『日本文化主義』尋牛亭日常の箴言

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　長い歴史ある日本と違い、中国とは異なる周辺民族よる殺戮支配が繰り返され、現在はハッチワークのように他民族を人権無視で無理矢理、共産党が束ねている国家という認識が正しい。

　中国や韓国とは究極のグローバルの格差社会で、汚職や賄賂も多く、既得権者たちが内政の失敗をごまかすため民度の低い反日国家になってしまっているようだ。多くの善良な人々が不幸ですね。

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わが国は、建国の理念にたちかえり、家族国家を取り戻すこと。そのために、ひとりひとりができることをする。それが日本の日本人が、すべきことなのではないか。大東亜戦争の教訓と体験に学び戦死した人々を無駄死にさせないようにするためには国益のため『日本文化主義』の文化防衛という考え方でリーダシップのある類い稀な資質、明確な目的意識とアイデアを持った首相（大統領制にした方が国際社会に政治的アピールもよいのだが、いまの政治家たちは分かっていない）になってもらいたい。『日本文化主義』に期待したいと考えています。

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尋牛亭日常■「反日教育に毒されている中国や韓国に対して政治経済界で効果的な対応策はどうすればよいのか？」その２

テーマ：ニュース(97035)

カテゴリ：『日本文化主義』のために箴言(しんげん)

　反日国家に対してのわが国のとるべき最も効果的な戦略は何か？

　ツイッター http://twitter.com/yukemuririki (国家意識ある同じ国家観のフォロワー募集中です)

　学校で、日本人悪玉説の教育を受ける。けれど実社会に出てみると、日本人の方がはるかに世界で信用がある。その理由がわからない。すこし冷静になってみれば、単に日本が、あるいは日本人が、それだけ勤勉実直に努力して信頼を重ねただけのことなのに、そんな単純なことさえ見えなくなる。

　それを理解しようとすると、おかしい。日本人は悪者のハズなのに、なぜだ！？

　それは日本人が「政治権力を持って悪いことを隠蔽しているからに違いない！
許せん！

　徹底的につぶしてやれ！となる。

　理性ではない。感情が納得しないのである。

　そしてこれが集団的意思、国家的意思となる。

　これが領土問題となると、さらに複雑になるのだ。

　そうです。「利権」が絡んでくるのだ。

　さらに直接的には豊富な漁場としての漁業利権、その奥には、巨大な海底資源も絡むのである。

　こうなると、いくらこちらが冷静に証拠を示し、条理を尽くして事実はこのように違うのですよと説得しようとしても、そうすればするほど、彼らは「悪意の政治力を発揮しはじめた」としか受け取らなくなる。

　感情が納得を受け付けないのである。

　つまり理解を「したくない」という心理状態になるのだ。

　いくら理屈で理解を求めたところで、どこまで行っても平行線だし、彼らは絶対に納得しないのである。

　なぜなら「認知的不協和症」の病状がさらに進行して、「集団的認知不協和症」にまでなってしまっているからである。

　では、こうした認知不協和を根本的に解消するには、どのようにしたら良いのか。

　このことについて、「認知不協和」を提唱した米国の社会心理学者のフェスティンガーは、実におもしろい実験をしている。

　どういうことかというと、彼は、まったくつまらない退屈な作業を二つの群に分けた被験者たちにやらせた。

　そして、作業をし終えたそれぞれの被験者たちに、サクラをつかって「この仕事は実に楽しいね」と言わせる。

　つまり、「ツマラナイ作業」という認知と、「楽しかった」という評価との間で、認知的不協和を作り上げたのである。

　そして不協和状態に陥った被験者たちに、今度は報酬を与えた。

　片方のグループの被験者たちには１ドルの報酬を、もう片方には２０ドルの報酬である。

　するとどうなったのか？

　普通に考えれば、認知不協和を起こした者に、２０ドルという高額な報酬を与えれば、認知不協和が解消しそうに思える。

　ところがそうはならなかったのだ。

　２０ドルの報酬を受け取ったグループの被験者たちは、「やっぱりね！　あのツマラナイ作業を面白かったと言わせたいために２０ドルもよこしたんだよ。作業は実にツマラナかった」と、むしろ、２０ドルの報酬をもらうことで、自分たちの不協和（つまらなかったというもとからの思い）を、さらに深めてしまったのである。

では、１ドルのグループはどうなったのであろう。

　彼らは、予想よりはるかに低い時給（普通なら時給８００円もらえるところが、１０分の１の８０円しかもらえなかった）という現実を前にしたとき、「あの作業は、ツマラナイと思ってやってしまったけれど、もしかしたら、何か大きな意義があったのかもしれない」と、逆に、自らの印象、感情を「修正する」という方向に向かったのである。

　認知的不協和の最大の問題点は、自分が思い込んでいる事実と、現実との間にギャップが発生したときに、それを相手のせいにして自らを省みることをしない、という点にある。

　それが２０ドル、つまり通常の時給の倍の金額を受け取ったとき、むしろ人は自分の認識している事実の方が正当化されたと考えてしまう。

　考えるだけでなく、そう思い込んでしまう。

　ところが１ドル、つまり通常の時給の１０分の１しかもらえなかったグループは、自分の認識が間違っていたのかもしれないと、むしろ反省することで、現実とのギャップを埋めようとした、ということなのである。

　このことは、日韓関係や、支那（中国）と日本の関係、あるいは在日コリアンに対する日本政府の措置等を考える上においても、実におもしろい示唆を与えてくれている。

　つまり、反日思想に染まった者たちに、大金（ODA、補助金、生活保護、税制優遇等）を与えると、彼らは認知的不協和によって、むしろ自分たちが正当化されたと、より一層、反日色を強めてしまう、ということなのである。

　認知的不協和は、懐柔しようとおもって援助してあげればしてあげるほど、かえって、相手は、自分たちの思想や行動を正当化することを証明している。

　つまり、より一層事態は深刻化してしまうのである。

では、どうすればよいのか？
その答えが、さきほどの１ドルグループにあるのだ。

　つまり、日本がむしろ積極的に、中国（通常わが国は支那と云う呼称）や韓国、あるいは北朝鮮、在日コリアン等への一切の経済援助を絶ってしまうということである。するとどうなるか考えると、たとえば援助外交韓国なら、韓国は自国に技術が育っていない。日本からの部品輸入が止まれば、彼らは競争力のあるまともな製品をまったく作れなくなる。そうすると輸出ができなくなる。輸入も停る。そもそも韓国ウォンには通過としての信用がないから、輸入代金を彼らはウォンで決済することができない。

　つまり、輸出によって得た円またはドルによって、海外からの買付代金を支払っているのである。それが輸出が停まるということは、外貨が入って来ないということ。入ってこなれければ、支払いができない。支払いできなければ、海外からモノを買うことができないという簡単なことを、反日馬鹿な教育とインチキ歴史認識で多くの韓国国民たちは日本人に世話になっている事を知らされいてないのである。

　日本が韓国への経済援助を取りやめにしなくても、取りやめにする、という政府談話が発表された瞬間に、ウォンは大暴落し、韓国は世界各国との交易から閉め出される。なぜなら、韓国ウォンは、すでに崩壊しており、いま韓国が海外と貿易できるのは、日本がドル払い保障スワップで韓国の信用保証をしてあげているからなのである。その保証がなくなったら、その瞬間に、韓国経済は崩壊することになる。

　経済が崩壊するとどうなるか。韓国は、国内のあらゆる行政サービスが停止しすることになる。夕張状態である。ゴミの回収がなくなり、電気ガス水道も停止する。町はゴミの山となり、生ゴミの腐臭が鼻をつき、水洗化したトイレは汚物を流すことができなくなり、スーパーもコンビニも、売る品物がなくなる。これまで５００ウォンも出せば買えた大根が、トラック一杯に山積みにしたウォン紙幣を持って行っても、売ってもらえなくなる。完全に国家として破綻するのであるが、もっと簡単にいえば、もとの李氏朝鮮の時代に戻る、というだけのことともいえるのである。

　そうなると、彼らは自分たちの反日という間違いを、自分たちで修正せざるを得なくなる。つまり、認知不協和を、自己反省によって解消せざるを得なくなるのだ。もっとわかりやすくいえば、反日であることをやめなければ、言い換えれば、隣人と仲良くしなければ、自分たちの生活がなりたたないということに、そこではじめて気がつくのである。

　認知的不協和は、自己の認識の間違いに自己が気付かなければ、決して修正されることはないのだ。厳しいようですが、認知不協和を起こしている相手には、カネを与えれば与えるほど、相手は「ほれみたことか」としか思わないし、ならば「腕で来い！」とばかり腕力を振るったら（武力で衝突したら）、感情的なっている相手は、より一層被害者面となっていく、ということなのである。

　相手自身が、不協和に気がついてもらわなくては、絶対に解決しないのが認知不協和なら、相手に気付かせるしかないのである。そしてその方法が「１ドル報酬」だ、ということである。

　ちなみに韓国について、戦前の日本は韓国を日韓併合し、韓国を経済的に助けたじゃないかというご意見もあろうかと思いう。けれどそれは認識の誤りである。

　在日コリアンも同じで、日本政府が、ありとあらゆる在日特権を与えるから、彼らはかえって反日色を強めるのだ。そして反日色を強めれば強めるほど、認知的不協和の症状が悪化するばかりである。

　彼らは自分たちは差別されていると主張しているが、ならば、本当の意味で差別をなくしてあげれば良いのである。つまり、国籍が韓国にある在日韓国人であれば、犯罪を犯せば、韓国人の誰それと実名で報道すれば良いし、パスポートがなければ、不法滞在者（在日コリアンたちは、もともと朝鮮戦争時の不法入国者達であるからパスポートを持たない）ですから、本国に強制送還すれば良いのだ。日本国籍のない者に、日本の法律を適用して生活保護を与える必要もないし、日本の医療保険を適用する必要もない。

　すでに日本に帰化している者も同じですある通名は認めないことで、日本人同様、改名も認めないとし、戸籍をきちんと整備する、誰の親元が誰なのか等をきちんとさせることが基本である。それによって、納税も、生活保護も、医療介護も、公共料金の支払い等も、日本人とまったくの同条件とし、差別しないようにしてやることである。（その３につづく）

　家族を崩壊させる毒牙を撥ね除けること。建国の理念にたちかえり、家族国家を取り戻すこと。そのために、ひとりひとりができることをする。それが日本の日本人が、いますべきことなのではないかとかんがえるのである。大東亜戦争の教訓と経験と戦死した人々を無駄死ににしないようリーダシップのある類い稀な資質、明確な目的意識とアイデアを持った首相（大統領制にした方が国際社会に政治的アピールもよいのだが、いまの政治家たちは分かっていない）『日本主義』に期待したいと考えていいます。

　領土紛争を内政干渉に使うことは米国の常套手段であり、その陰謀術数をアジア各国の為政者たちは見抜くことである。その原因はプロパガンダにつけ入る隙を与えている産業パイに狙われているＮＨＫを筆頭にテレビ各局の大手新聞や出版社などメディアの責任も多大。そこでスパイ関連の法規で重罰にする法律も必要になるのである。