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2018/07/05

ヤマダコーポレーション(6392)---１米ドル＝105円、１ユーロ＝120円想定で、今期は減収減益予想

テーマ：機械(208)

カテゴリ：機械

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まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が105.0％、3期前比が129.0％、5期前比が181.6％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が114.2％、3期前比が126.6％、5期前比が176.0％。

次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　931
2014年（平成26年）3月期　1,280
2015年（平成27年）3月期　1,385

2017年（平成29年）3月期　834
2018年（平成30年）3月期　1,568

次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

21年3月期　25円・59百万円・---・1.5％
22年3月期　0円
23年3月期　25円・59百万円・12.9％・1.7％
24年3月期　25円・59百万円・11.8％・1.6％
25年3月期　40円・95百万円・14.8％・2.3％
26年3月期　50円・119百万円・13.6％・2.3％
27年3月期　60円・143百万円・15.3％・2.3％
28年3月期　65円・155百万円・24.8％・2.3％

30年3月期　75.0円・179百万円・15.5％・2.3％
31年3月期　75.0円

次に、部門別売上高（オートモティブ・インダストリアル・その他）を見てみる。

26年3月期　2,404・5,509・1,160
27年3月期　2,572・5,879・1,241

29年3月期　2,616・5,362・1,240
30年3月期　2,934・6,046・1,327

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・1,390名<15.3>・3.2％・40.3％
・1,536名<16.3>・2.0％・39.7％
・1,476名<17.3>・2.2％・40.6％
・1,415名<17.9>・7.9％・40.7％
・1,421名<18.3>・15.3％・43.3％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2013年12月発売号　36.8億円・22.9億円・11.5億円
2015年06月発売号　50.1億円・28.2億円・10.4億円
2016年06月発売号　34.5億円・25.2億円・7.6億円
2017年06月発売号　43.5億円・28.2億円・6.0億円
2018年06月発売号　60.2億円・36.0億円・4.5億円

次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　41.2％・336.78円・0円・685
25年3月期　52.5％・396.98円・0円・782
26年3月期　56.8％・474.12円・0円・924
27年3月期　60.7％・551.95円・0円・991
28年3月期　66.3％・582.36円・0円・487
29年3月期　68.4％・611.73円・0円・911
30年3月期　70.3％・3,493.84円・0円・1,195

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

24年3月期末　12,000,000・38,294
25年3月期末　12,000,000・41,068
26年3月期末　12,000,000・23,652
27年3月期末　12,000,000・24,320
28年3月期末　12,000,000・25,072
29年3月期末　12,000,000・28,015
30年3月期末　2,400,000・5,769 （併5→1）

次に、株価と指標等を見てみる。

6月29日の終値は、2,512円
予想PERは、7.54倍
実績PBRは、0.72倍
予想利回りは、2.99％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、4,933円。（事業価値3,620円+財産価値1,619円-有利子負債305円）
・理論株価比は、50.9％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報6月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1939.12
【上場】1962.9

【特色】独立系の産業用機器メーカー。自動車整備機器・工具と給油・塗装用など産業用ポンプが２本柱

【連結事業】オートモティブ機器28、インダストリアル機器59、他13

【海外】49 <18・3>

【大幅減益】国内はフロンガス交換機やグリース用充填機が自動車整備工場向け高水準続く。産業用ポンプは国内・海外ともに需要高止まり。タイ赤字縮小。だが、円高基調で輸出採算が悪化。営業益は大幅減。

【新製品】整備工場向け新キャビネット発売。オイルコック操作で必要量を供給可能と高操作性訴求。新型グリース用高圧ホースを発売。効率化製品のラインナップ拡充。