ビル・ゲイツは1月23日、オーストラリアのローウィ研究所が開いたイベントの出席、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」より深刻な人工ウイルスによるパンデミックが起こると「予言」、支配層は立場の違いを超えて協力するべきだと語った 。同研究所のマイケル・フルラブと行った公開対談の中でのことだ。
パンデミックに備えるため、5年ごとに国や地域のレベルで準備を包括的に行い、すべての人間を監視するグローバルなグループが必要だというのだが、COVID-19騒動では欧米を中心にしてロックダウンが実施され、人びとは行動が制限された。マスクの着用や「ソーシャル・ディスタンス」も要求され、リスクの高い「COVID-19ワクチン」の接種も推進された。この政策を最も強硬に進めた国のひとつがオーストラリアで、政府の方針に従わない人びとを拘束する収容所を建設している。社会の収容所化、あるいは人間の家畜化とも言える政策だが、そうしたシナリオはあらかじめ用意されていた。
そのシナリオが示された報告書が存在する。 2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が発表した「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」だ 。2012年に「新型インフルエンザ」のパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網がダメージを受けると想定されている。
その対策としてマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制されるとも想定、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続き、支配者だけでなく被支配者である市民も安全と安定を得るために自らの主権やプライバシーを放棄するというのだ。ロックダウンも推奨している。
2017年10月にはジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センターが別の報告書「SPARSパンデミック：2025 - 2028」を発表している。そこでもパンデミックのシナリオが示されている。ミネソタ州セントポールでSARSタイプの感染爆発が起こるという設定で、「セントポール急性呼吸器症候群（Saint Paul Acute Respiratory Syndrome）」の頭文字を取って「SPARS」。SARSをもじったのだろう。感染期間は2025年から28年と設定されている。
COVID-19騒動でも行動制限や監視システムの強化が進められ、「ワクチン」なる遺伝子操作薬で深刻な副作用がすでに表面化、将来的にどのようなことが生じるか不明であり、人類の存続が危ういと懸念する人も少なくない。
2020年3月11日にWHO（世界保健機関）は「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」の感染が拡大しているとしてパンデミックを宣言した。
前年の12月に中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）に似た症状の肺炎患者が見つかったところから話は始まる。2月4日に横浜から出港する予定だったクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」で感染者が出て乗員乗客3700名は隔離状態になり、55名が死亡したとされている。
この出来事で緊急事態だというイメージが作られたのだが、ダイヤモンド・プリンセスを所有しているカーニバルPLCには胡散臭さいところがある。2003年にPLCはP&Oプリンセス・クルーズを買収しているのだが、この会社の船が2005年から13年8月までオイルを含む廃液を海洋へ廃棄していたことが判明している。そのため2017年には4000万ドルの罰金が言い渡された。その後も違法行為は続けられ、今年に入って100万ドルの罰金がまた言い渡されている。
国際ウイルス分類委員会は2020年2月11日、病原体が確認されていないにもかかわらず、その病原体に「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」と名前をつけた。
武漢やダイヤモンド・プリンセスには肺炎を引き起こす病原体が存在したのだろうが、その後の「世界的な感染爆発」はPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）などを使った演出だった疑いがある。人間の健康に深刻な影響を及ぼしているのはウイルスでなく「ワクチン」だ。これは本ブログでも繰り返し書いてきた。
WHO（世界保健機関）は昨年5月、スイスのジュネーブで「第75回世界保健総会（WHA）」を開催、「パンデミック条約」について話し合った 。パンデミックなど危機的な状況下ではWHOが全ての加盟国にロックダウンやワクチンの強制接種などの政策を強制できるようにしようというのだ。国の主権や人権が剥奪されることになる。
この条約には反発する声が強いが、その声を無視して各国の支配層は自国の主権を放棄してWHOの命令に従属する仕組みを築き上げようとビル・ゲイツは訴えたわけだ。
