投資逍遥

< 新しい記事

新着記事一覧(全12432件)

過去の記事 >

2025/10/10

プレミアムウォーターHD(2588)---３月末の流通株式比率25％未達で改善期間入り。光通信と持分69％の一部売却交渉。

テーマ：食料品(125)

カテゴリ：食料品

プレミアムウォーターHD（2588.食材宅配）を見ておきます。

関連日記

まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・2022年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が147.0％、3期前比が559.8％、5期前比が824.0％。
・2023年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が146.9％、3期前比が234.5％。
・2024年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が134.6％、3期前比が290.5％、5期前比が1106.3％。
・2025年3月期の1株当たり親会社所有者帰属持分は、前期比が110.5％、3期前比が218.3％、5期前比が348.6％。

2018年（平成30年）3月期　－1,559
2019年（平成31年）3月期　259
2020年（令和02年）3月期　1,472
2021年（令和03年）3月期　3,942
2022年（令和04年）3月期　5,465
2023年（令和05年）3月期　6,416
2024年（令和06年）3月期　8,028
2025年（令和07年）3月期　9,086

次に、1株配・配当金総額・配当性向を見てみる。

2021年3月期　0円・0百万円・0％
2022年3月期　20円・586百万円・16.7％

2024年3月期　80円・2,376百万円・41.0％
2025年3月期　100円・2,970百万円・52.8％
2026年3月期　110円

次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・1,821名<22.9>・2.6％・90.6％

・4,815名<24.3>・1.2％・90.9％
・5,362名<24.9>・0.9％・90.7％
・7,638名<25.3>・0.8％・90.1％

次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債・ROEを見てみる。

2022年12月発売号　715億円・203億円・477億円
2023年06月発売号　729億円・257億円・535億円
2024年06月発売号　864億円・305億円・594億円
2025年03月発売号　881億円・305億円・678億円・27.3％
2025年09月発売号　1,014億円・319億円・724億円・23.6％

次に、親会社所有者帰属持分比率・1株当たり親会社所有者帰属持分・のれん・営業ＣＦを見てみる。

2017年3月期　7.1％・46.91円・104,698千円・150
2018年3月期　11.7％・△1.47円・75,625千円・531
2019年3月期　5.9％・69.05円・75,625千円・4,781
2020年3月期　15.7％・242.12円・149,219千円・6,659
2021年3月期　17.0％・262.96円・75百万円・9,448
2022年3月期　19.5％・386.56円・75百万円・7,991
2023年3月期　22.6％・567.71円・75百万円・13,814
2024年3月期　22.9％・763.87円・75百万円・19,669
2025年3月期　22.4％・844.01円・148百万円・20,659

次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

2017年3月期末　26,532,432・218
2018年3月期末　27,003,082・276
2019年3月期末　27,412,772・312
2020年3月期末　27,567,002・334
2021年3月期末　29,004,702・372
2022年3月期末　29,335,132・34,101
2023年3月期末　29,570,192・34,143
2024年3月期末　29,821,182・34,143
2025年3月期末　29,855,619・166,814

次に、株価と指標等を見てみる。

10月3日の終値は、3,305円
予想PERは、14.42倍
実績PBRは、3.92倍
予想利回りは、3.33％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、2,352円。（事業価値3,466円+財産価値1,160円-有利子負債2,274円）
・理論株価比は、140.5％。（現在値÷理論株価）

最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】3月

【設立】2006.10

【上場】2013.3

【特色】宅配水シェア３割超の国内首位。富士山などの天然水を製造・販売。デモ販売強く独自配送網も

【連結事業】ナチュラルミネラルウォーター販売64、ウォーターサーバーレンタル18、他18 <25・3>

【増　額】猛暑受け天然水快走。ビックカメラなど量販店デモ販売伸長。長期５年契約増え解約率低下。期末184万契約（６％増）へ。割賦販売縮小による利益先延ばし補い営業増益幅やや拡大。持分損失軽減。

【尽　力】３月末の流通株式比率25％未達で改善期間入り。光通信と持分69％の一部売却交渉。年末までの自己株買い５億円は従業員持株会などへ給付し流動性維持。