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2017/01/26

モリト(9837)---1枚保有時の配当優待利回りは、5.51％

テーマ：卸売業(899)

カテゴリ：卸売業

モリト（9837.アパレル）を見ておきます。

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まずは、メモ書きです。

・配当優待利回りが良いので、1枚保有中。
・経常利益は、期首計画に届かないことが多い。
・7期連続増配中。

次に、経常利益の期首計画・実績を見てみる。

2012年（平成24年）11月期　1,500・1,405
2013年（平成25年）11月期　1,600・1,699
2014年（平成26年）11月期　1,800・1,729

2016年（平成28年）11月期　2,100・1,647
2017年（平成29年）11月期　1,700

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑ・４Ｑの経常利益を見てみる。

2014年（平成26年）11月期　286・687・1,028・1,729
2015年（平成27年）11月期　430・1,026・1,397・1,871
2016年（平成28年）11月期　248・580・787・1,647

次に、１Ｑ・２Ｑ・３Ｑの経常利益÷通期経常利益（今期は予想）を見てみる。

2014年（平成26年）11月期　16.5％・39.7％・59.5％
2015年（平成27年）11月期　23.0％・54.8％・74.7％
2016年（平成28年）11月期　15.1％・35.2％・47.8％

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

25年11月期　10円・293百万円・26.8％・1.1％
26年11月期　12.5円・367百万円・28.5％・1.2％
27年11月期　14.5円・426百万円・29.3％・1.4％
28年11月期　17円・493百万円・41.0％・1.6％
29年11月期　28円　

☆27年11月期の1株配は、28年1月14日に増額修正（14円→14.5円）。
☆28年11月期の1株配は、29年1月13日に増額修正（16円→17円）。

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・1,234名<14.5>・1.0％・49.6％
・11,324名<14.11>・2.3％・47.4％
・24,719名<15.11>・2.8％・47.0％
・28,018名<16.5>・2.0％・47.6％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2014年09月発売号　212億円・63億円・23億円
2015年03月発売号　285億円・68億円・62億円
2016年06月発売号　251億円・88億円・57億円
2016年12月発売号　247億円・88億円・28億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

25年11月期　76.4％・944.05円・0円・683
26年11月期　64.7％・1,017.79円・4,210,819千円・1,123
27年11月期　65.7％・1,081.23円・3,687,790千円・2,034
28年11月期　71.6％・1,027.96円・3,000,353千円・1,391

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年11月期末　15,400,000・914,008
25年11月期末　15,400,000・913,220
26年11月期末　30,800,000・1,826,516
27年11月期末　30,800,000・2,023,820
28年11月期末　30,800,000・2,349,000

☆26年11月期は、株式分割（1→2）あり。

次に、株価と指標等を見てみる。

1月20日の終値は、871円
予想PERは、8.94倍
実績PBRは、0.85倍
予想利回りは、3.21％
配当月は、5月、11月

1枚保有時の予想利回りは、5.51％
（配当：2,800円、優待：2,000円）

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、822円。（事業価値465円+財産価値446円-有利子負債88円）
・理論株価比は、106.0％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】11月
【設立】1935.12
【上場】1989.7
【特色】１９０８年創業の服飾資材大手。米国社２０１４年買収で金属ホック世界首位。自動車内装品も
【連結事業】服飾資材関連44、生活産業資材関連56 【海外】37 <15・11>



【上向く】17年11月期は暖冬なければ上期初に秋冬向け靴まわり商品などが復調。自動車内装品にも熊本地震の影響なくなる。家賃高かった香港拠点の統合効果も通期で寄与。営業益上向く。８期連続増配も。
【再編成】国内の服飾資材関連事業では16年12月に問屋向けと衣料品メーカー向けの営業組織統合、情報共有や機動性向上へ。買収した米国社とは拠点統廃合へ取り組み。