『日本文化主義』尋牛亭日常の箴言

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　長い歴史ある日本と違い、中国とは異なる周辺民族よる殺戮支配が繰り返され、現在はハッチワークのように他民族を人権無視で無理矢理、共産党が束ねている国家という認識が正しい。

　中国や韓国とは究極のグローバルの格差社会で、汚職や賄賂も多く、既得権者たちが内政の失敗をごまかすため民度の低い反日国家になってしまっているようだ。多くの善良な人々が不幸ですね。

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わが国は、建国の理念にたちかえり、家族国家を取り戻すこと。そのために、ひとりひとりができることをする。それが日本の日本人が、すべきことなのではないか。大東亜戦争の教訓と体験に学び戦死した人々を無駄死にさせないようにするためには国益のため『日本文化主義』の文化防衛という考え方でリーダシップのある類い稀な資質、明確な目的意識とアイデアを持った首相（大統領制にした方が国際社会に政治的アピールもよいのだが、いまの政治家たちは分かっていない）になってもらいたい。『日本文化主義』に期待したいと考えています。

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尋牛亭日常■「大東亜戦争の責任は日本を開戦させるべく仕込んだ陰謀でアジア利権の獲得のための米国にある」　

テーマ：ニュース(97035)

カテゴリ：『日本文化主義』のために箴言(しんげん)

　小生はルーズベルトが日本との戦争になるように米国内世論をあらゆる手段を用いてのプロパガンダで納得させたことをブログに稿したことがあった。つまり米国政府は中国を支援して日本を泥沼の中に引きずり込み、日米全面戦争に備えて日本軍の体力を消耗させ、哀れな中国を助けるという正義の旗を無理やり立てて、世論を味方につけたのである。

　日本は石油やゴムといった多くの資源は東南アジアから輸入していた。ところがそのアジアは欧米列強に植民地化され資源のほとんどを日本に対して供給停止にされていたのだった。経済封鎖された日本はアジアの国々を欧米支配から解き放ち、独立させて貿易をする以外、日本に生きる道はなかったのである。

　しかし日本はアメリカだけでなく、アジアを植民地支配しているイギリス、オランダ、フランスを相手にしてまで勝てるとは考えられない。ましてアメリカだけ考えてもその国力の差は天と地ほどの差があった。日本の空母は７隻に対してアメリカは本格的空母26隻、護衛空母７隻に対してアメリカは110隻。これでは勝てるはずもなく、だから日本は必死に日米交渉の妥結の道を模索していた。

　アメリカは日本を壊滅させるには早くて半年　長くても1年と見ていた。自信たっぷりなアメリカは早く戦争して日本を潰して中国利権を手に入れたかったのだ。戦後　ソ連の陰謀で日教組や左翼学者たちが大東亜戦争は日本の侵略だという大嘘で日本人を洗脳して、多大の罪悪感を持つように、国民を引きずり回してきた。東条英機は処刑前の手記で「大東亜戦争は彼らが挑発したものであり、小生は国家の生存と国民の自衛のために戦ったのである。

　ツイッター http://twitter.com/yukemuririki (国家意識のあるフォロワー募集) 　

　米国政府は中国を支援して日本を泥沼の中に引きずり込み、日米全面戦争に備えて日本軍の体力を消耗させ、哀れな中国を助けるという正義の旗を無理やり立てて、世論を味方につけたのである。

　しかしこれだけでは世界に対して道義的理由づけにはなりにくい。何故ならアメリカも多くの国に侵略し、特に中国に対して侵略していたことは事実だからである。そこでアメリカは日本を追い詰めて日本側からアメリカに対して宣戦布告するようにありとあらゆる方法を取り始めた。日本に対してはいろいろな禁輸措置を次々にして、最後は日本の命綱である石油を止めてしまった。相次ぐ禁輸措置で、日本を経済封鎖して追い詰めていったアメリカは、日本から出された和平の暫定案の一切を放棄した。日本はアメリカとの和解への道を懸命に模索していましたが、アメリカは日本との和解の意思など始めからまったくなかったのである。

　アメリカはひたすら日本からの第一撃を待っていた。それは日本が先制攻撃をすれば、アメリカの世論も参戦に傾き、道義的責任も回避できるという単純な西部劇の正義の発想であった。そのためのアメリカは宣戦布告に等しいハルノート（日本が明治維新以降営々と築いてきたすべての権益を水泡に帰すような要求で、ハルノートの内容とは、日本の全面的な中国からの引き上げ、汪兆銘政権を捨てて，重慶の蒋介石政権を支持すること、日独伊三国同盟の破棄等）を日本に突き付けたのである。

　しかし満洲は日露戦争において多くの犠牲を出してロシアを排除し、馬賊上がりの軍閥に支配されていた満州の治安を確立し、巨額の日本資本を投入してこの広大な土地に鉄道、道路、港湾、空港、上下水道、治山治水、などの近代的な法治国家、一大重工業として成長させたのは日本であった。その満洲を全て捨てて出て行けという言える権利が侵略国家アメリカにあろうはずがなくこれはもう無茶苦茶だった。

　そんなアメリカの勝手な主張を正当化するために、常套手段の陰謀とプロパガンダで「満州事変という侵略戦争の結果生まれた満州国は、略奪と虐殺の大地である」という中国のデタラメ報道を世界中に宣伝したのであった。ハルノートを日本がのむということは、戦争をしないで全面降伏するということなのである。つまり日本に戦争しろと言っているようなものだった。

　東京裁判でインドのパール判事は「ハルノートのような通牒を受け取ったらモナコやルクセンブルグでさえもアメリカに対して立ち上がったであろう」と述べています。セオボルト米海軍少将は「まさしくハルノートは、日本を鉄棒で殴りつけた挑発であった」と述べてこれを激しく非難していた。元米国大統領フーバー（ルーズベルトの前任者）は「もし我々が日本人を
追い詰めなかったら、日本人から攻撃を受けることは決してなかったであろう」ハミルトン・フィッシュ議員はハルノートの存在を知ると「恥ずべき最後通牒」と批判し「日本は自殺するか、降伏するか、戦うしかない」と言っているのである。

　この10項目のハルノートの提案はいささかの妥協も譲歩も含まれていない過酷な提案で誰の目にも日本を叩き潰す目的であるということが明白であった。ハルノートと禁輸措置で日本は完全に息の根を止められていた。勝ち負けを度外視しても開戦を選択せざるを得ない状況に追い込まれた。しかし多くの歴史書には「日本はアメリカの国力を知らず無謀にも傲慢に戦いを挑んだ」と軍部の責任のように書かれている。これも戦後のアメリカの陰謀で将来機会あれば必ずベンデェッタすることである。トンデモナイ日本はアメリカとの極端な国力の差を熟知していた。だから極力戦争を避ける努力を続けていたのである。

　日本は石油やゴムといった多くの資源は東南アジアから輸入していた。ところがそのアジアは欧米列強に植民地化され資源のほとんどを日本に対して供給停止にされていたのだった。経済封鎖された日本はアジアの国々を欧米支配から解き放ち、独立させて貿易をする以外、日本に生きる道はなかったのである。

　しかし日本はアメリカだけでなく、アジアを植民地支配しているイギリス、オランダ、フランスを相手にしてまで勝てるとは考えられない。ましてアメリカだけ考えてもその国力の差は天と地ほどの差があった。日本の空母は７隻に対してアメリカは本格的空母26隻、護衛空母７隻に対してアメリカは110隻。これでは勝てるはずもなく、だから日本は必死に日米交渉の妥結の道を模索していたのだった。

　アメリカは日本を壊滅させるには早くて半年　長くても1年と見ていた。自信たっぷりなアメリカは早く戦争して日本を潰して中国利権を手に入れたかったのだ。戦後　ソ連の陰謀で日教組や左翼学者たちが大東亜戦争は日本の侵略だという大嘘で日本人を洗脳して、多大の罪悪感を持つように、国民を引きずり回してきた。東条英機は処刑前の手記で「大東亜戦争は彼らが挑発したものであり、私は国家の生存と国民の自衛のため、止むを得ず受けてたっただけのことである。故にもし、世界の世論が、戦争責任を追求しようとするならば、その責任は我が国に居るのではなく，彼の国にいる」という遺書を残しているのである。これが史実である。

　戦争の責任は米国の東南アジアや中国の利権獲得のため、日本に開戦を選択させるべくハルノートで仕向けたアメリカの陰謀による責任だという真相が、戦後になって判明した資料や証言によっても明らかになっているのである。（真相が究明され、歴史の必然は近い将来アジア連合国が米国に鉄槌を打ち込む日がくるのであろう）　

　米国の陰謀術数により、既に中国国内では内戦やテロが頻発していて共産党は既得権を離すまいと躍起になっています。士気が低下している兵士によるアメリカの強引な世界制覇に似ています。日本もアメリカの属国ような状況から脱する時が来ます。ロシアやアメリカのような大きくなり過ぎた国は分離独立するのが歴史的必然なのか、これからの時代は中国の正念場である。

　アメリカは日中と鬩ぎ合い両国を消耗させたいのだ。やがて日本から中国へ経済的理由でシフトする時期が必ず来るのだろう。それほどアメリカ経済の終焉は近いのである。それを見越して国際的にイニシアティブを得るために近い将来をみつめた戦略を持って右も左もない日本の政治家たちのすぐやる行動力と発想力が大切である。肝の据わったアイデアと攻められない様にする抑止力として、アジアのため絶対に核は保持することが現実的戦略なのである。よくよく現実国際世界（欧米世界）に眼を見開いて、大東亜戦争の教訓と経験と戦死した人々を無駄死ににしないようリーダシップのある類い稀な資質、明確な目的意識とアイデアを持った首相（大統領制にした方が国際社会に政治的アピールもよいのだが、いまの政治家たちは分かっていない）に期待したいと考えている。

←ご意見いつもブチっとありがとうございます

『不愉快な現実』『日本人のための戦略的思考入門』『日米同盟の正体』 で「ジャパンハンドラーのジョセフ・ナイが 『東アジア共同体で米国が外されていると感じたならば恐らく報復に出ると思います。それは日中両国に高くつきますよ』」と直接恫喝 していることを指摘している。また、北方領土問題では在日英国大使館や米国のジョージ・ケナンが日ソ間の領土紛争を作り出して両国を対立させることを1940年代後半に提案していたことに触れている。まさに米英両国は鬼畜の犯罪国家である。このような犯罪国家と渡り合って日本の国益を守り抜いてきた官僚達に私は深い敬意を表する」と語っていた。

　今日は静岡県の富士演習場で離島が攻められたときの戦闘訓練が一般公開された。初めて純国産の１０式戦車がターンしながら発砲した。中国と戦闘してお互いに消耗することは米国、ロシアなど欧米の思うつぼになる。これは日本の重要なパフォーマンスでもいいのである。

　神奈川県の湯河原町で温泉と絵画や仏像制作と晴耕雨読の日常の細川護煕元首相にご意見番としての協力を仰ぎ、その理由は、焦って自己顕示欲と選挙のための現実離れのパフォーマンスの自己保身の党利党略の政治には有権者たちは、既に学習済みで明白。米国追従から脱して官僚の能力も使い野田氏に変わって岡田氏や国家意識を持った細川護煕元総理の繋がりもある中田元横浜市長、前原誠司政調会長のようなアメリカやロシアと話のできる人物に、新たな理念の下、結集すれば新・民主党が躍進する目はまだまだ十分にあるのである。

　アジア諸国の為政者は欧米が植民地化していたアジアを解放したという正しい近代史を学び、それに抵抗して大東亜圏を構想した小沢一郎氏や鳩山元総理は米国の陰謀で潰されたが、アジア諸国はアジア人は米国に勝利するまで徹底抗戦したベトナムを先生として欧米の隣国を敵国とする反日を煽動して国際社会を欧米が覇権国益のため常套手段の陰謀術数を見抜くことで、つけ入る隙を与えている朝日新聞や毎日新聞、赤旗、産業スパイに狙われている日経新聞等、ＮＨＫを筆頭にテレビ各局のメディアの責任も多大なのである。