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2016年02月12日
カテゴリ： 軟弱日本を斬る！
重力子の話題で巷は経済破綻を誤魔化そうというのか、たとえ重力子が発見されたとしても、アホバカの脳はアホノミクズのマイナス金利のように、あまりに軽すぎて、マイナスであり、かえってアホバカの脳の重力波は、時空を歪ませるどころか、日本経済を歪まして破壊してしまうほどのアホバカぶりなので、アホバカ波が市場を混乱に陥れているほうが人類にとっては救いがたいリスクなんである。
重力子よりもアホノミクズのマイナス金利の市場破綻波の発見が先決である。なにしろあまりにアホバカすぎて検出不可能なのだからね。
経済の話の紹介を続けているが、経済とは「足りないものを補いあうこと」で有ると何度も紹介しているが、それはモノだけではなく、能力や才能なども助け合うことである。
あまりにアホバカなのは足りな過ぎてもはや補いあうことも不可能である。まさにアホバカのミニブラックホールである。連日連夜、アホバカ政権のアホバカ議員がダマスゴミの洗脳で巷を賑わせている。
ネットを徘徊していると、オカルトを真面目に勉強せずに、唯物論で馬鹿にして拝借するので曲解する者が多いのは非常に残念である。特に唯物論者が口にする優生学なんぞは単なる出鱈目である。それこそ唯物論に染まっている証拠である。
例えば、優生学を厳密に適用するなら、物質界で長い間進化を遂げた生物ほど優秀ということになるので、ゴキブリなどの下等生物が優秀となり、高等生物となるはずである。
人間が思考している間に、下等生物は思考する代わりに生体の機能を現環境に適用できるように進化しているのだから、下等生物は愚か、ウイルスや細菌の方が人類なんかよりも遥かに優秀ということになるはずである。
またダーウィンの進化論によれば、人類の祖先はサルなんで、サルがいなかったら、人類もいないことになり、先祖崇拝の立場から、サル以下にならざるを得なくなるから、優生学を厳密に適用するなら、人類は存在においてサル以下か、もしくは進化においては、ゴキブリやウイルス、細菌などの下等生物以下になる。
というわけで、優生学なんぞは出鱈目の悪魔論なんである。
物質界においては、動物の方が人類よりも遥かに進んでいるんですよ。その証拠に、動物は、人類のできないことをすでに技術的に実現しているからである。車や飛行機をつくらなければ、馬やチーターは、人類よりも遥かに速く走れるわけである。
考えて考えて、ようやく車や飛行機をつくれるようになり、馬やチーターよりも速く走れるようになったとはいえ、そのエネルギーをどこからか貰わないといけないわけである。馬やチーターは遺伝的に速く走れるが、人類はそのような乗り物をつくらないと駄目である。だから、走ることにはいまだ劣等である。
だから物質界では人類は常に劣等なんである。物質的には下等生物といってよい。第一、日々の食物を動物に依存しないと生きられないのがその証拠である。
もし優生学があるとしたら、人類は一番最低の生物で一番劣等である。
では、一番劣等なのが、神智学では、なぜ優等なのか、である。
物質界と霊界はプラスとマイナスの関係にあるからである。この世の物質界では劣等だが、あの世の霊界では優等なんである。物質的進化においては劣等だが、霊的進化においては優等というわけなんである。
しかし霊的進化において優等とはいっても、個人的に自由な意味でのもので、動物は集合自我をもち、その集合自我のレベルでは、人間より上位に位置するというから、いずれにしろ、優生学は成り立たない。
だから、人間は、物質界で生きるために他の生物を食糧とする代わりに、霊界では、物質界の生物を生かすために働かなければならないというのである。
だから、物質界の動物は、死者により生かされているのである。物質界に動物崇拝が残るのは、動物たちを死んで行った祖先＝死者が生かしているからである。
宇宙においては万有万物は公平公正なんである。そのためのカルマの法則なんである。
カルマの法則により、経済の足りないものを補いあうことが保証される。
弱肉強食というのは唯物論の一面的な見方であって、本来は生物は皆助け合って命を削りながら生きているのである。食物連鎖がその証で、下等生物が多産なのは、自分の子孫を生かすほかにも他の生物を生かすために、食物となるために多産なんである。
だから自分たちが生きるだけでなく他の生物を生かすことも考えている。だからその集合魂＝集合自我は、人間の自我＝霊魂よりも遥かに高次なんである。
自己の利を貪るのは人間だけなんである。だから弱肉強食なんていう唯物論を信仰してしまうアホバカなんである。
だから、利を貪る者は自分の生命を奪われるというわけなんである。
そもそも株価を吊り上げたりするカネを法人税で確保していれば財政赤字などにならなく、高い法人税払うのが嫌だから、企業買収などされなくて済んだはずなのである。早い話、法人税が社会貢献料なんである。
そういう連中は経済を混乱させて遊んだツケを払わなければならないという自業自得の話の紹介を続ける。
★ ★ ★
トランプ氏へのメッセージ４：M・ハドソンの「日本はなぜ借金大国になったか?」４
http://quasimoto2.exblog.jp/
【まとめ】
日本の財政問題や国債残高の問題を語るとき、日本政府は国民への課税が少なすぎる、あるいは歳出が多すぎる、という言い方をする。
《 これは金融、保険、不動産部門の税負担が低すぎるという事実から焦点をそらして、日本国民全体がもっと税金を支払うべきだということをほのめかすためである 》。
（金融、保険、不動産部門らは神殿を穢すニセモノユダヤ人で、神殿で商売する人類の裏切者たちである。ヤクザが多いことでもわかる。）
日本の財政問題を国際的な場面に置いて検討することが重要である。日本の国債を単に日本国内の問題であると捉えてしまうと、米国政府が米国民や企業に対する課税を避けるためにおこなわれている悪循環を断ち切ることはできない。
《 これでは、大蔵官僚が米国のやり方こそ正しいと洗脳されてしまうことと同じである 》。
（実際洗脳されて財務省になったアホバカ地獄行きたちである。）
《日本が抱えている問題と全く同じ問題に米国が苦しんでいることを忘れてはならない》。
（ニセモノユダヤにより米国国民も家畜＝ゴイムとされたが、今度は日本国民も同じである。）
事実、日本が財務省証券を購入して直接的に援助しなければ、また米国の外交政策や海外の軍事費を資金援助することで間接的に米国経済を救済しなければ、米国の財政問題はさらに深刻さを増すのである。
今、《 日本国民にとって最悪なことは、不労所得に税金を課すのではなく、消費税を5%、ひいては15%にまで引き上げることを大蔵省が主張している点である 》。
（大蔵省からニセモノユダヤ配下の財務省になったのだが）
《 この政策をとると、消費財や賃金に 課税することによって輸出品に組み込まれる労働コストが上昇し、国内の生活水準が低下してしまう 》。
《 そしてその一方で、不動産や金融投資家は、生産的なサービスを積極的に提供しなくとも、資産価値が上がるのをただ待っているだけで裕福になっていくという、とんでもない構図ができあがる 》。
これはまさに米国式のやり方である。先に述べたように、
《 米国の全資産の約3分の2が不動産であるにも拘らず、不動産業界に支持された政治家が税法に書き入れた税制の優遇措置や抜け穴のお陰で、不動産業者は所得税を事実上、全く支払っていない 》。
（サブプライムローン破綻で明らかになった。）
これが本当に日本が目指したい方向なのであろうか。この道を辿れば、日本の企業家は、日本国民の幸福や経済的なバランスにつながる財やサービスを生産するよりも、バブル経済を復活させた方が儲かるようになってしまう 。
《 不労所得(地代、賃貸料、金利、キャピタル・ゲイン)にはできるだけ高い税金を課し、資本投資や就労所得からの収益に対してはできるだけ低い税金を課すべきだと経済学者は認めている 》。
固定資産税を引き上げても土地の供給は減らないが、賃金に対して増税すれば、労働力の供給や、純粋な経済的収益、さらに購買力は減少する 。
《消費税を値上げすれば、日本経済を動かす収入と支出の循環は徐々に蝕まれていく。資金は市場から引き上げられ、もっぱら土地や株式市場の投機に回されることになるであろう》。
もちろん問題は政府の負債にとどまらない。日本の民間企業も不動産抵当など、大きな負債を抱えている。《 民間の資産の負債が増えれば増える程、企業収入の中で、金利の支払いや債務の返済に向けられる金額が増える。その結果、設備投資やR&D、開発関連向け新規投資のための資金が減少することになるのだ 》。
《日本は、健全な成長と不健全なバブルの膨張を区別する新しい会計様式を導入すべきである》。
《GDPの成長の中で、金利の増加や、賃貸料の増加といった偽りの成長がどれ程、占めるのかを表す必要がある》
のだ。
残念ながら、
《今日の日本の会計様式は価値の影響を受けない新しい経済理論を反映している》。
《 古典経済学が特定の雇用と融資は生産的ではないとして区別していたものを、この新しい理論では区別してはいない 》。
重農主義者の時代には、経済は余剰物を生産するものと捉えられていた。金利と 賃貸料(さらに戦争費用)は、この余剰物から支払われる支出であった。
《 このような古典的な考え方では、FIRE部門全体が悪性腫瘍として生産的経済基盤の上に異常成長したものと考えられていた 》 。
（実際、FIRE部門全体が悪性腫瘍で、連中が儲ければ儲けるほど、社会全体が貧困に陥っていく。）
日本が米国を手本にしようというのなら、
《 1929年以降に米国で増えた労働力が、古典派経済学者が 「非生産的な雇用」と呼んだものであることに気づかなければいけない 》。
（FIRE部門全体の仕事は仕事とはいえない。というのは、社会全体を幸福にしないからである。社会全体を富ませるのではなく、社会から収奪し、自分達だけに富を集める悪政腫瘍だからである。）
増加のすべてがサービス 分野からで、工業分野の労働力は全く増えていないのだ。楽観的に見れば、このような状況も工業や 農業、運搬などに携わる生産的な労働者が、急増する非生産的な労働者の上部構造を支えてきたでは ないか、と言うかも知れない。しかし実際には、
《 このFIRE部門の労働者こそ米国経済が直面する問題の本質なのであり、不労所得社会を形成している 》
（FIRE部門は米国ではニセモノユダヤの代名詞であり、この国ではヤクザ、金融マフィアの代名詞となっている。）
のである。現在米国の財政問題の原因として、 高齢者、障害者、そして社会保障や医療保険の受領者などが「権利ばかりを要求する」社会の依存者 として非難されている。
《 しかし彼らが財政難の原因として非難されるのも、政府が政治的権力を持つFIRE部門における不労所得者への利子支払いを削減しないがため 》
なのである。
（苦肉の策がマイナス金利である。）
この点に関する日本の状況が表8-bに示されている。日本が高齢化し、多くの階層が貧しくなっている という事実があるにも拘らず、日本の社会保障費は、他の諸国と異なり政府支出の20%で一定している 。
（1975年 4,136/21,473=ほぼ20% 1995年 13,924/70,987=ほぼ20%）
急増しているのは国債費(政府の公債処理コスト)であり、社会保障費と同じ規模にまで膨らんでいる。金利が上昇し始めれば、国債費はさらに急激に増えるであろう。その結果、他の支出項目にしわ寄せが行くか、あるいは財政赤字を賄うためにさらに借金を増やすか、紙幣を発券するかのいずれかになるであろう 。
表 8-a.一般会計の内訳:歳入(単位:10億円)
1975 1980 1985 1990 1995*
所得税 5,482 10,800 15,435 25,996 21,350
法人税 4,128 8,923 12,021 18,384 13,726
相続税 310 441 1,061 1,918 2,684
地価税 434
消費税 4,623 5,980
酒税 914 1,424 1,932 1,935 2,172
たばこ税 884 996 1,038
総額 21,473 44,041 53,993 71,703 70,987
*1995年度当初予算
表 8-b.一般会計の内訳:歳出(単位:10億円)
1975 1980 1985 1990 1995
社会保障関係費 4,136 8,170 9,902 11,481 13,924
文教・科学振興費 2,707 4,606 4,883 5,410 6,076
国債費 1,102 5,492 10,181 14,314 13,221
恩給関係費 759 1,653 1,868 1,832 1,727
地方財政関係費 3,351 7,829 9,690 15,931 13,215
防衛関係費 1,386 2,250 3,179 4,253 4,724
公共事業関係費 3,487 6,896 6,891 6,956 9,240
経済協力費 168 368 572 819 1,035
中小企業対策費 125 240 210 240 186
エネルギー対策費 424 601 547 682
食糧管理費 915 1,030 694 404 272
産業投資特別会計へ 65 2.7 1,283 1,281
その他の事項経費 2,660 4,448 4,335 5,800 5,053
予備費 350
総額 20,861 43,405 53,005 69,269 70,987
* 1995年度当初予算
バブル期における日本の成長はほとんどが癌細胞のようなものであった。それにも拘らず、日本は不動産のキャピタル・ゲインや賃貸収入や金利への課税を最低に抑える財政政策をとり、この傾向を阻止するどころか、むしろ状況を悪化させてきた 。
この経済上の間接費を表す国民所得のデータが、すぐに使える形で提供されていない。このような会計様式が、政府の政策的な失敗に対する前向きな対処を遅らせているのだ 。
日本が今日の米国式の財政哲学を手本に増税を行えば、人間の身体でいうと「脂肪」に当たる地価の上昇や株式市場の収益といった「不労増価」ではなく、国家の活力に当たる賃金や企業の利益といった「骨」の部分に増税してしまう恐れがある。
《 日本は間接費と富とを区別する包括的な会計様式が必要 》
なのである。 不労増価を明確にし、優遇するのではなくそこに課税するために 、
《日本は、金融上の資金の流れを表す統計と、新規投資や有益な財やサービスの生産に関する統計を結び付ける必要がある》。
《このような会計様式で表されれば、財テクではなく企業本来の活動が促進されるようになる》。
さらに
《 この統計によって、FIRE部門の負担を軽くするために大蔵省が消費税増税を行おうとしていることがはっきりとわかる 》
であろう。
（インチキが明らかになる。）
さらに、
《 このような統計があれば、企業の政治献金や官僚の天下りにかかるコストと、そうした政治的影響力の強い部門に対する課税控除額とを比較することも容易になる 》
（連中のインチキが明らかになるから、不正会計をしているわけである。明治以来だから悪徳である。）
であろう。万が一、こうした比較が可能であれば、経済活動に資金を投じるよりも、同じ金額を政治家に支払った方が見返りが高いことが浮き彫りになるであろう。
そして
《大蔵官僚は、その統計を使って日本の国益ではなく米国の外交、経済上の目的を満たすために日本の税金や借金がどれ程増加したのか、国民に示すことができる》
であろう。
[更新日時:2008/10/25 18:07 ]
この記事のURL: http://www.doblog.com/weblog/myblog/19256/2621428#2621428
というわけで、ミスター・トランプ、 アメリカ経済の低迷は、あなた方大富豪たちが一切税金を払わないで私腹を肥やしていた事が原因だったのだが、そんなアメリカ経済を根本から多額の米国債を買って支えてきた国家が我が国日本だったのである 。
日本に足向けて寝るなよ、トランプ！
★ ★ ★
アホバカ総理の脳をその足で踏みつけるのは赦すぞ、トランプ！ 北もミサイル飛ばすなら、いっそのこと、お仲間の首相官邸でも吹っ飛ばしてほしいな。
重力子よりもアホノミクズのマイナス金利の市場破綻波の発見が先決である。なにしろあまりにアホバカすぎて検出不可能なのだからね。
経済の話の紹介を続けているが、経済とは「足りないものを補いあうこと」で有ると何度も紹介しているが、それはモノだけではなく、能力や才能なども助け合うことである。
あまりにアホバカなのは足りな過ぎてもはや補いあうことも不可能である。まさにアホバカのミニブラックホールである。連日連夜、アホバカ政権のアホバカ議員がダマスゴミの洗脳で巷を賑わせている。
ネットを徘徊していると、オカルトを真面目に勉強せずに、唯物論で馬鹿にして拝借するので曲解する者が多いのは非常に残念である。特に唯物論者が口にする優生学なんぞは単なる出鱈目である。それこそ唯物論に染まっている証拠である。
例えば、優生学を厳密に適用するなら、物質界で長い間進化を遂げた生物ほど優秀ということになるので、ゴキブリなどの下等生物が優秀となり、高等生物となるはずである。
人間が思考している間に、下等生物は思考する代わりに生体の機能を現環境に適用できるように進化しているのだから、下等生物は愚か、ウイルスや細菌の方が人類なんかよりも遥かに優秀ということになるはずである。
またダーウィンの進化論によれば、人類の祖先はサルなんで、サルがいなかったら、人類もいないことになり、先祖崇拝の立場から、サル以下にならざるを得なくなるから、優生学を厳密に適用するなら、人類は存在においてサル以下か、もしくは進化においては、ゴキブリやウイルス、細菌などの下等生物以下になる。
というわけで、優生学なんぞは出鱈目の悪魔論なんである。
物質界においては、動物の方が人類よりも遥かに進んでいるんですよ。その証拠に、動物は、人類のできないことをすでに技術的に実現しているからである。車や飛行機をつくらなければ、馬やチーターは、人類よりも遥かに速く走れるわけである。
考えて考えて、ようやく車や飛行機をつくれるようになり、馬やチーターよりも速く走れるようになったとはいえ、そのエネルギーをどこからか貰わないといけないわけである。馬やチーターは遺伝的に速く走れるが、人類はそのような乗り物をつくらないと駄目である。だから、走ることにはいまだ劣等である。
だから物質界では人類は常に劣等なんである。物質的には下等生物といってよい。第一、日々の食物を動物に依存しないと生きられないのがその証拠である。
もし優生学があるとしたら、人類は一番最低の生物で一番劣等である。
では、一番劣等なのが、神智学では、なぜ優等なのか、である。
物質界と霊界はプラスとマイナスの関係にあるからである。この世の物質界では劣等だが、あの世の霊界では優等なんである。物質的進化においては劣等だが、霊的進化においては優等というわけなんである。
しかし霊的進化において優等とはいっても、個人的に自由な意味でのもので、動物は集合自我をもち、その集合自我のレベルでは、人間より上位に位置するというから、いずれにしろ、優生学は成り立たない。
だから、人間は、物質界で生きるために他の生物を食糧とする代わりに、霊界では、物質界の生物を生かすために働かなければならないというのである。
だから、物質界の動物は、死者により生かされているのである。物質界に動物崇拝が残るのは、動物たちを死んで行った祖先＝死者が生かしているからである。
宇宙においては万有万物は公平公正なんである。そのためのカルマの法則なんである。
カルマの法則により、経済の足りないものを補いあうことが保証される。
弱肉強食というのは唯物論の一面的な見方であって、本来は生物は皆助け合って命を削りながら生きているのである。食物連鎖がその証で、下等生物が多産なのは、自分の子孫を生かすほかにも他の生物を生かすために、食物となるために多産なんである。
だから自分たちが生きるだけでなく他の生物を生かすことも考えている。だからその集合魂＝集合自我は、人間の自我＝霊魂よりも遥かに高次なんである。
自己の利を貪るのは人間だけなんである。だから弱肉強食なんていう唯物論を信仰してしまうアホバカなんである。
だから、利を貪る者は自分の生命を奪われるというわけなんである。
そもそも株価を吊り上げたりするカネを法人税で確保していれば財政赤字などにならなく、高い法人税払うのが嫌だから、企業買収などされなくて済んだはずなのである。早い話、法人税が社会貢献料なんである。
そういう連中は経済を混乱させて遊んだツケを払わなければならないという自業自得の話の紹介を続ける。
★ ★ ★
トランプ氏へのメッセージ４：M・ハドソンの「日本はなぜ借金大国になったか?」４
http://quasimoto2.exblog.jp/
【まとめ】
日本の財政問題や国債残高の問題を語るとき、日本政府は国民への課税が少なすぎる、あるいは歳出が多すぎる、という言い方をする。
《 これは金融、保険、不動産部門の税負担が低すぎるという事実から焦点をそらして、日本国民全体がもっと税金を支払うべきだということをほのめかすためである 》。
（金融、保険、不動産部門らは神殿を穢すニセモノユダヤ人で、神殿で商売する人類の裏切者たちである。ヤクザが多いことでもわかる。）
日本の財政問題を国際的な場面に置いて検討することが重要である。日本の国債を単に日本国内の問題であると捉えてしまうと、米国政府が米国民や企業に対する課税を避けるためにおこなわれている悪循環を断ち切ることはできない。
《 これでは、大蔵官僚が米国のやり方こそ正しいと洗脳されてしまうことと同じである 》。
（実際洗脳されて財務省になったアホバカ地獄行きたちである。）
《日本が抱えている問題と全く同じ問題に米国が苦しんでいることを忘れてはならない》。
（ニセモノユダヤにより米国国民も家畜＝ゴイムとされたが、今度は日本国民も同じである。）
事実、日本が財務省証券を購入して直接的に援助しなければ、また米国の外交政策や海外の軍事費を資金援助することで間接的に米国経済を救済しなければ、米国の財政問題はさらに深刻さを増すのである。
今、《 日本国民にとって最悪なことは、不労所得に税金を課すのではなく、消費税を5%、ひいては15%にまで引き上げることを大蔵省が主張している点である 》。
（大蔵省からニセモノユダヤ配下の財務省になったのだが）
《 この政策をとると、消費財や賃金に 課税することによって輸出品に組み込まれる労働コストが上昇し、国内の生活水準が低下してしまう 》。
《 そしてその一方で、不動産や金融投資家は、生産的なサービスを積極的に提供しなくとも、資産価値が上がるのをただ待っているだけで裕福になっていくという、とんでもない構図ができあがる 》。
これはまさに米国式のやり方である。先に述べたように、
《 米国の全資産の約3分の2が不動産であるにも拘らず、不動産業界に支持された政治家が税法に書き入れた税制の優遇措置や抜け穴のお陰で、不動産業者は所得税を事実上、全く支払っていない 》。
（サブプライムローン破綻で明らかになった。）
これが本当に日本が目指したい方向なのであろうか。この道を辿れば、日本の企業家は、日本国民の幸福や経済的なバランスにつながる財やサービスを生産するよりも、バブル経済を復活させた方が儲かるようになってしまう 。
《 不労所得(地代、賃貸料、金利、キャピタル・ゲイン)にはできるだけ高い税金を課し、資本投資や就労所得からの収益に対してはできるだけ低い税金を課すべきだと経済学者は認めている 》。
固定資産税を引き上げても土地の供給は減らないが、賃金に対して増税すれば、労働力の供給や、純粋な経済的収益、さらに購買力は減少する 。
《消費税を値上げすれば、日本経済を動かす収入と支出の循環は徐々に蝕まれていく。資金は市場から引き上げられ、もっぱら土地や株式市場の投機に回されることになるであろう》。
もちろん問題は政府の負債にとどまらない。日本の民間企業も不動産抵当など、大きな負債を抱えている。《 民間の資産の負債が増えれば増える程、企業収入の中で、金利の支払いや債務の返済に向けられる金額が増える。その結果、設備投資やR&D、開発関連向け新規投資のための資金が減少することになるのだ 》。
《日本は、健全な成長と不健全なバブルの膨張を区別する新しい会計様式を導入すべきである》。
《GDPの成長の中で、金利の増加や、賃貸料の増加といった偽りの成長がどれ程、占めるのかを表す必要がある》
のだ。
残念ながら、
《今日の日本の会計様式は価値の影響を受けない新しい経済理論を反映している》。
《 古典経済学が特定の雇用と融資は生産的ではないとして区別していたものを、この新しい理論では区別してはいない 》。
重農主義者の時代には、経済は余剰物を生産するものと捉えられていた。金利と 賃貸料(さらに戦争費用)は、この余剰物から支払われる支出であった。
《 このような古典的な考え方では、FIRE部門全体が悪性腫瘍として生産的経済基盤の上に異常成長したものと考えられていた 》 。
（実際、FIRE部門全体が悪性腫瘍で、連中が儲ければ儲けるほど、社会全体が貧困に陥っていく。）
日本が米国を手本にしようというのなら、
《 1929年以降に米国で増えた労働力が、古典派経済学者が 「非生産的な雇用」と呼んだものであることに気づかなければいけない 》。
（FIRE部門全体の仕事は仕事とはいえない。というのは、社会全体を幸福にしないからである。社会全体を富ませるのではなく、社会から収奪し、自分達だけに富を集める悪政腫瘍だからである。）
増加のすべてがサービス 分野からで、工業分野の労働力は全く増えていないのだ。楽観的に見れば、このような状況も工業や 農業、運搬などに携わる生産的な労働者が、急増する非生産的な労働者の上部構造を支えてきたでは ないか、と言うかも知れない。しかし実際には、
《 このFIRE部門の労働者こそ米国経済が直面する問題の本質なのであり、不労所得社会を形成している 》
（FIRE部門は米国ではニセモノユダヤの代名詞であり、この国ではヤクザ、金融マフィアの代名詞となっている。）
のである。現在米国の財政問題の原因として、 高齢者、障害者、そして社会保障や医療保険の受領者などが「権利ばかりを要求する」社会の依存者 として非難されている。
《 しかし彼らが財政難の原因として非難されるのも、政府が政治的権力を持つFIRE部門における不労所得者への利子支払いを削減しないがため 》
なのである。
（苦肉の策がマイナス金利である。）
この点に関する日本の状況が表8-bに示されている。日本が高齢化し、多くの階層が貧しくなっている という事実があるにも拘らず、日本の社会保障費は、他の諸国と異なり政府支出の20%で一定している 。
（1975年 4,136/21,473=ほぼ20% 1995年 13,924/70,987=ほぼ20%）
急増しているのは国債費(政府の公債処理コスト)であり、社会保障費と同じ規模にまで膨らんでいる。金利が上昇し始めれば、国債費はさらに急激に増えるであろう。その結果、他の支出項目にしわ寄せが行くか、あるいは財政赤字を賄うためにさらに借金を増やすか、紙幣を発券するかのいずれかになるであろう 。
表 8-a.一般会計の内訳:歳入(単位:10億円)
1975 1980 1985 1990 1995*
所得税 5,482 10,800 15,435 25,996 21,350
法人税 4,128 8,923 12,021 18,384 13,726
相続税 310 441 1,061 1,918 2,684
地価税 434
消費税 4,623 5,980
酒税 914 1,424 1,932 1,935 2,172
たばこ税 884 996 1,038
総額 21,473 44,041 53,993 71,703 70,987
*1995年度当初予算
表 8-b.一般会計の内訳:歳出(単位:10億円)
1975 1980 1985 1990 1995
社会保障関係費 4,136 8,170 9,902 11,481 13,924
文教・科学振興費 2,707 4,606 4,883 5,410 6,076
国債費 1,102 5,492 10,181 14,314 13,221
恩給関係費 759 1,653 1,868 1,832 1,727
地方財政関係費 3,351 7,829 9,690 15,931 13,215
防衛関係費 1,386 2,250 3,179 4,253 4,724
公共事業関係費 3,487 6,896 6,891 6,956 9,240
経済協力費 168 368 572 819 1,035
中小企業対策費 125 240 210 240 186
エネルギー対策費 424 601 547 682
食糧管理費 915 1,030 694 404 272
産業投資特別会計へ 65 2.7 1,283 1,281
その他の事項経費 2,660 4,448 4,335 5,800 5,053
予備費 350
総額 20,861 43,405 53,005 69,269 70,987
* 1995年度当初予算
バブル期における日本の成長はほとんどが癌細胞のようなものであった。それにも拘らず、日本は不動産のキャピタル・ゲインや賃貸収入や金利への課税を最低に抑える財政政策をとり、この傾向を阻止するどころか、むしろ状況を悪化させてきた 。
この経済上の間接費を表す国民所得のデータが、すぐに使える形で提供されていない。このような会計様式が、政府の政策的な失敗に対する前向きな対処を遅らせているのだ 。
日本が今日の米国式の財政哲学を手本に増税を行えば、人間の身体でいうと「脂肪」に当たる地価の上昇や株式市場の収益といった「不労増価」ではなく、国家の活力に当たる賃金や企業の利益といった「骨」の部分に増税してしまう恐れがある。
《 日本は間接費と富とを区別する包括的な会計様式が必要 》
なのである。 不労増価を明確にし、優遇するのではなくそこに課税するために 、
《日本は、金融上の資金の流れを表す統計と、新規投資や有益な財やサービスの生産に関する統計を結び付ける必要がある》。
《このような会計様式で表されれば、財テクではなく企業本来の活動が促進されるようになる》。
さらに
《 この統計によって、FIRE部門の負担を軽くするために大蔵省が消費税増税を行おうとしていることがはっきりとわかる 》
であろう。
（インチキが明らかになる。）
さらに、
《 このような統計があれば、企業の政治献金や官僚の天下りにかかるコストと、そうした政治的影響力の強い部門に対する課税控除額とを比較することも容易になる 》
（連中のインチキが明らかになるから、不正会計をしているわけである。明治以来だから悪徳である。）
であろう。万が一、こうした比較が可能であれば、経済活動に資金を投じるよりも、同じ金額を政治家に支払った方が見返りが高いことが浮き彫りになるであろう。
そして
《大蔵官僚は、その統計を使って日本の国益ではなく米国の外交、経済上の目的を満たすために日本の税金や借金がどれ程増加したのか、国民に示すことができる》
であろう。
[更新日時:2008/10/25 18:07 ]
この記事のURL: http://www.doblog.com/weblog/myblog/19256/2621428#2621428
というわけで、ミスター・トランプ、 アメリカ経済の低迷は、あなた方大富豪たちが一切税金を払わないで私腹を肥やしていた事が原因だったのだが、そんなアメリカ経済を根本から多額の米国債を買って支えてきた国家が我が国日本だったのである 。
日本に足向けて寝るなよ、トランプ！
★ ★ ★
アホバカ総理の脳をその足で踏みつけるのは赦すぞ、トランプ！ 北もミサイル飛ばすなら、いっそのこと、お仲間の首相官邸でも吹っ飛ばしてほしいな。
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