

 殺されず多額の税金を取られるだけで感謝してこそ、恨まれる筋合いはない。

 お読みくださりありがとうございます。

 ☆        ☆        ☆

 消費税増税を連呼している連中の贅沢な暮らしぶりを調べてみれば一目瞭然である。奴らは悪魔崇拝で、人生から何も学ぼうとしないただ略奪者、破壊者のアホバカであることが即座にわかるだろう。





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Last updated  2014年11月22日 13時53分57秒
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