『日本文化主義』尋牛亭日常の箴言

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　長い歴史ある日本と違い、中国とは異なる周辺民族よる殺戮支配が繰り返され、現在はハッチワークのように他民族を人権無視で無理矢理、共産党が束ねている国家という認識が正しい。

　中国や韓国とは究極のグローバルの格差社会で、汚職や賄賂も多く、既得権者たちが内政の失敗をごまかすため民度の低い反日国家になってしまっているようだ。多くの善良な人々が不幸ですね。

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わが国は、建国の理念にたちかえり、家族国家を取り戻すこと。そのために、ひとりひとりができることをする。それが日本の日本人が、すべきことなのではないか。大東亜戦争の教訓と体験に学び戦死した人々を無駄死にさせないようにするためには国益のため『日本文化主義』の文化防衛という考え方でリーダシップのある類い稀な資質、明確な目的意識とアイデアを持った首相（大統領制にした方が国際社会に政治的アピールもよいのだが、いまの政治家たちは分かっていない）になってもらいたい。『日本文化主義』に期待したいと考えています。

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「記者クラブの存在で新聞記者は本来の仕事をしなくなってしまった」

カテゴリ：『日本文化主義』のために箴言(しんげん)

　自民党の高村副総裁が慰安婦問題について「蒸し返させてはいけない」と発言している。その通りである。東アジアでもヨーロッパでも、浅ましい小国が過去を蒸し返している。日本にそれを受け止める義務はもうない。

　10日、自民党の高村正彦副総裁が、いわゆる慰安婦問題について発言した。外務大臣時代のエピソードを含む、貴重な内容である。しかし、彼は謝れば韓国国民はもうそのことは水に流し言及しないとキム・デジュン（韓国唯一人のインチキ平和賞受賞者）に騙され謝ってしまい今も問題が残っている。ことを敬愛する青山繁治氏は怒っている。

　民主党は官僚を使い切っていない。もっと使い切っていない以上に悪いのは自民党の政管癒着だった。日本国民はメディアやネットの俗論に誘導され政治の真の核心情報が流されていないことを日本人は知らない。政界シャッフル後の国益のためには、そんな俗論の情報ソースによる政治誘導はごめんだ。米国のような単純思考では日本のような立場の国家は難しくなる。覚悟をもって核保有し、国軍により戦争力も協力にしておかないと国家の存続が危うくなる。

　１０年ほど前、「ド・ナイト」と云う深夜番組で（弁護士か官僚あがりか世襲が以上に多い日本の政治家だが）アメリカかぶれの弁護士が「アメリカではこうこう」「アメリカではしかじか」とアメリカではを連呼していたところ、これをしばらく黙って聞いてい神田うのというたタレントが「アメリカなんてたかだか２００年の国じゃない」弁護士は押し黙って何も言えませんでした。、これは戦後日本のジャナリストや言論人のアメリカコンプレックスに毒されて洗脳された言論は神田うの以下だと認識してもいいのである。（神田うのは右翼ではありません。ただの素直に意見を言っただけのおバカタレントです。失礼訂正します）。

　それではパクリ中国人民や元祖パクリ韓国の国民のようになってしまうということを危惧してしまうのである。はたしてこれでいいのか。「富士登山した中国人が日本人に殴り殺された」というデマ情報がネットを駆け巡ったこともテロの原因だったという。否、中国とはそのくらい判断力のない民意の低い国なのです。

　ツイッター http://twitter.com/yukemuririki (国家意識ある同じ国家観のフォロワー募集中です)

　民主党の吉良州司外務副大臣は１１日の記者会見で、島根県・竹島の領有権問題をめぐる国際司法裁判所（ＩＣＪ）への提訴について、「ベストのタイミングを考慮しながら、最終的に単独提訴するのが良いのかどうか判断し、これから検討することになる」と述べ、見送る可能性に言及した。という報道？

　李明博韓国大統領の竹島上陸で悪化した日韓関係に修復の兆しが見える中、韓国の反発を招くことが確実なＩＣＪ提訴は控えるべきだとの認識を示唆したものだとニュースは伝えているが、また官僚癒着の既得権のある新聞・テレビは平気でウソをついて国民を騙している。その証拠には、ただ、この発言について、外務省幹部は「単独提訴に向けて淡々と準備を進めている」として、提訴の方針は変わらないと強調していたことである。まるで民主党副大臣が悪く、外務省や既得権者にいいようなでっちあげだ。

　かって現職大臣を辞任に追い込んだ「放射能つけちゃうぞ」発言だって、完全なるでっちあげだった。真相を隠蔽して虚報を流し、バレても責任を取らない新聞・テレビの体質は官僚とそっくりで、そんな偏った報道が続くことは日本人（国民）にとっても不利益で間違った判断材料となり危険だ。

　それでいて大手新聞・テレビは正義の旗を振りかざし、政治介入する欺瞞と横暴ぶりが続く。この罪深き欺瞞は「ただちに危険はない」政府発表として垂れ流し続けた原発・震災報道でも顕著であった。特定政党や官僚政治との悪質な癒着はネットメディアの台頭によって彼らのウソの情報によって管理できる時代が終わりつつある。これもたいへんな日本国の危機だ。

　「国民を騙しつづけた先にはマスメディアの死が待っている」とニューヨークタイムス日本支社を辞して、「自由報道協会」を設立し、ダライ・ラマを国内に招聘しジャナリストとして活躍していたが記者クラブの談合体質制度と彼らが国民をだまし続けるウソのニース内容と金太郎飴ニュースに日本国の危機感を感じてジャーナリスト休業を宣言した上杉隆さんという正義感のつよい彼こそ、信じることのできる本来の記者魂ある侍だった。

　自民党の安倍晋三総裁が支部長を務める自民党山口県第４選挙区支部＝同県下関市＝が２００９年１月～１０年１２月、飲食代や会費として女性従業員が接客するキャバクラやスナックに少なくとも約７０万円を政治資金から支出していたことが９日、分かった。ところが、単純な俗論で米国依存の国家・国民の利益は二の次の政治かもしれない保守にカモフラージュされた実は米国の傀儡である自民党支持率があがった。

　わが国は、建国の理念にたちかえり、家族国家を取り戻すこと。そのために、ひとりひとりができることをする。それが日本の日本人が、いますべきことなのではないかとかんがえるのである。大東亜戦争の教訓と経験と戦死した人々を無駄死ににしないようリーダシップのある類い稀な資質、明確な目的意識とアイデアを持った首相（大統領制にした方が国際社会に政治的アピールもよいのだが、いまの政治家たちは分かっていない）『日本主義』に期待したいと考えています。

欧米の価値観の押しつけです【ワシントン条約】第二位の出資金の日本だが長（リーダー）になったことはなく、発言もできていない【ＩＭＦ】米国の国策で設立された米国本位のインチキ【米国の格付会社】チャイナリスクを回避し、撤退する。その他の親日アジア諸国に工場移転した方が、お互いに発展する。ノーべル賞はさすがの中国でもトップニュースでパクリの国ではと自嘲する。パクリの元祖韓国ではキムチが輸出を輸入が上回ったと話題になる。

　山中伸弥さんのノーベル賞受賞を受け、相次いでいた山中氏が所長を務める京都大ｉＰＳ細胞研究所へのインターネットを通じた寄付金が９日、計約２８０万円を超えた。

　寄付を取り次ぐサイト「ジャスト・ギビング・ジャパン」の事務局によると、山中さんが所長を務める同研究所への寄付は、受賞発表後の８日午後７時ごろから相次ぎ、９日午後８時までに３１２件、計２８２万４８００円が集まった。１０日には１,０００万円近く集まったようだ。

　金額は１人５００円から１０万円ほどで、山中さんの受賞や会見での発言に感銘を受けた人たちがほとんど。難病や障害に苦しむ家族からの寄付もあり、「先生の研究は私たちにとって生きる希望です」とメッセージを寄せた人もいた。

　山中さんは同サイトで、公的資金でまかなわれる研究費について、平成２６年度以降のめどが立っていないとし、研究には民間の協力が必要と訴え。

　今年３月には、山中さん自身が京都マラソンの完走にチャレンジすることを条件に研究費の寄付を募り、レース前までに約９００万円を集めていた。ただ先生の健康も大切で、国が文科と厚労や官民あげてオールジャパンで支援し、世界一の国立病院と研究センターを急ぎ建設することだ。

　『日本主義』で新・富国強兵と永い伝統ある家族の絆、地域の絆のために家族国家をつくり医療大国日本で財政再建のため、党利党略や私利私欲の亞呆議員は排除して、既成政党などシャッフルで政界再編成によって国家・政府はミャンマー（円借款２,０００億円ロハ）だけでなく医療・生理学・創薬も含めたいろいろな分野で日本の誇る新技術を政経一体となって補助することです。

　政経分離は政治も経済もバカにされ援助が税金をドブに捨てるように不利益だ。アピール力のためには外交も政経一体が効果的でいいのです。

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