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生活のための投資と趣味のゴルフ＆ワインのそぞろ歩き的な紹介ページです。 アマチュアですのでうるさい講釈はありません。 お気軽なページです。
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2020.03.11
カテゴリ： カテゴリ未分類
３月１１日（水）、晴れです。
本日はホーム１：ＧＳＣＣの西コースで開催のプロアマ研修会です。
１０時１２分スタートとのこと。
７時００分に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
身支度をして、８時２０分頃に家を出る。
８時５０分頃にはコースに到着。
フロントで記帳して、着替えて、コーヒーブレイクして、練習場へ…。
ショット…イマイチ…、パット…マアマア…。
ご一緒するのはいつものＯ君（１７）と、Ｍ君（１２）、Ｏさん（１９）です。
本日の僕のハンディは（１０）とのこと。
ＯＵＴ：０．１．２．１．１．０．０．１．２＝４４（１７パット）
１パット：２回、３パット：１回、パーオン：１回。
１打目のミスが５回、２打目のミスが１回、３打目のミスが１回、アプローチのミスが１回、パットのミスが３回…。
１打目がことごとく右へ飛んでいきます…。
１０番のスタートハウスでおでんをいただく。
ＩＮ：２．１．－１．２．－１．１．１．０．２＝４３（１４パット）
０パット：１回、１パット：２回、３パット：０回、パーオン：１回。
１打目のミスが１回、２打目のミスが４回、３打目のミスが１回、バンカーのミスが１回、アプローチのミスが１回、パットのミスが２回…。
前半は１打目、後半は２打目でミスが出ます…。
何の期待もできませんが、握りにかろうじて勝ったことが救いですね。
スコアカードを提出して、靴を磨いて、握りの清算を済ませて、お風呂に入って、会計を済ませて、早々に退散です…。
本日のフィジカルチェック…１７０．０ｃｍ，６３．４ｋｇ，体脂肪率１８．７％，ＢＭＩ２１．９，肥満度－０．３％…でした。
帰宅すると１５時４５分頃。
紅茶と焼き菓子でおやつタイム。
それではしばらく休憩ですね。
本日の競技の成績速報が出ていますね。
本日の競技には２６人が参加して、トップは８７（１６）＝７１とのこと。
僕は８７（１０）＝７７で１３位。
Ｏ君が９５（１７）＝７８で１５位。
お疲れ様でした。
１ＵＳドル＝１０５．２５円。
１ＡＵドル＝６８．６３円。
昨夜のＮＹダウ終値＝２５０１８．１６（＋１１６７．１４）ドル。
本日の日経平均終値＝１９４１６．０６（－４５１．０６）円。
金相場：１ｇ＝６１８９（＋６２）円。
プラチナ相場：１ｇ＝３３４２（＋３９）円。
（ｍｓｎ）（ブルームバーグ）
ゴールドマン、株式相場はさらに下落した後で力強く回復と予想
（ブルームバーグ）： ゴールドマン・サックス・グループのストラテジストは、株式相場が2008年の金融危機以降で最悪の急落から力強く回復すると予想するが、その前にはさらに下落するとみている。
ピーター・オッペンハイマー氏、シャロン・ベル氏らを含むゴールドマンのストラテジストは、世界の株式は高値から20－25％下げ、その後で反発に向かう公算が大きいと予想。新型コロナウイルスの経済的な影響や原油価格戦争を巡る懸念で投資家がリスク資産からの資金引き揚げを急ぐ中、ＭＳＣＩオールカントリー・ワールド指数は２月の過去最高値から９日までに18％下落した。
両氏らは９日の米国市場引け後時点でまとめたリポートで、「現時点では、これがイベントドリブンの弱気相場であるという方向に、バランスが依然傾いている。つまり、株式相場は急速に回復することが示唆されるが、それはもっと低い水準に落ちてからだろう」と予測した。
このストラテジストらによると、戦争や原油価格の大幅な変動などの衝撃による急落では通常、15カ月以内に相場が発生時の水準に戻しているのに対し、構造的な理由の弱気相場では111カ月、景気循環では50カ月回復に要しているという。
（ロイター）
世界のビジネス旅行、新型コロナで8200億ドル減収へ＝業界団体
［１１日 ロイター］ - 業界団体グローバルビジネストラベル協会（ＧＢＴＡ）は１０日、新型コロナウイルス流行を受けて企業が出張計画を抑制する中、世界の業務渡航業界は約８２００億ドルの減収に見舞われるとの見通しを示した。減収規模のほぼ半分は中国が占めるという。
ＧＢＴＡの調査によると、アジアへの業務渡航が最も大きな打撃を受けており、企業の少なくとも４分の３が中国、香港、台湾といったアジア太平洋諸国・地域への出張計画をすべて、もしくは大半を取り消したり、延期したりしたと回答した。
２月時点の減収額予想は５６００億ドルだった。
新型ウイルスまん延以降で業務渡航が９５％落ち込んでいる中国は、出張による収入が４０４１億ドル減る見込み。欧州の減収額は１９０５億ドルになるとみられている。
ＧＢＴＡによると、企業の支出によって最大の恩恵を受ける航空業界やホテル業界は売り上げにかなりの打撃を受けている。
米民主指名争い、ミシガンなどバイデン氏制し躍進 厳しいバーニー氏
［デトロイト １０日 ロイター］ - １１月の米大統領選に向けて、野党民主党の候補を選ぶ予備選と党員集会が１０日、６州で行われた。中道派のジョー・バイデン前副大統領は大票田の中西部ミシガン州含む４州を制し、指名獲得に大きく前進した。
一方、３日のスーパーチューズデーでバイデン氏にリードを許した左派のバーニー・サンダース上院議員は、形勢逆転とはならずかなり厳しい状況に追い込まれた。
フィラデルフィアで演説したバイデン氏は、サンダース氏と同氏の支持者の熱意に謝意を示して党内の結束を訴え、「我々には共通の目標がある。我々はともにドナルド・トランプ氏を打ち負かす」と表明した。
サンダース氏は１０日夜、地元バーモント州に戻った。声明の発表は予定していない。
ミシガン州では、集計率９１％時点でバイデン氏の得票率が５３％と、サンダース氏の３７％を大きく上回っている。バイデン氏は、ミズーリ州で６０％、ミシシッピ州では８１％を得票した。
ワシントン州は、３分の２強の集計が終わった段階で両者互角の戦い。ノースダコタ州は、集計率約６３％時点でサンダース氏がわずかにリードしている。
エジソン・リサーチによると、１１日早朝の段階で、バイデン氏は獲得代議員を１３４人上積みして７６２人とした。サンダース氏は７４人増えて６１９人。指名獲得には１９９１人を獲得する必要がある。
＜バイデン氏支持広がる＞
バイデン、サンダース両氏とも、新型コロナウイルスに関するガイダンスに従い１０日夜の集会を取りやめた。
党内ではバイデン支持の機運が高まっている。２つの特別政治活動委員会（スーパーＰＡＣ）がバイデン氏への加勢に乗り出したほか、２月に指名争いから撤退した実業家のアンドリュー・ヤン氏がバイデン氏への支持を表明した。
バイデン氏は、女性やアフリカ系米国人、４５歳以上の有権者など幅広い層から支持を獲得した。
一方、サンダース氏の最も影響力のある支持者の一人であるオカシオコルテス下院議員は、今回の結果を重く受け止め「今夜はつらい夜だ」とソーシャルメディアでコメントした。
（会社四季報オンライン）（ロイター）
ダウ急反発1167ドル高､景気対策期待で安値拾い買い
ダウ終値は2万5018ドル
［10日 ロイター］ - 米国株式市場は急反発し、前日に2000ドルを超える下げを記録したダウ平均株価<.DJI>はこの日1167ドル高で取引を終えた。政府による景気刺激策への期待から安値拾いの買いが入った。
前日に2008年の金融危機以来となる大幅な下げを記録した主要3株価指数は、いずれも約5％上昇。
ただ、S＆P総合500種とナスダック総合は2月19日に付けた終値ベースの過去最高値をなお約15％下回っている。高値からの下落率が20％を超えると弱気相場入りが確認される。
トランプ米大統領は9日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、ホワイトハウスが景気を下支えするため、給与税の引き下げなどの措置を議会共和党と10日に協議すると明らかにした。
ホライゾン・インベストメント・サービシズのチャック・カールソン最高経営責任者（CEO）は「前日の急落を受け、短期的な押し目買いが入ったほか、財政刺激策への期待がある」と指摘。「最大の恩恵は実際に何が行われるかではなく、計画があるように見えることだ。何かを行うという意欲が見られ、これがおそらく市場の支援材料になった」と述べた。
前日に1991年の湾岸戦争以来となる大幅な下落率を記録した原油価格が反発したことを受け、エネルギー株<.SPNY>も前日の記録的な下げから回復し、5.0％上昇。
S＆P主要11セクター全てが上昇。情報技術<.SPLRCT>と金利に敏感な金融<.SPSY>が上げを主導した。
米債利回りが過去最低水準から切り返したことで、前日に10年超ぶりの下げとなっていた金融株も6.0％上昇した。
米宅配便大手ユナイテッド・パーセル・サービス（UPS）は6.5％高。スタイフェルが投資判断を「バイ」に引き上げた。アマゾンもコーウェンの目標株価引き上げを受け5.1％上昇した。
シェブロンとマラソン・オイルはそれぞれ5.3％、21.2％上昇。原油価格の急落を受け、大手米石油会社の間で設備投資を削減する動きが相次いだ。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を2.61対1の比率で上回った。ナスダックでは2.06対1で値上がり銘柄数が多かった。
米取引所の合算出来高は158億1000万株と、直近20営業日の平均115億2000万株を上回った。
日経平均は反落､451円安 米株先物軟化を嫌気
11日の日経平均株価大引けは前日比451円06銭安の1万9416円06銭
［東京 11日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は反落。前日の米国株式市場は急反発したほか、為替相場も円安に振れるなど好材料がそろったものの、時間外取引で米株先物が軟化したことにより売り優勢の展開となった。前場ではプラス転換する場面も見られたものの、終始さえない展開となり、日経平均は終値ベースで昨年来安値を更新。東証1部の売買代金は3兆1263億2200万円となり、商いは膨らんだ。
10日の米国株式市場は主要株価3指数が5％近い上昇を記録した。トランプ米大統領が、新型コロナウイルスの感染拡大による景気悪化を防ぐため給与税の引き下げなどの措置を検討するとしたことが好感された。為替のドル／円も105円台まで円安水準に振れるなど、不安ムードが後退した。
しかし、日経平均は反落スタートとなった。トランプ米大統領の給与税引き下げについては前日後半の戻りで織り込んでいたほか、朝方から時間外取引で米株先物が下落したことが嫌気された。注目されていた米国の経済対策の内容が具体性に欠けるものだったほか、米での新型ウイルスの感染者数の増加を受け米株先物は一段安となり、日本株にもマイナス作用し、日経平均は下げ幅を拡大した。
市場では「経済政策への期待が剥落したほか、米国での新型ウイルスの終息も見えてこない。米国株は乱高下を繰り返していて、今晩も1000ドル超の下落となっても不思議ではい。今晩の米株安が警戒されている」（みずほ証券・シニアテクニカルアナリストの三浦豊氏）との声が出ていた。
そのほか、米大統領選の民主党候補者選びでバイデン前副大統領が指名獲得に前進していることも米国株先物の上値を重くしている、との見方もあった。「トランプ大統領はバイデン氏が一番手強い相手と認識しているようにみえる。ビジネスフレンドリーなトランプ大統領が民主党候補に地位を脅かされる可能性を市場参加者は嫌っているのではないか」（株式アナリスト）との声があった。
TOPIXも反落。東証33業種は、サービス業、不動産業、医薬品などの28業種が値下がり、電気・ガス業、ゴム製品、水産・農林業などの5業種が値上がりした。
個別では、アドバンテスト<6857.T>と東京エレクトロン<8035.T>が5％超安、SCREENホールディングス<7735.T>が6％超安になるなど、半導体製造装置が売られた。国際半導体製造装置材料協会（SEMI）が2020年の半導体前工程装置投資額を下方修正したことが嫌気された。新型ウイルス感染拡大を受け、中国市場で投資意欲が減退していることが響いた。
東証1部の騰落数は、値上がり393銘柄に対し、値下がりが1718銘柄、変わらずが54銘柄だった。
（会社四季報オンライン）
MonotaROに買い先行 2月は18％増収
工場・工事用間接資材のネット通販を展開するMonotaRO（3064）に買いが先行。前引け時点では26円（1.0％）高の2564円だった。前日発表した2月の月次業績が好感されているもよう。2月の売上高は前年同月比18.0％増の114億9200万円だった。前年同月比の伸び率は1月の16.2％よりも拡大した。新規顧客獲得数は10万件で1月の8.2万件より増加した。
当社は工具のほかに。消毒用アルコールやうがい薬なども取り扱っており、新型コロナ関連で今後の顧客増が見込まれる可能性もあり、この辺りを材料視する向きもあるようだ。
（取材協力：株式会社ストックボイス）
（株探ニュース）
【市況】明日の株式相場戦略＝安値拾いの切り札、期末一括配当に着目
東京株式市場では今週末にメジャーＳＱ算出を控え、きょうはＳＱ前の魔の水曜日ではあったが、既に日々波乱モードとなっており、そうした思惑が作用する隙間もないようなジェットコースター相場が続いている。
きょう（１１日）は日経平均が急反落、４５０円あまりの下げとなり終値で１万９５００円を下回った。ほぼ安値引けに近い形での昨年来安値更新で、まだ底値形成には遠いという印象を与えている。前日の米国株市場ではＮＹダウが１１６７ドル高と前日の下げの半分を取り戻した格好だが、東京市場における投資家の視線は既にそこではなく、時間外の米株価指数先物の動向に釘付けとなっている。前日の米国株市場ではトランプ米政権が打ち出す給与減税など景気対策に対する期待感が株価上昇の原動力となったが、手掛かり材料としては見切り発車に等しく非常に不確かで、事実、きょうはこの景気対策の実現性に対する疑問符が米株指数先物の下げに投影された。
何よりも米国での新型コロナ感染者数が急増傾向にあるなかで、強靱とみられていた米国経済への信頼感が剥落している。であるとすれば米株市場はリバウンドはあってもそこは戻り売りの対象となってしまう。東京市場では円高圧力とのセットで米株安を嫌気する、という形で下方圧力の強い相場展開を覚悟せざるを得ない。
ここは静観を決め込むか、短期リバウンドを狙った日計り商いで対処するかだが、今が３月中旬というカレンダーを生かし、発想を転換させて下落相場に挑むという作戦も選択肢としてある。これはもちろん空売りという手段ではない。
株式投資の原点に立ち返り、株主として投資した企業からの配当を得るという考え方に戦略として有効性がある。今の経済環境を考慮すれば減配リスクは皆無ではないが、その懸念の少ない銘柄でなおかつ配当に厚い銘柄は、結果的に上値を指向しやすく局面に応じてキャピタルゲイン狙いに切り替えることも可能となる。
この時期インカムゲイン狙いの買いで注目されるのは、高配当利回りであることはもちろんとして、３月期末にまとめて配当している銘柄が魅力的となる。まず、その観点から比較的業績が安定しており一括配当が多い建設セクターは狙い目となる。飛島建設<1805>、不動テトラ<1813>、鉄建建設<1815>、西松建設<1820>、三井住友建設<1821>、大豊建設<1822>、熊谷組<1861>、東洋建設<1890>、五洋建設<1893>などはいずれも期末一括配当で利回りも高い。全体波乱相場に流され下値に突っ込む場面があれば買いで対処して妙味がありそうだ。３月権利取り最終日までに、配当利回りを上回る形で値上がり益を確保した場合は「利食い千人力」で対応する手もある。
また、期末一括配当で利回りの高い銘柄は当然ながら建設セクターに限られたものではない。個別にピックアップしていくと、例えば株価低位ながら今３月期は２ケタ増収増益が予想される飼料会社フィード・ワン<2060>、福祉用具レンタルの日本ケアサプライ<2393>、肌着メーカーの老舗グンゼ<3002>、衛星放送会社のＷＯＷＯＷ<4839>、自動車向けサーボ駆動式プレス機械で抜群の商品競争力を有するアイダエンジニアリング<6118>、パソコン関連製品を受注生産しネットで直販するＭＣＪ<6670>、ＡＩエッジコンピューターへの展開で思惑を内包するＯＫＩ<6703>、都心を中心に中古ビルの改装・販売など不動産再生ビジネスを展開するサンフロンティア不動産<8934>など。ざっと並べても条件に合致する銘柄は数多い。それぞれの配当利回りを確認したうえで、ここはバーゲンハンティングのチャンスと思える意中の銘柄があれば買い下がる方針で対処する。
日程面では、あすは１～３月の法人企業景気予測調査、２月の国内企業物価指数がいずれも朝方取引開始前に開示される。また、前場取引時間中には２月のオフィス空室率が発表。このほか、２０年物国債の入札がある。海外ではＥＣＢ理事会の結果とラガルド総裁の記者会見が注目を集めることになる。また２月の米卸売物価指数が発表されるほか、米３０年物国債の入札も予定されている。
（中村潤一）
（ＧＤＯ）
マスターズ観戦券 リセール価格がコロナウイルスで急落
4月9日に開幕する男子の海外メジャー「マスターズ」（米ジョージア州・オーガスタナショナルGC）入場券の2次流通（リセール）価格が急落している。米ヤフースポーツのコラムニスト、ダン・ウェゼル氏が11日、報じた。
米ジョージア州でも新型コロナウイルスの感染拡大が確認されており、チケット売買サイトのStubHubでは練習ラウンドの4月6日（月曜日）の入場券が3月3日から10日の1週間で650ドル（約6万7600円）から400ドル（4万1600円）と38.5％下落。大会初日の4月9日（木曜日）は2515ドル（26万3000円）から1458ドル（15万2000円）と42.1％落ち込んだ。
正規価格は大会期間中が115ドル（1万1960円）、練習ラウンドは75ドル（7800円）だが、一部が流通市場に出回っている。1日4万人以上が訪れるゴルフの祭典でも需要が落ち込んでいることに同氏は「コロナウイルスセール」と表現した。
大会チェアマンのフレッド・リドリー氏は「専門家や権威と有効な事実や情報を引き続き見ながら、予防策を構築し、すべての人の安全を守る適切な措置をとる」と説明。4日時点では直前に開催されるイベントを含めて実施予定であることを明かした。
日本勢は今年、松山英樹と今平周吾が出場を予定している。
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
明日の戦略－後場リスクオフで大幅安、弱材料に敏感な地合いが続くか
11日の日経平均は大幅反落。終値は451円安の19416円。昨晩の米国市場ではダウ平均が4桁の上昇となったが、連日で荒い値動きが続く中、好影響は限定的。スタートから3桁下落となり、序盤はプラス圏とマイナス圏を目まぐるしく行き来した。ただ、節目の2万円を前に上値の重さが強烈に意識されたこと、為替も円高に振れたことなどから、徐々に売りに勢いがつく展開に。前場を159円安（19707円）で終えると、後場は楽観ムードが吹き飛び、リスクオフの様相が強まった。朝方に買われていた銘柄なども多くが下げに転じ、新興市場ではマザーズ指数が急落。指数は下げ幅を400円超に広げ、大引け間際にきょうの安値をつけるなど、一本調子の下げが続いた。東証1部の売買代金は概算で3兆1200億円。業種別では騰落率上位は電気・ガス、ゴム製品、水産・農林、下位はサービス、不動産、医薬品となった。前期の大幅増益着地や今期の大幅増配計画が好感された菱洋エレクトロが急騰。半面、政府のイベント自粛延長要請を受けて休園再開時期が遠のくとの警戒が強まったＯＬＣが後場一段安で4％超の下落となった。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり393/値下がり1718。後場に多くの銘柄が売りに押されたが、みずほや三菱ＵＦＪ、三井住友など銀行株はそろってプラスで終えた。資生堂やコーセーなど化粧品株がしっかり。昼休みに上方修正を発表したブイキューブが後場プラス転換。引けでは萎んだが発表を受けて急伸する場面もあった。増配、自己株取得、優待導入と好材料がそろった中国工業がストップ高まで買い進まれた。一方、前日に買いを集めたハイテク株が軒並み弱く、太陽誘電や東京エレクトロン、アドバンテストが急落した。ＫＤＤＩやドコモなど通信株も大幅安。三井不動産や三菱地所など不動産株も厳しい下げとなった。原油急反発を手掛かりに買いが先行した国際帝石も引けでは下落。通期見通しを引き下げたベストワンドットコムが値を崩した。不適切な会計処理を行っていた期間の修正を発表した第一商品は連日のストップ安。きょう新規上場のコンピューターマネージメントは高い初値をつけたものの、その後は売りに押されてストップ安で終えた。
日本株は後場に入って地合いが大きく悪化した。米国で高まった減税期待が後退し、米株先物が大幅安となったことが嫌気されたが、国内でも春闘が厳しい結果となったほか、イベント自粛期間もまだ続く見通しとなるなど、弱材料が多かった。今晩の米株安を先取りした動きであると思われる分、あすに関しては下げづらい地合いになると考える。ただ、きのう日本株の押し上げ材料となったドル円も105円の壁に阻まれて再び円高方向に傾いており、引き続き神経質な展開が続くだろう。きょうは終値で今年の安値を更新し、19500円も下回った。3月10日のザラ場安値は18891円で、これを下回る前に反転できるかがあす以降の注目点となる。今の雰囲気だと、割り込んだ場合には短期的とはいえ、一気に下げが加速する展開も想定される。押し目買いは複数に分けて行うなど、リスク分散を意識した投資行動を心掛けたい。
（ｙａｈｏｏ）（モーニングスター）
今晩のＮＹ株の読み筋＝不安定な展開が続きそう
１１日の米国株式市場は、引き続き不安定な展開が予想される。トランプ米政権による給与税の免除といった経済対策が期待されるものの、トランプ大統領が予定された会見に欠席したことで経済対策の成立に時間を要するとの思惑が浮上。米国では新型コロナウイルスの感染が広がりをみせていることもあり、先行きの不透明感は強い。引き続き米長期金利や原油先物価格などの動向をにらみつつ、新型コロナウイルス関連の報道に神経質な反応をみせそうだ。なお、米２月ＣＰＩ（消費者物価指数）があるものの、新型コロナウイルスの感染が拡大する足元の状況を示すものではないため、市場の反応は限定的となるだろう。
＜主な米経済指標・イベント＞
米２月ＣＰＩ（消費者物価指数）
（日付は現地時間）
本日の東京市場ではチェック中の日本株３０銘柄中の１銘柄が値を上げて終了しましたね。
配当・優待期待６銘柄ではすべてが値を下げて終了しましたね。
（ル・ボラン）
M235iには4WDシステムに加えて機械式のトルセンLSDが標準搭載。外装では専用のキドニーグリルやテールパイプを採用する。
【海外試乗】「BMW 2シリーズ・グランクーペ」最新の1シリーズがベースの4ドアクーペ
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
NY株見通し－上値の重い展開か 経済指標はEIA週間原油在庫、2月CPIに注目
今晩のNY市場は上値の重い展開か。昨日は米政府の景気刺激策への期待などを背景にダウ平均が1167ドル高と4日ぶりに反発した。ただ、日中に一時マイナス圏に下落したほか、上昇幅も前日の2013ドル安の約半分にとどまった。世界的感染拡大が続く新型コロナウイルスの収束目途が立たないことに加え、景気刺激策の詳細が不明なことや、議会で法案の承認が必要なことも意識されたようだ。新型コロナウイルス問題はイタリア政府が移動制限を全土に広げ、航空各社のイタリア便休止が相次いでいる。今晩の取引でもコロナウイルス感染拡大による世界景気後退懸念が相場の重しとなりそうだ。
今晩はEIA週間原油在庫の発表もあり、暴落後に反発した原油相場の動向や、2月消費者物価指数（CPI）の結果を受けた米10年債利回りにも要注目か。主要な企業の決算発表はなし。（執筆：3月11日、14：00）
（ｙａｈｏｏ）（時事通信）
〔NY外為〕円上伸、104円台後半（11日朝）
【ニューヨーク時事】11日午前のニューヨーク外国為替市場では、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大による景気減速懸念を背景に、円買い・ドル売りが優勢となり、円相場は1ドル＝104円台後半に上伸している。午前9時5分現在は104円50～60銭と、前日午後5時（105円59～69銭）比1円09銭の円高・ドル安。
トランプ米大統領は10日、新型コロナ感染拡大に伴う景気対策をめぐり、与党共和党に年内の給与税減税などを提案した。前日はトランプ氏が「大規模になる」と主張した対策への期待が盛り上がり、安全資産とされる円を売ってドルを買う動きが急激に進んだ。しかし、トランプ氏は10日、具体策には触れなかった。その結果、対策への不透明感が強まり、景気減速への懸念が再燃。この日は円を買い戻す動きが優勢となっている。
一方、米労働省が朝方に発表した2月の消費者物価指数（CPI）は、季節調整後で前月から0．1％上昇。変動の大きいエネルギーと食料品を除いたコア指数は0．2％の上昇となったが、市場の反応は限定的だった。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．1330～1340ドル（前日午後5時は1．1275～1285ドル）、対円では同118円50～60銭（同119円13～23銭）。（了）
〔米株式〕NYダウ大幅反落、一時800ドル超安＝ナスダックも安い（11日午前）
【ニューヨーク時事】11日午前のニューヨーク株式相場は、トランプ米政権が提案した景気対策への期待が後退し、大幅反落している。優良株で構成するダウ工業株30種平均の下げ幅は前日終値比で一時800ドルを超えた。午前9時50分現在は、ダウ平均が837．37ドル安の2万4180．79ドル。ハイテク株中心のナスダック総合指数が229．82ポイント安の8114．43。
トランプ米大統領は10日、新型コロナウイルス感染拡大に伴う景気対策をめぐり、与党共和党幹部らと会談。トランプ氏は9日、打撃の大きい旅行産業などを対象とした給与税減税や、時間給労働者に対する所得補償の実現などを働き掛けるとしていたが、議会では慎重論も強く、協議後は具体策に触れなかった。このため、相場は大幅高となった前日から一転、再び大量の売りに見舞われている。
一方、英イングランド銀行（中央銀行）は緊急会合を開き、政策金利の0．5％引き下げを決定。動揺が収まらない金融市場の安定化を図ったが、11日朝の段階で効果は限定的となっている。
個別銘柄を見ると、化学大手ダウが7．2％超安とダウ平均の下げを主導。ボーイングとナイキもそれぞれ5％超下落。このほか、金融やエネルギーにも売りが膨らんでいる。（了）
今夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の１銘柄が値を上げてスタートしましたね。
重点４銘柄ではすべてが値を下げてスタートしましたね。
本日はホーム１：ＧＳＣＣの西コースで開催のプロアマ研修会です。
１０時１２分スタートとのこと。
７時００分に起床。
新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。
身支度をして、８時２０分頃に家を出る。
８時５０分頃にはコースに到着。
フロントで記帳して、着替えて、コーヒーブレイクして、練習場へ…。
ショット…イマイチ…、パット…マアマア…。
ご一緒するのはいつものＯ君（１７）と、Ｍ君（１２）、Ｏさん（１９）です。
本日の僕のハンディは（１０）とのこと。
ＯＵＴ：０．１．２．１．１．０．０．１．２＝４４（１７パット）
１パット：２回、３パット：１回、パーオン：１回。
１打目のミスが５回、２打目のミスが１回、３打目のミスが１回、アプローチのミスが１回、パットのミスが３回…。
１打目がことごとく右へ飛んでいきます…。
１０番のスタートハウスでおでんをいただく。
ＩＮ：２．１．－１．２．－１．１．１．０．２＝４３（１４パット）
０パット：１回、１パット：２回、３パット：０回、パーオン：１回。
１打目のミスが１回、２打目のミスが４回、３打目のミスが１回、バンカーのミスが１回、アプローチのミスが１回、パットのミスが２回…。
前半は１打目、後半は２打目でミスが出ます…。
何の期待もできませんが、握りにかろうじて勝ったことが救いですね。
スコアカードを提出して、靴を磨いて、握りの清算を済ませて、お風呂に入って、会計を済ませて、早々に退散です…。
本日のフィジカルチェック…１７０．０ｃｍ，６３．４ｋｇ，体脂肪率１８．７％，ＢＭＩ２１．９，肥満度－０．３％…でした。
帰宅すると１５時４５分頃。
紅茶と焼き菓子でおやつタイム。
それではしばらく休憩ですね。
本日の競技の成績速報が出ていますね。
本日の競技には２６人が参加して、トップは８７（１６）＝７１とのこと。
僕は８７（１０）＝７７で１３位。
Ｏ君が９５（１７）＝７８で１５位。
お疲れ様でした。
１ＵＳドル＝１０５．２５円。
１ＡＵドル＝６８．６３円。
昨夜のＮＹダウ終値＝２５０１８．１６（＋１１６７．１４）ドル。
本日の日経平均終値＝１９４１６．０６（－４５１．０６）円。
金相場：１ｇ＝６１８９（＋６２）円。
プラチナ相場：１ｇ＝３３４２（＋３９）円。
（ｍｓｎ）（ブルームバーグ）
ゴールドマン、株式相場はさらに下落した後で力強く回復と予想
（ブルームバーグ）： ゴールドマン・サックス・グループのストラテジストは、株式相場が2008年の金融危機以降で最悪の急落から力強く回復すると予想するが、その前にはさらに下落するとみている。
ピーター・オッペンハイマー氏、シャロン・ベル氏らを含むゴールドマンのストラテジストは、世界の株式は高値から20－25％下げ、その後で反発に向かう公算が大きいと予想。新型コロナウイルスの経済的な影響や原油価格戦争を巡る懸念で投資家がリスク資産からの資金引き揚げを急ぐ中、ＭＳＣＩオールカントリー・ワールド指数は２月の過去最高値から９日までに18％下落した。
両氏らは９日の米国市場引け後時点でまとめたリポートで、「現時点では、これがイベントドリブンの弱気相場であるという方向に、バランスが依然傾いている。つまり、株式相場は急速に回復することが示唆されるが、それはもっと低い水準に落ちてからだろう」と予測した。
このストラテジストらによると、戦争や原油価格の大幅な変動などの衝撃による急落では通常、15カ月以内に相場が発生時の水準に戻しているのに対し、構造的な理由の弱気相場では111カ月、景気循環では50カ月回復に要しているという。
（ロイター）
世界のビジネス旅行、新型コロナで8200億ドル減収へ＝業界団体
［１１日 ロイター］ - 業界団体グローバルビジネストラベル協会（ＧＢＴＡ）は１０日、新型コロナウイルス流行を受けて企業が出張計画を抑制する中、世界の業務渡航業界は約８２００億ドルの減収に見舞われるとの見通しを示した。減収規模のほぼ半分は中国が占めるという。
ＧＢＴＡの調査によると、アジアへの業務渡航が最も大きな打撃を受けており、企業の少なくとも４分の３が中国、香港、台湾といったアジア太平洋諸国・地域への出張計画をすべて、もしくは大半を取り消したり、延期したりしたと回答した。
２月時点の減収額予想は５６００億ドルだった。
新型ウイルスまん延以降で業務渡航が９５％落ち込んでいる中国は、出張による収入が４０４１億ドル減る見込み。欧州の減収額は１９０５億ドルになるとみられている。
ＧＢＴＡによると、企業の支出によって最大の恩恵を受ける航空業界やホテル業界は売り上げにかなりの打撃を受けている。
米民主指名争い、ミシガンなどバイデン氏制し躍進 厳しいバーニー氏
［デトロイト １０日 ロイター］ - １１月の米大統領選に向けて、野党民主党の候補を選ぶ予備選と党員集会が１０日、６州で行われた。中道派のジョー・バイデン前副大統領は大票田の中西部ミシガン州含む４州を制し、指名獲得に大きく前進した。
一方、３日のスーパーチューズデーでバイデン氏にリードを許した左派のバーニー・サンダース上院議員は、形勢逆転とはならずかなり厳しい状況に追い込まれた。
フィラデルフィアで演説したバイデン氏は、サンダース氏と同氏の支持者の熱意に謝意を示して党内の結束を訴え、「我々には共通の目標がある。我々はともにドナルド・トランプ氏を打ち負かす」と表明した。
サンダース氏は１０日夜、地元バーモント州に戻った。声明の発表は予定していない。
ミシガン州では、集計率９１％時点でバイデン氏の得票率が５３％と、サンダース氏の３７％を大きく上回っている。バイデン氏は、ミズーリ州で６０％、ミシシッピ州では８１％を得票した。
ワシントン州は、３分の２強の集計が終わった段階で両者互角の戦い。ノースダコタ州は、集計率約６３％時点でサンダース氏がわずかにリードしている。
エジソン・リサーチによると、１１日早朝の段階で、バイデン氏は獲得代議員を１３４人上積みして７６２人とした。サンダース氏は７４人増えて６１９人。指名獲得には１９９１人を獲得する必要がある。
＜バイデン氏支持広がる＞
バイデン、サンダース両氏とも、新型コロナウイルスに関するガイダンスに従い１０日夜の集会を取りやめた。
党内ではバイデン支持の機運が高まっている。２つの特別政治活動委員会（スーパーＰＡＣ）がバイデン氏への加勢に乗り出したほか、２月に指名争いから撤退した実業家のアンドリュー・ヤン氏がバイデン氏への支持を表明した。
バイデン氏は、女性やアフリカ系米国人、４５歳以上の有権者など幅広い層から支持を獲得した。
一方、サンダース氏の最も影響力のある支持者の一人であるオカシオコルテス下院議員は、今回の結果を重く受け止め「今夜はつらい夜だ」とソーシャルメディアでコメントした。
（会社四季報オンライン）（ロイター）
ダウ急反発1167ドル高､景気対策期待で安値拾い買い
ダウ終値は2万5018ドル
［10日 ロイター］ - 米国株式市場は急反発し、前日に2000ドルを超える下げを記録したダウ平均株価<.DJI>はこの日1167ドル高で取引を終えた。政府による景気刺激策への期待から安値拾いの買いが入った。
前日に2008年の金融危機以来となる大幅な下げを記録した主要3株価指数は、いずれも約5％上昇。
ただ、S＆P総合500種とナスダック総合は2月19日に付けた終値ベースの過去最高値をなお約15％下回っている。高値からの下落率が20％を超えると弱気相場入りが確認される。
トランプ米大統領は9日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、ホワイトハウスが景気を下支えするため、給与税の引き下げなどの措置を議会共和党と10日に協議すると明らかにした。
ホライゾン・インベストメント・サービシズのチャック・カールソン最高経営責任者（CEO）は「前日の急落を受け、短期的な押し目買いが入ったほか、財政刺激策への期待がある」と指摘。「最大の恩恵は実際に何が行われるかではなく、計画があるように見えることだ。何かを行うという意欲が見られ、これがおそらく市場の支援材料になった」と述べた。
前日に1991年の湾岸戦争以来となる大幅な下落率を記録した原油価格が反発したことを受け、エネルギー株<.SPNY>も前日の記録的な下げから回復し、5.0％上昇。
S＆P主要11セクター全てが上昇。情報技術<.SPLRCT>と金利に敏感な金融<.SPSY>が上げを主導した。
米債利回りが過去最低水準から切り返したことで、前日に10年超ぶりの下げとなっていた金融株も6.0％上昇した。
米宅配便大手ユナイテッド・パーセル・サービス（UPS）は6.5％高。スタイフェルが投資判断を「バイ」に引き上げた。アマゾンもコーウェンの目標株価引き上げを受け5.1％上昇した。
シェブロンとマラソン・オイルはそれぞれ5.3％、21.2％上昇。原油価格の急落を受け、大手米石油会社の間で設備投資を削減する動きが相次いだ。
ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を2.61対1の比率で上回った。ナスダックでは2.06対1で値上がり銘柄数が多かった。
米取引所の合算出来高は158億1000万株と、直近20営業日の平均115億2000万株を上回った。
日経平均は反落､451円安 米株先物軟化を嫌気
11日の日経平均株価大引けは前日比451円06銭安の1万9416円06銭
［東京 11日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は反落。前日の米国株式市場は急反発したほか、為替相場も円安に振れるなど好材料がそろったものの、時間外取引で米株先物が軟化したことにより売り優勢の展開となった。前場ではプラス転換する場面も見られたものの、終始さえない展開となり、日経平均は終値ベースで昨年来安値を更新。東証1部の売買代金は3兆1263億2200万円となり、商いは膨らんだ。
10日の米国株式市場は主要株価3指数が5％近い上昇を記録した。トランプ米大統領が、新型コロナウイルスの感染拡大による景気悪化を防ぐため給与税の引き下げなどの措置を検討するとしたことが好感された。為替のドル／円も105円台まで円安水準に振れるなど、不安ムードが後退した。
しかし、日経平均は反落スタートとなった。トランプ米大統領の給与税引き下げについては前日後半の戻りで織り込んでいたほか、朝方から時間外取引で米株先物が下落したことが嫌気された。注目されていた米国の経済対策の内容が具体性に欠けるものだったほか、米での新型ウイルスの感染者数の増加を受け米株先物は一段安となり、日本株にもマイナス作用し、日経平均は下げ幅を拡大した。
市場では「経済政策への期待が剥落したほか、米国での新型ウイルスの終息も見えてこない。米国株は乱高下を繰り返していて、今晩も1000ドル超の下落となっても不思議ではい。今晩の米株安が警戒されている」（みずほ証券・シニアテクニカルアナリストの三浦豊氏）との声が出ていた。
そのほか、米大統領選の民主党候補者選びでバイデン前副大統領が指名獲得に前進していることも米国株先物の上値を重くしている、との見方もあった。「トランプ大統領はバイデン氏が一番手強い相手と認識しているようにみえる。ビジネスフレンドリーなトランプ大統領が民主党候補に地位を脅かされる可能性を市場参加者は嫌っているのではないか」（株式アナリスト）との声があった。
TOPIXも反落。東証33業種は、サービス業、不動産業、医薬品などの28業種が値下がり、電気・ガス業、ゴム製品、水産・農林業などの5業種が値上がりした。
個別では、アドバンテスト<6857.T>と東京エレクトロン<8035.T>が5％超安、SCREENホールディングス<7735.T>が6％超安になるなど、半導体製造装置が売られた。国際半導体製造装置材料協会（SEMI）が2020年の半導体前工程装置投資額を下方修正したことが嫌気された。新型ウイルス感染拡大を受け、中国市場で投資意欲が減退していることが響いた。
東証1部の騰落数は、値上がり393銘柄に対し、値下がりが1718銘柄、変わらずが54銘柄だった。
（会社四季報オンライン）
MonotaROに買い先行 2月は18％増収
工場・工事用間接資材のネット通販を展開するMonotaRO（3064）に買いが先行。前引け時点では26円（1.0％）高の2564円だった。前日発表した2月の月次業績が好感されているもよう。2月の売上高は前年同月比18.0％増の114億9200万円だった。前年同月比の伸び率は1月の16.2％よりも拡大した。新規顧客獲得数は10万件で1月の8.2万件より増加した。
当社は工具のほかに。消毒用アルコールやうがい薬なども取り扱っており、新型コロナ関連で今後の顧客増が見込まれる可能性もあり、この辺りを材料視する向きもあるようだ。
（取材協力：株式会社ストックボイス）
（株探ニュース）
【市況】明日の株式相場戦略＝安値拾いの切り札、期末一括配当に着目
東京株式市場では今週末にメジャーＳＱ算出を控え、きょうはＳＱ前の魔の水曜日ではあったが、既に日々波乱モードとなっており、そうした思惑が作用する隙間もないようなジェットコースター相場が続いている。
きょう（１１日）は日経平均が急反落、４５０円あまりの下げとなり終値で１万９５００円を下回った。ほぼ安値引けに近い形での昨年来安値更新で、まだ底値形成には遠いという印象を与えている。前日の米国株市場ではＮＹダウが１１６７ドル高と前日の下げの半分を取り戻した格好だが、東京市場における投資家の視線は既にそこではなく、時間外の米株価指数先物の動向に釘付けとなっている。前日の米国株市場ではトランプ米政権が打ち出す給与減税など景気対策に対する期待感が株価上昇の原動力となったが、手掛かり材料としては見切り発車に等しく非常に不確かで、事実、きょうはこの景気対策の実現性に対する疑問符が米株指数先物の下げに投影された。
何よりも米国での新型コロナ感染者数が急増傾向にあるなかで、強靱とみられていた米国経済への信頼感が剥落している。であるとすれば米株市場はリバウンドはあってもそこは戻り売りの対象となってしまう。東京市場では円高圧力とのセットで米株安を嫌気する、という形で下方圧力の強い相場展開を覚悟せざるを得ない。
ここは静観を決め込むか、短期リバウンドを狙った日計り商いで対処するかだが、今が３月中旬というカレンダーを生かし、発想を転換させて下落相場に挑むという作戦も選択肢としてある。これはもちろん空売りという手段ではない。
株式投資の原点に立ち返り、株主として投資した企業からの配当を得るという考え方に戦略として有効性がある。今の経済環境を考慮すれば減配リスクは皆無ではないが、その懸念の少ない銘柄でなおかつ配当に厚い銘柄は、結果的に上値を指向しやすく局面に応じてキャピタルゲイン狙いに切り替えることも可能となる。
この時期インカムゲイン狙いの買いで注目されるのは、高配当利回りであることはもちろんとして、３月期末にまとめて配当している銘柄が魅力的となる。まず、その観点から比較的業績が安定しており一括配当が多い建設セクターは狙い目となる。飛島建設<1805>、不動テトラ<1813>、鉄建建設<1815>、西松建設<1820>、三井住友建設<1821>、大豊建設<1822>、熊谷組<1861>、東洋建設<1890>、五洋建設<1893>などはいずれも期末一括配当で利回りも高い。全体波乱相場に流され下値に突っ込む場面があれば買いで対処して妙味がありそうだ。３月権利取り最終日までに、配当利回りを上回る形で値上がり益を確保した場合は「利食い千人力」で対応する手もある。
また、期末一括配当で利回りの高い銘柄は当然ながら建設セクターに限られたものではない。個別にピックアップしていくと、例えば株価低位ながら今３月期は２ケタ増収増益が予想される飼料会社フィード・ワン<2060>、福祉用具レンタルの日本ケアサプライ<2393>、肌着メーカーの老舗グンゼ<3002>、衛星放送会社のＷＯＷＯＷ<4839>、自動車向けサーボ駆動式プレス機械で抜群の商品競争力を有するアイダエンジニアリング<6118>、パソコン関連製品を受注生産しネットで直販するＭＣＪ<6670>、ＡＩエッジコンピューターへの展開で思惑を内包するＯＫＩ<6703>、都心を中心に中古ビルの改装・販売など不動産再生ビジネスを展開するサンフロンティア不動産<8934>など。ざっと並べても条件に合致する銘柄は数多い。それぞれの配当利回りを確認したうえで、ここはバーゲンハンティングのチャンスと思える意中の銘柄があれば買い下がる方針で対処する。
日程面では、あすは１～３月の法人企業景気予測調査、２月の国内企業物価指数がいずれも朝方取引開始前に開示される。また、前場取引時間中には２月のオフィス空室率が発表。このほか、２０年物国債の入札がある。海外ではＥＣＢ理事会の結果とラガルド総裁の記者会見が注目を集めることになる。また２月の米卸売物価指数が発表されるほか、米３０年物国債の入札も予定されている。
（中村潤一）
（ＧＤＯ）
マスターズ観戦券 リセール価格がコロナウイルスで急落
4月9日に開幕する男子の海外メジャー「マスターズ」（米ジョージア州・オーガスタナショナルGC）入場券の2次流通（リセール）価格が急落している。米ヤフースポーツのコラムニスト、ダン・ウェゼル氏が11日、報じた。
米ジョージア州でも新型コロナウイルスの感染拡大が確認されており、チケット売買サイトのStubHubでは練習ラウンドの4月6日（月曜日）の入場券が3月3日から10日の1週間で650ドル（約6万7600円）から400ドル（4万1600円）と38.5％下落。大会初日の4月9日（木曜日）は2515ドル（26万3000円）から1458ドル（15万2000円）と42.1％落ち込んだ。
正規価格は大会期間中が115ドル（1万1960円）、練習ラウンドは75ドル（7800円）だが、一部が流通市場に出回っている。1日4万人以上が訪れるゴルフの祭典でも需要が落ち込んでいることに同氏は「コロナウイルスセール」と表現した。
大会チェアマンのフレッド・リドリー氏は「専門家や権威と有効な事実や情報を引き続き見ながら、予防策を構築し、すべての人の安全を守る適切な措置をとる」と説明。4日時点では直前に開催されるイベントを含めて実施予定であることを明かした。
日本勢は今年、松山英樹と今平周吾が出場を予定している。
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
明日の戦略－後場リスクオフで大幅安、弱材料に敏感な地合いが続くか
11日の日経平均は大幅反落。終値は451円安の19416円。昨晩の米国市場ではダウ平均が4桁の上昇となったが、連日で荒い値動きが続く中、好影響は限定的。スタートから3桁下落となり、序盤はプラス圏とマイナス圏を目まぐるしく行き来した。ただ、節目の2万円を前に上値の重さが強烈に意識されたこと、為替も円高に振れたことなどから、徐々に売りに勢いがつく展開に。前場を159円安（19707円）で終えると、後場は楽観ムードが吹き飛び、リスクオフの様相が強まった。朝方に買われていた銘柄なども多くが下げに転じ、新興市場ではマザーズ指数が急落。指数は下げ幅を400円超に広げ、大引け間際にきょうの安値をつけるなど、一本調子の下げが続いた。東証1部の売買代金は概算で3兆1200億円。業種別では騰落率上位は電気・ガス、ゴム製品、水産・農林、下位はサービス、不動産、医薬品となった。前期の大幅増益着地や今期の大幅増配計画が好感された菱洋エレクトロが急騰。半面、政府のイベント自粛延長要請を受けて休園再開時期が遠のくとの警戒が強まったＯＬＣが後場一段安で4％超の下落となった。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり393/値下がり1718。後場に多くの銘柄が売りに押されたが、みずほや三菱ＵＦＪ、三井住友など銀行株はそろってプラスで終えた。資生堂やコーセーなど化粧品株がしっかり。昼休みに上方修正を発表したブイキューブが後場プラス転換。引けでは萎んだが発表を受けて急伸する場面もあった。増配、自己株取得、優待導入と好材料がそろった中国工業がストップ高まで買い進まれた。一方、前日に買いを集めたハイテク株が軒並み弱く、太陽誘電や東京エレクトロン、アドバンテストが急落した。ＫＤＤＩやドコモなど通信株も大幅安。三井不動産や三菱地所など不動産株も厳しい下げとなった。原油急反発を手掛かりに買いが先行した国際帝石も引けでは下落。通期見通しを引き下げたベストワンドットコムが値を崩した。不適切な会計処理を行っていた期間の修正を発表した第一商品は連日のストップ安。きょう新規上場のコンピューターマネージメントは高い初値をつけたものの、その後は売りに押されてストップ安で終えた。
日本株は後場に入って地合いが大きく悪化した。米国で高まった減税期待が後退し、米株先物が大幅安となったことが嫌気されたが、国内でも春闘が厳しい結果となったほか、イベント自粛期間もまだ続く見通しとなるなど、弱材料が多かった。今晩の米株安を先取りした動きであると思われる分、あすに関しては下げづらい地合いになると考える。ただ、きのう日本株の押し上げ材料となったドル円も105円の壁に阻まれて再び円高方向に傾いており、引き続き神経質な展開が続くだろう。きょうは終値で今年の安値を更新し、19500円も下回った。3月10日のザラ場安値は18891円で、これを下回る前に反転できるかがあす以降の注目点となる。今の雰囲気だと、割り込んだ場合には短期的とはいえ、一気に下げが加速する展開も想定される。押し目買いは複数に分けて行うなど、リスク分散を意識した投資行動を心掛けたい。
（ｙａｈｏｏ）（モーニングスター）
今晩のＮＹ株の読み筋＝不安定な展開が続きそう
１１日の米国株式市場は、引き続き不安定な展開が予想される。トランプ米政権による給与税の免除といった経済対策が期待されるものの、トランプ大統領が予定された会見に欠席したことで経済対策の成立に時間を要するとの思惑が浮上。米国では新型コロナウイルスの感染が広がりをみせていることもあり、先行きの不透明感は強い。引き続き米長期金利や原油先物価格などの動向をにらみつつ、新型コロナウイルス関連の報道に神経質な反応をみせそうだ。なお、米２月ＣＰＩ（消費者物価指数）があるものの、新型コロナウイルスの感染が拡大する足元の状況を示すものではないため、市場の反応は限定的となるだろう。
＜主な米経済指標・イベント＞
米２月ＣＰＩ（消費者物価指数）
（日付は現地時間）
本日の東京市場ではチェック中の日本株３０銘柄中の１銘柄が値を上げて終了しましたね。
配当・優待期待６銘柄ではすべてが値を下げて終了しましたね。
（ル・ボラン）
M235iには4WDシステムに加えて機械式のトルセンLSDが標準搭載。外装では専用のキドニーグリルやテールパイプを採用する。
【海外試乗】「BMW 2シリーズ・グランクーペ」最新の1シリーズがベースの4ドアクーペ
（ｙａｈｏｏ）（トレーダーズ・ウェブ）
NY株見通し－上値の重い展開か 経済指標はEIA週間原油在庫、2月CPIに注目
今晩のNY市場は上値の重い展開か。昨日は米政府の景気刺激策への期待などを背景にダウ平均が1167ドル高と4日ぶりに反発した。ただ、日中に一時マイナス圏に下落したほか、上昇幅も前日の2013ドル安の約半分にとどまった。世界的感染拡大が続く新型コロナウイルスの収束目途が立たないことに加え、景気刺激策の詳細が不明なことや、議会で法案の承認が必要なことも意識されたようだ。新型コロナウイルス問題はイタリア政府が移動制限を全土に広げ、航空各社のイタリア便休止が相次いでいる。今晩の取引でもコロナウイルス感染拡大による世界景気後退懸念が相場の重しとなりそうだ。
今晩はEIA週間原油在庫の発表もあり、暴落後に反発した原油相場の動向や、2月消費者物価指数（CPI）の結果を受けた米10年債利回りにも要注目か。主要な企業の決算発表はなし。（執筆：3月11日、14：00）
（ｙａｈｏｏ）（時事通信）
〔NY外為〕円上伸、104円台後半（11日朝）
【ニューヨーク時事】11日午前のニューヨーク外国為替市場では、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大による景気減速懸念を背景に、円買い・ドル売りが優勢となり、円相場は1ドル＝104円台後半に上伸している。午前9時5分現在は104円50～60銭と、前日午後5時（105円59～69銭）比1円09銭の円高・ドル安。
トランプ米大統領は10日、新型コロナ感染拡大に伴う景気対策をめぐり、与党共和党に年内の給与税減税などを提案した。前日はトランプ氏が「大規模になる」と主張した対策への期待が盛り上がり、安全資産とされる円を売ってドルを買う動きが急激に進んだ。しかし、トランプ氏は10日、具体策には触れなかった。その結果、対策への不透明感が強まり、景気減速への懸念が再燃。この日は円を買い戻す動きが優勢となっている。
一方、米労働省が朝方に発表した2月の消費者物価指数（CPI）は、季節調整後で前月から0．1％上昇。変動の大きいエネルギーと食料品を除いたコア指数は0．2％の上昇となったが、市場の反応は限定的だった。
ユーロは同時刻現在、対ドルで1ユーロ＝1．1330～1340ドル（前日午後5時は1．1275～1285ドル）、対円では同118円50～60銭（同119円13～23銭）。（了）
〔米株式〕NYダウ大幅反落、一時800ドル超安＝ナスダックも安い（11日午前）
【ニューヨーク時事】11日午前のニューヨーク株式相場は、トランプ米政権が提案した景気対策への期待が後退し、大幅反落している。優良株で構成するダウ工業株30種平均の下げ幅は前日終値比で一時800ドルを超えた。午前9時50分現在は、ダウ平均が837．37ドル安の2万4180．79ドル。ハイテク株中心のナスダック総合指数が229．82ポイント安の8114．43。
トランプ米大統領は10日、新型コロナウイルス感染拡大に伴う景気対策をめぐり、与党共和党幹部らと会談。トランプ氏は9日、打撃の大きい旅行産業などを対象とした給与税減税や、時間給労働者に対する所得補償の実現などを働き掛けるとしていたが、議会では慎重論も強く、協議後は具体策に触れなかった。このため、相場は大幅高となった前日から一転、再び大量の売りに見舞われている。
一方、英イングランド銀行（中央銀行）は緊急会合を開き、政策金利の0．5％引き下げを決定。動揺が収まらない金融市場の安定化を図ったが、11日朝の段階で効果は限定的となっている。
個別銘柄を見ると、化学大手ダウが7．2％超安とダウ平均の下げを主導。ボーイングとナイキもそれぞれ5％超下落。このほか、金融やエネルギーにも売りが膨らんでいる。（了）
今夜のＮＹ市場ではチェック中の米国株２０銘柄中の１銘柄が値を上げてスタートしましたね。
重点４銘柄ではすべてが値を下げてスタートしましたね。
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