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2010.05.03
テーマ： 株式投資日記(24516)
カテゴリ： カテゴリ未分類
三洋電機は2012年度までに充電池と太陽電池分野で総額2000億円程度の設備投資を実施し、パナソニックとの重複事業を段階的に解消し、12年度の連結営業利益（米国会計基準）で2009年度の約2.8倍の900億円まで引き上げる計画と報じられた。（5/3付日経新聞）これは、5/11に発表される2010年から12年度の中期計画に盛り込まれる予定で全体の投資の約7割がこの両分野に充てられるという。環境対応型のハイブリッド車向けに加え、プラグインハイブリッド車や電気自動車向けのリチウムイオン電池も2012年度までに量産を始める方針とのこと。
電気自動車は手軽に開発が出来ることから、日産自動車を始めとする既存の自動車メーカーのみならず、かつて電気部品の下請けをやっていた中小企業における開発も進んでいる。米国や中国などでも電気自動車を手掛ける中小企業で飛躍的な拡大を見せ始めたところも出始めており、世界各国の環境政策（地峡温暖化対策としてのＣＯ２削減）の推進とも相まってこの蓄電池の量産体制移行には注目したい。この電気自動車化が進めばこれまでの生活スタイルにも大きな変化がが生じる。
一昨日から開幕した上海万博でも電動カートが使用され、中国でもエコカー元年として各種の政策支援を進めていく模様であり、技術革新による高性能化（加速力アップ）や量産による生産コスト低下により急速に市場規模が拡大するとともに自動車の電化製品化による産業構造の大転換も予想される。これまで自動車産業は傘下の下請け会社を持つ垂直構造となっていたものが水平構造に変化してくることも考えられる。
しかし、当面はプラグインハイブリッド車と電気自動車の共存体制が続き、主力自動車メーカーはハイブリッド車販売に力を入れ開発資金の早期償却を図る可能性が強い。日産ルノーとベンツの資本提携の真の狙いもハイブリッド車にあるとも見られている。また、トヨタはマツダにハイブリッドシステムを供与することで量産による開発資金の早期回収を図っている。前期にはリコール問題がある中でもトヨタのプリウス（ハイブリッド車）の販売が車種別販売量のトップとなっていることからも窺える。このハイブリッド車にも部品供給している三洋電機の存在感は高まることになる。
三洋電機は7月にも兵庫県加西のリチウムイオン電池新工場を完成させ、ＥＶ換算で年産20万台もの世界最大の量産体制が確立する。ユーザーにはトヨタ、ホンダを始めフォルクスワーゲン、フォード、プジョー、マツダ、韓国現代などの広範囲にわたっている。他の競合メーカーはいずれも自動車メーカーとの合弁で生産量はＥＶ換算1,000台程度であり、同社の圧倒的優位性が歴然である。この大量生産により一層のコストダウンが図れることになり同社の競争力はますます高まることになる。2020年にはＥＶ車の本格的普及が見込まれているが、その世界の電池シェアの40％確保を目指している同社が世界の自動車産業の中核を占める超優良企業に変身する可能性も高い。
このところ、同社の株価は信用買い残が多いこともあり、相場全体が大きく上昇している中で一人眠れる獅子のごとく鳴りをひそめているが、連休明けにＮＹダウの下落を受けて東京市場でこれまで買われてきた銘柄が売られるような展開となればいよいよ「三洋電機」の出番が来る可能性もある。いずれにせよ150円以下の時価は安値圏。きっかけ次第で人気が集中すれば数量銘柄として大幅高を演じてくる可能性もありそろそろ注目しておきたい。
電気自動車は手軽に開発が出来ることから、日産自動車を始めとする既存の自動車メーカーのみならず、かつて電気部品の下請けをやっていた中小企業における開発も進んでいる。米国や中国などでも電気自動車を手掛ける中小企業で飛躍的な拡大を見せ始めたところも出始めており、世界各国の環境政策（地峡温暖化対策としてのＣＯ２削減）の推進とも相まってこの蓄電池の量産体制移行には注目したい。この電気自動車化が進めばこれまでの生活スタイルにも大きな変化がが生じる。
一昨日から開幕した上海万博でも電動カートが使用され、中国でもエコカー元年として各種の政策支援を進めていく模様であり、技術革新による高性能化（加速力アップ）や量産による生産コスト低下により急速に市場規模が拡大するとともに自動車の電化製品化による産業構造の大転換も予想される。これまで自動車産業は傘下の下請け会社を持つ垂直構造となっていたものが水平構造に変化してくることも考えられる。
しかし、当面はプラグインハイブリッド車と電気自動車の共存体制が続き、主力自動車メーカーはハイブリッド車販売に力を入れ開発資金の早期償却を図る可能性が強い。日産ルノーとベンツの資本提携の真の狙いもハイブリッド車にあるとも見られている。また、トヨタはマツダにハイブリッドシステムを供与することで量産による開発資金の早期回収を図っている。前期にはリコール問題がある中でもトヨタのプリウス（ハイブリッド車）の販売が車種別販売量のトップとなっていることからも窺える。このハイブリッド車にも部品供給している三洋電機の存在感は高まることになる。
三洋電機は7月にも兵庫県加西のリチウムイオン電池新工場を完成させ、ＥＶ換算で年産20万台もの世界最大の量産体制が確立する。ユーザーにはトヨタ、ホンダを始めフォルクスワーゲン、フォード、プジョー、マツダ、韓国現代などの広範囲にわたっている。他の競合メーカーはいずれも自動車メーカーとの合弁で生産量はＥＶ換算1,000台程度であり、同社の圧倒的優位性が歴然である。この大量生産により一層のコストダウンが図れることになり同社の競争力はますます高まることになる。2020年にはＥＶ車の本格的普及が見込まれているが、その世界の電池シェアの40％確保を目指している同社が世界の自動車産業の中核を占める超優良企業に変身する可能性も高い。
このところ、同社の株価は信用買い残が多いこともあり、相場全体が大きく上昇している中で一人眠れる獅子のごとく鳴りをひそめているが、連休明けにＮＹダウの下落を受けて東京市場でこれまで買われてきた銘柄が売られるような展開となればいよいよ「三洋電機」の出番が来る可能性もある。いずれにせよ150円以下の時価は安値圏。きっかけ次第で人気が集中すれば数量銘柄として大幅高を演じてくる可能性もありそろそろ注目しておきたい。
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