ザビ神父の証言

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2020.08.13

日本の降伏を早めたのは原爆ではなかった　その5

8月10日、午前2時半の御前会議終了後、直後の午前3時から、別室に待機させていた閣僚を集めて、鈴木内閣は閣議を開き、天皇の聖断で決まった外相案を正規の政府決定としました。

夜明け待って午前6時過ぎ、政府決定は外務省電信課の手で、一条件付きもポツダム宣言受諾電報として、スウェーデンとスイスの２中立国を通じて、米英中ソの4か国宛に打電されました。皇室護持の条件を連合国がどう判断するか、その回答待ちとなったのです。

通常、こうした場合、講和を打診したのですから、日本側からの攻撃は控えるのが普通です。しかし現実には、8月15日直前の13日や14日に知覧などの特攻隊基地から出撃して、帰らぬ人となった若い兵士たちがいたのです。

本土決戦の主唱者だった阿南陸相は、10日の午後になって、なお全軍に戦争の継続を、ラジオを通じて呼びかけているのです。連合国の回答によっては、戦争継続で巻き返すチャンスがあると、返事の到着を虎視眈々と狙っていたのです。

8月12日の深夜、米国のバーンズ国務長官が、スイス駐在の代理大使に回答文を送ってきました。肝腎な点は次の2点でいた。
１、降伏の時より、天皇並びに日本国政府の国家統治の権限は、連合国軍最高司令官に従属するものとする。
２、最終的な日本国政府の形態は、ポツダム宣言に従い、日本国民が自由に表明する意志により、決定されるものとする。

１の文言では、天皇制の護持は担保されていないことになります。それもそのはず、連合国で、対日戦線をリードしていた米国自身、なお天皇制をどうすべきか決めていなかったのですから…

「司令官の制限の下に置かれる」としたのです。それでも最高戦争指導者会議でも、閣議でも、議論はもめにもめました。参謀本部では、和平派を一網打尽にするクーデタ計画まで持ち上がりました。さらに、国民や兵士の命を大事にしないことで知られる特攻隊の生みの親、大西滝次郎軍令部次長は、「今後2千万人の日本男子に死んでもらう覚悟にて、これを特攻として用いれば、負けることはない」と、とんでもないことを言い散らしていたのです。これが軍部の実態でした。

いろんな方の体験談で、知られていますが、満州にあった関東軍は、ソ連軍の素早し進駐にあらがうすべもなく、各地に入植した日本人の保護にあたることもなく、住民を置き去りにして、我先にと、列車に乗って、逃亡してしまったのです。これが軍の実態でした。関東軍が本来の任務を守り、住民を先に列車で逃していれば、過労と飢えのために逃亡の途中で息絶えた人々や、残留孤児などは出さなくて済んだはずなのです。　こんなだらしのない軍の実態だったからこそ、沖縄戦で命を落とした住民の数は、兵士の倍以上に達するという、とんでもない無茶がまかり通ったのです。

米軍案受諾の方向は、米軍が空爆をやめ、空中から日本国民向けの日本語のビラを大量にまき、日本政府がポツダム宣言受諾を申し入れてきたこと、連合国がそれに答えたことなどを、分かりやすく伝えてきたことで、再び御前会議を開くことで、決着させることにまとまったのです。

14日午前10時30分から、やはり宮中の防空壕で開かれた御前会議では、最後に天皇が立って、10日の判断を朕は変えない。米国の案を受諾する」と述べ、決着したのです。

天皇の耳には、南樺太が落ち、千島列島も占領され、今やソ連軍は満州から朝鮮半島に展開中であり、このままでは北海道が席巻されるのも、」時間の問題である旨の、情報が届いていたのです。将来にわたる天皇制の護持を狙うには、ソ連の発言権がさらに大きくなる前に、話の通じる可能性の高い米国に降伏し、死中に活を求めるしかない。昭和天皇はこのように考えたのです。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　続く

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