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仙台市泉区在住のながさわ歯科医院の院長は健康オタクで、つれづれなるままに気まぐれ日記を書いています。
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カテゴリ： 社会問題
仙台市泉区のインプラント治療の ながさわ歯科医院
の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています
ケータイ1日20分以上通話で脳腫瘍リスク3倍 税金投入の国内研究結果を隠す総務省
植田武智 My News Japan
12/05 2010
ケータイを1日1～2時間、右耳で使用していて聴神経腫になり、右耳の聴覚喪失と顔面麻痺の後遺症を負ってしまったデビッド・スミスさん。オーストラリアのＴＶニュース『TodayTonight』2008年6月13日で報道された。 日本のマスコミが携帯電話のリスクを独自報道することはない。
携帯電話のヒトへの影響 を調べた日本の総務省出資の最新研究で、1日20分以上通話する人たちで 脳腫瘍のリスクが3倍 としており、役所が発表しなければ、巨大広告主（携帯事業者、メーカー各社）に不利な情報をマスコミが独自報道することはありえず、国民には知らされない。業界や役所の権益にとって都合の悪い研究結果を無視するならば、安全性の研究を総務省に任せるわけにはいかない。(論文はPDFダウンロード可)
【Digest】
◇日本でも一日20分以上のケータイ使用で腫瘍リスク3.08倍に
◇ＷＨＯの国際研究の結果と一貫性
◇シロの結果は大々的に発表しクロの結果は隠ぺいする総務省
◇10月８日の検討会でも一言も触れず
◇結果を弱めようとする奇妙な理屈づけ
◇日本でも一日20分以上のケータイ使用で腫瘍リスク3.08倍に
今まで一貫して安全という結果しか出ていなかった総務省による電波の安全性調査事業の中で、危険性を示唆する初めての研究結果が海外で発表された。
10月28日に、生体電磁学会（ＢＥＭＳ）という国際的な学会の学術誌『Bioelectromagnetics』で発表された論文だ。
東京女子医科大学の山口直人教授たちのグループが行ったもので、人間を対象にして携帯電話の使用と脳腫瘍の一つである聴神経腫との関連を調べた疫学研究である。
山口教授には、「都市環境と脳腫瘍の症例対照研究」として総務省からH16年8,100万円、H17年6,000万円、H18年5,700万円の研究費が支払われ、そのうちの一部が「健康と携帯電話利用の全国調査聴神経腫瘍患者のケースオンリー研究」に費やされた。それがこのほど論文として発表された。
簡単にその概要を説明すると、日本全国の神経外科のある68病院の内22病院が協力してそこで受診している1589人の聴神経腫の患者に対し質問状を郵送して携帯電話の使用状況などについて回答をしてもらい、そのデータを解析した。
通常の疫学調査（症例対照研究）では患者のグループと健康な人のグループでのケータイの使用頻度などを比較してリスクの増加があるかどうかを調べる。
しかし今回の研究は患者の情報だけで携帯電話の使用と不使用でのリスクの増加がわかるというデザインになっている。そんなことが可能なのは 聴神経腫という特殊な脳腫瘍 のためだ。
そこで同じ患者の腫瘍の発生した側の耳を症例群、腫瘍が発生しなかった側の耳を対照群として、腫瘍の発生した側でのケータイの使用頻度と、腫瘍の発生しなかった側でのケータイの使用頻度とを比較することにより、ケータイ使用のリスクを計算することができる。
ケータイの電磁波が、使っている耳のほうにだけ影響をあたえ、反対側には影響を与えない、と仮定すると、右耳で通話する人のグループでは右側に腫瘍が多く発生し、逆に左側で通話する人たちでは左側に腫瘍が多く発生する、ということになる。
続きは
ケータイ1日20分以上通話で脳腫瘍リスク3倍 税金投入の国内研究結果を隠す総務省
植田武智 My News Japan
12/05 2010
ケータイを1日1～2時間、右耳で使用していて聴神経腫になり、右耳の聴覚喪失と顔面麻痺の後遺症を負ってしまったデビッド・スミスさん。オーストラリアのＴＶニュース『TodayTonight』2008年6月13日で報道された。 日本のマスコミが携帯電話のリスクを独自報道することはない。
携帯電話のヒトへの影響 を調べた日本の総務省出資の最新研究で、1日20分以上通話する人たちで 脳腫瘍のリスクが3倍 としており、役所が発表しなければ、巨大広告主（携帯事業者、メーカー各社）に不利な情報をマスコミが独自報道することはありえず、国民には知らされない。業界や役所の権益にとって都合の悪い研究結果を無視するならば、安全性の研究を総務省に任せるわけにはいかない。(論文はPDFダウンロード可)
【Digest】
◇日本でも一日20分以上のケータイ使用で腫瘍リスク3.08倍に
◇ＷＨＯの国際研究の結果と一貫性
◇シロの結果は大々的に発表しクロの結果は隠ぺいする総務省
◇10月８日の検討会でも一言も触れず
◇結果を弱めようとする奇妙な理屈づけ
◇日本でも一日20分以上のケータイ使用で腫瘍リスク3.08倍に
今まで一貫して安全という結果しか出ていなかった総務省による電波の安全性調査事業の中で、危険性を示唆する初めての研究結果が海外で発表された。
10月28日に、生体電磁学会（ＢＥＭＳ）という国際的な学会の学術誌『Bioelectromagnetics』で発表された論文だ。
東京女子医科大学の山口直人教授たちのグループが行ったもので、人間を対象にして携帯電話の使用と脳腫瘍の一つである聴神経腫との関連を調べた疫学研究である。
山口教授には、「都市環境と脳腫瘍の症例対照研究」として総務省からH16年8,100万円、H17年6,000万円、H18年5,700万円の研究費が支払われ、そのうちの一部が「健康と携帯電話利用の全国調査聴神経腫瘍患者のケースオンリー研究」に費やされた。それがこのほど論文として発表された。
簡単にその概要を説明すると、日本全国の神経外科のある68病院の内22病院が協力してそこで受診している1589人の聴神経腫の患者に対し質問状を郵送して携帯電話の使用状況などについて回答をしてもらい、そのデータを解析した。
通常の疫学調査（症例対照研究）では患者のグループと健康な人のグループでのケータイの使用頻度などを比較してリスクの増加があるかどうかを調べる。
しかし今回の研究は患者の情報だけで携帯電話の使用と不使用でのリスクの増加がわかるというデザインになっている。そんなことが可能なのは 聴神経腫という特殊な脳腫瘍 のためだ。
そこで同じ患者の腫瘍の発生した側の耳を症例群、腫瘍が発生しなかった側の耳を対照群として、腫瘍の発生した側でのケータイの使用頻度と、腫瘍の発生しなかった側でのケータイの使用頻度とを比較することにより、ケータイ使用のリスクを計算することができる。
ケータイの電磁波が、使っている耳のほうにだけ影響をあたえ、反対側には影響を与えない、と仮定すると、右耳で通話する人のグループでは右側に腫瘍が多く発生し、逆に左側で通話する人たちでは左側に腫瘍が多く発生する、ということになる。
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