ＧＯＯＤ－ＬＡＮＶＩＮな城主＜Si vis pacem, para bellum＞

８月１日（土）…

官能的な1台──新型フェラーリ アマルフィ試乗記二面性を持つ“跳ね馬”──新型フェラーリ アマルフィ試乗記「スポーツ愛にあふれていた…」　メジャー競技委員、ゴルフ場設計家、マネジメント… 日本ゴルフ界を支えた川田太三さんを偲ぶ7/28(火) 17:00配信　ゴルフ総合サイト ALBA Net川田太三（かわた・たいぞう）氏が亡くなった。ゴルフ場設計家としてだけでなく、様々な“顔”を持ち、その広い人脈で現代の日本ゴルフ界を支え続けた人だった。25日に82歳で死去した川田氏について、一言で表すのは難しい。ゴルフ場設計家であり、ゴルフ解説者であり、プロゴルファーのマネジメント業務のパイオニアであり、日本ゴルフ協会（JGA）の委員としてナショナルチームの監督、団長などを何度も務めた。1990年「全英オープン」を皮切りに、「全米オープン」、「マスターズ」、「全米シニアオープン」の海外メジャーの競技委員として大舞台を支えた人でもある。1944年、東京都荒川区生まれ。32年「ロス五輪」の水泳800メートルリレー日本代表補欠だった父を持つスポーツ一家で育った。水泳を経験し、立教中学時代から野球の世界に身を置いていた。ポジションは捕手。立教高校3年時にはスカウトされて、米オハイオ州立大にフルスカラシップで留学した。オハイオ州立大の名前に、ディープなゴルフファンなら反応するかもしれない。そう、ジャック・ニクラスの母校だ。4歳年上のニクラウスとは知人の縁で面識があり、後日、ゴルフの世界で再会している。ゴルフは留学前、父にサンドウェッジを「打たされた」ことと、留学中にオハイオ州立大のコースを一度ラウンドしただけ。帰国後に64年「東京五輪」の通訳をしたことで、スポーツビジネスの世界と縁ができた。ゴルフに熱中したのは、東京五輪後のこと。父がメンバーだった霞ヶ関カンツリー倶楽部（埼玉県）に通った。「毎日練習していたら、冬の間に那須ゴルフ倶楽部から来ていた小針春芳プロが教えてくれた」と話していたというエピソードもある。あっという間に上達して、さらにゴルフにのめりこみ、67、68年は「日本オープン」にも出場。本格的にゴルフを始めてからわずか3年というスピードでのナショナルオープン出場だった。ゴルフとは縁のない仕事をしていたが、31歳で独立。テレビが爆発的に普及し、欧米のゴルフ番組が入ってきた時期だったため、その翻訳の仕事を始めた。高額なオープンリールのビデオデッキを自腹で購入し、時間のかかるその作業が、ゴルフの仕事の始まりだった。その後、テレビ解説の仕事にも携わるようになる。やがて、倉本昌弘に依頼されてマネジメントを始めた。牧野裕、小田美岐、平瀬真由美、レックス倉本（泰信）、川岸良兼、服部道子、喜多麻子…。ナショナルチーム出身のプロの多くが川田氏を頼った。個人競技のゴルフの世界では、当時、マネジメント会社などなく、そのパイオニアだった。日本ゴルフ協会（JGA）の仕事でも力を発揮した。84年からは世界アマ日本代表チームの団長を務め、競技委員も引き受けた。その縁で、R&Aのメンバーに推薦される。欧州対アジア・太平洋の2年に1度の対抗戦「ボナラック・トロフィー」では、キャプテンとして2002年、04年と激戦を制して連覇を果たしている。ゴルフ場設計については、57年の「カナダカップ」開催時、霞ヶ関CCのコースレイアウトを書き写したのが始まりだった。興味を持っていくつものコースで同様のことを行ったことが、85年からの仕事につながり、晩年までゴルフ場リノベーションの仕事も続けていた。多角的な活動で大きく広がった川田氏の人脈もあり、14年の世界アマは軽井沢72ゴルフ東コース（入山・押立）で行われた。「スポーツおたく」を自任するだけに、ゴルフに限らず、スポーツへの興味は尽きず、記録などもすっかり頭に入っていた。執筆活動はもちろんのこと、著書だけでなく、日常会話でもスポーツの魅力を伝え続けた。筆者もその恩恵にあずかった一人。時に厳しい批判を口にすることもあったが、それも、スポーツに対する愛あればこそだった。R.I.P.以前のホームコースで、現在はPGMの傘下となった花の木GCも川田氏の設計でした。名古屋TVが経営を続けてくれれば退会することもなかったのに…。同様に愛知県豊田市の小原CCも川田氏の設計で好きでしたね。8月1日からマイナ完全移行　「手元にあるか確認を」　厚労省8/1(土) 7:19配信　時事通信　保険診療を受ける際、8月1日からマイナンバーカードと一体化した「マイナ保険証」か、マイナ保険証を持たない人に発行される「資格確認書」のどちらかを使う仕組みに完全移行する。　有効期限が切れた従来の健康保険証でも受診を認める暫定措置は7月31日で終了。上野賢一郎厚生労働相は同日の閣議後記者会見で「マイナ保険証か資格確認書のいずれかが手元にあるか、いま一度確認してほしい」と呼び掛けた。　マイナ保険証や資格確認書がないと、原則としていったん全額を自己負担することになる。厚労省によると、マイナ保険証の登録者は6月末時点で約9487万人。医療機関を受診した人の中でマイナ保険証を使った人の割合は5月末時点で68．5％だった。　従来の健康保険証は昨年12月で全て期限が切れた。ただ、医療現場の混乱を避けるため、厚労省はこれまで従来の保険証でも通常の窓口負担で受診できる暫定措置を続けてきた。　一方、熊本県で最大震度7を観測した地震の被災者に対し、厚労省はマイナ保険証や資格確認書を持参しなくても通常の窓口負担で診療を受けられる特例を設けており、8月以降も当面の間、この特例を適用する方針だ。