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☆ヨーロピアンPOPS・ボサノバ・ラテン・JAZZ・クラシックから”AKB・坂道”まで幅広い音楽ジャンルの日記を付けていきます。 現在レコード・CD・SACD・DVDオーディオなど音楽ソフトを約15000枚ほど所有しています。 ヨーロッパを中心に、世界中からCDなどを取り寄せ、音楽情報を収集しています。
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August 30, 2011
カテゴリ： 株式投資（IPO、東証、NY市場、CME）
《追跡*ＩＰＯ》
終値；３２６５S高比例配分（＋５０４）
『モルフォ』東マ(3653)
終値；６１３０（＋３７０）
『カルビー』東1(2229)
終値；３６８５（＋３５）
《クローズアップ銘柄》
『みずほ・FG』東1(8411)
終値；１１４（＋１）
『三井住友・FG』東1(8316)
『トヨタ』東１(7203)
終値；２７２１（＋６）
『ファナック』東１(6954)
終値；１万２６００（＋４１０）
『三菱商事』東1(8058)
終値；１７９３（＋３０）
『イビデン』東1(4062)
終値；１８８６（＋３１）
『武田薬品工業』東1(4502)
終値；３６４５（＋２０）
『ユニチャーム』東1(8113)
『ディー・エヌ・エー』東1(3432)
終値；４００５（＋８５）
『グリー』東1(3632)
終値；２４４８（＋８６）
《主要指数》
『日経平均』；８９５３．９０（＋１０２．５５）
『TOPIX』；７６７．３０（＋８．４７）
『東証２部指数』；２１５８．５２（＋１２．１７）
『マザーズ指数』；４５１．７９（＋５．７２）
『日経ジャスダック』；１２１３．６２（＋９．６４）
米ドル / 円；７６．７６円（－０．０６）[15:14]
ユーロ / 円；１１１．３６円（－０．１２）[15:14]
【１】
☆30日の東京株式市場は4日続伸した。大引けの日経平均株価は前日比102．55円高の8953．90円と8900円台を回復した。
TOPIX（東証株価指数）も4日続伸した。
現地29日の欧米株高を好感し、朝方から堅調展開が続いた。
ほぼ全面高。後場に入り上げ幅を拡大。
日経平均株価は一時141．51円高し、9000円にあと8円近くまで迫る場面があったが、その後は伸び悩み小幅レンジのもみ合いとなった。
国内証券では、「世界株価は08年危機再現を50％程度織り込んだ」と指摘。
欧州金融危機は9月に深刻化する可能性もあるため、ダウンサイドとアップサイドの両方に備える必要がある」としている。
別の国内証券のテクニカル分析では、「日経平均は自律反発の域を出ないで、8月SQ値9054．49円から6月安値9351．40円が上値のフシになる」としている。
「8月SQ値を下回っていると下値模索や乱高下しやすい不安定な状態が続く」としており、「8500円から3月安値8227．63円が下値のフシになる」としている。
その上で、「中長期的調整局面と位置付け、10月から11月頃に11年安値を形成する可能性が高い」としている。また、「NYダウが15年移動を下回った場合には日経平均は8000円を下回る」可能性を指摘している。
米系証券では、野田新首相について、「増税は懸念されるも補正予算早期成立期待から日本株にはややポジティブ」としている。
「決選投票前演説で欧米の財政問題を取り上げたことから財政再建策を進め、復興関連銘柄も再び注目される」としている。
また、セクターでは、「原発再稼働を目指す方針から電力株にプラス、増税で小売株にマイナス、長期金利がやや上がりにくくなれば銀行株にマイナスで不動産株にプラス」と予想している。
【２】
☆日経平均株価は前日比102円55銭高の8953円90銭、東証株価指数（TOPIX）も同8．47ポイント高の767．30と、ともに4営業日続伸した。
海外株高を背景に幅広い銘柄が物色された。
ただ、買い戻し一巡後は上げ一服となり、日経平均は9000円目前にはね返された。
出来高は18億3235万株。
東証1部銘柄の84％が値上がりし、値下がりは11％。出来高は18億3235万株、売買代金が1兆1437億円。
業種別株価指数（33業種）は、鉱業、鉄鋼、海運業の上昇が目立ち、下落は電気・ガス業の1業種のみ。
個別銘柄では、国際帝石、石油資源が上伸し、新日鉄、JFE、郵船、川崎汽は堅調。三菱UFJ、三井住友が値を上げ、野村は小幅高。トヨタ、ホンダが値を保ち、ファナックは上げ幅を広げ、ソニー、東芝、日立がしっかり。グリー、ディーエヌエーが買われた。
半面、東電、関西電が値を消し、三菱重は甘い。
ファーストリテが安く、ソフトバンクは弱含み。
冶金工が売られた。
日経平均株価は約2カ月ぶりに4日続伸したが、「下値が固まったわけではない」（銀行系証券）と、市場関係者の間では依然として慎重な見方は少なくない。
日経平均は9000円回復まであと8円弱に迫りながら、結局は尻すぼみ。市場エネルギーも伴っておらず、「真空地帯の中での上昇」（大手証券）と、冷めた声も上がっていた。
米国では、景気動向を占う上で最も重要視される雇用統計の発表を週末に控えている。
前日はギリシャの大手銀行合併が評価されて上昇した欧州主要株式市場も、債務問題の根深さを考えれば、先行き不安感は拭えない。
加えて、国内では30日に誕生した野田佳彦首相の「閣僚人事や国会運営など手腕を見極めなければならい」（中堅証券）など、外部環境には不透明要因が山積している。
このため、しばらくは投資意欲の積極化は考えにくく、力強い相場展開は期待できない状況だ。
終値；３２６５S高比例配分（＋５０４）
『モルフォ』東マ(3653)
終値；６１３０（＋３７０）
『カルビー』東1(2229)
終値；３６８５（＋３５）
《クローズアップ銘柄》
『みずほ・FG』東1(8411)
終値；１１４（＋１）
『三井住友・FG』東1(8316)
『トヨタ』東１(7203)
終値；２７２１（＋６）
『ファナック』東１(6954)
終値；１万２６００（＋４１０）
『三菱商事』東1(8058)
終値；１７９３（＋３０）
『イビデン』東1(4062)
終値；１８８６（＋３１）
『武田薬品工業』東1(4502)
終値；３６４５（＋２０）
『ユニチャーム』東1(8113)
『ディー・エヌ・エー』東1(3432)
終値；４００５（＋８５）
『グリー』東1(3632)
終値；２４４８（＋８６）
《主要指数》
『日経平均』；８９５３．９０（＋１０２．５５）
『TOPIX』；７６７．３０（＋８．４７）
『東証２部指数』；２１５８．５２（＋１２．１７）
『マザーズ指数』；４５１．７９（＋５．７２）
『日経ジャスダック』；１２１３．６２（＋９．６４）
米ドル / 円；７６．７６円（－０．０６）[15:14]
ユーロ / 円；１１１．３６円（－０．１２）[15:14]
【１】
☆30日の東京株式市場は4日続伸した。大引けの日経平均株価は前日比102．55円高の8953．90円と8900円台を回復した。
TOPIX（東証株価指数）も4日続伸した。
現地29日の欧米株高を好感し、朝方から堅調展開が続いた。
ほぼ全面高。後場に入り上げ幅を拡大。
日経平均株価は一時141．51円高し、9000円にあと8円近くまで迫る場面があったが、その後は伸び悩み小幅レンジのもみ合いとなった。
国内証券では、「世界株価は08年危機再現を50％程度織り込んだ」と指摘。
欧州金融危機は9月に深刻化する可能性もあるため、ダウンサイドとアップサイドの両方に備える必要がある」としている。
別の国内証券のテクニカル分析では、「日経平均は自律反発の域を出ないで、8月SQ値9054．49円から6月安値9351．40円が上値のフシになる」としている。
「8月SQ値を下回っていると下値模索や乱高下しやすい不安定な状態が続く」としており、「8500円から3月安値8227．63円が下値のフシになる」としている。
その上で、「中長期的調整局面と位置付け、10月から11月頃に11年安値を形成する可能性が高い」としている。また、「NYダウが15年移動を下回った場合には日経平均は8000円を下回る」可能性を指摘している。
米系証券では、野田新首相について、「増税は懸念されるも補正予算早期成立期待から日本株にはややポジティブ」としている。
「決選投票前演説で欧米の財政問題を取り上げたことから財政再建策を進め、復興関連銘柄も再び注目される」としている。
また、セクターでは、「原発再稼働を目指す方針から電力株にプラス、増税で小売株にマイナス、長期金利がやや上がりにくくなれば銀行株にマイナスで不動産株にプラス」と予想している。
【２】
☆日経平均株価は前日比102円55銭高の8953円90銭、東証株価指数（TOPIX）も同8．47ポイント高の767．30と、ともに4営業日続伸した。
海外株高を背景に幅広い銘柄が物色された。
ただ、買い戻し一巡後は上げ一服となり、日経平均は9000円目前にはね返された。
出来高は18億3235万株。
東証1部銘柄の84％が値上がりし、値下がりは11％。出来高は18億3235万株、売買代金が1兆1437億円。
業種別株価指数（33業種）は、鉱業、鉄鋼、海運業の上昇が目立ち、下落は電気・ガス業の1業種のみ。
個別銘柄では、国際帝石、石油資源が上伸し、新日鉄、JFE、郵船、川崎汽は堅調。三菱UFJ、三井住友が値を上げ、野村は小幅高。トヨタ、ホンダが値を保ち、ファナックは上げ幅を広げ、ソニー、東芝、日立がしっかり。グリー、ディーエヌエーが買われた。
半面、東電、関西電が値を消し、三菱重は甘い。
ファーストリテが安く、ソフトバンクは弱含み。
冶金工が売られた。
日経平均株価は約2カ月ぶりに4日続伸したが、「下値が固まったわけではない」（銀行系証券）と、市場関係者の間では依然として慎重な見方は少なくない。
日経平均は9000円回復まであと8円弱に迫りながら、結局は尻すぼみ。市場エネルギーも伴っておらず、「真空地帯の中での上昇」（大手証券）と、冷めた声も上がっていた。
米国では、景気動向を占う上で最も重要視される雇用統計の発表を週末に控えている。
前日はギリシャの大手銀行合併が評価されて上昇した欧州主要株式市場も、債務問題の根深さを考えれば、先行き不安感は拭えない。
加えて、国内では30日に誕生した野田佳彦首相の「閣僚人事や国会運営など手腕を見極めなければならい」（中堅証券）など、外部環境には不透明要因が山積している。
このため、しばらくは投資意欲の積極化は考えにくく、力強い相場展開は期待できない状況だ。
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