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駅近くでよく見かける立ち食いそば、代表格は 1 3 県で 100 店舗以上あるとする富士そば屋さんだろう。
ここは駅近なので交通系 IC カードで利用することが多いが、この現金に換えるというところで QR コード対応式が困難にしるという。
この QR コード対応券売機の登場は 2022 年だ、いま 2 年以上が経ったが導入済み店舗が予想外に増えていない。
現時点でまだ 3 割だそうで、彼らがその理由を費用が嵩むという点で躊躇していると。
フランチャイズチェーンの展開は幾つかの会社が参加し、これら営業主導権を任せているが彼らが費用対効果で不透明だと言う。
その責任者に声が、コスト負担の大きさが問題と、キャッシュレスに対応すれば十分で、駅近ならではと交通系 IC で済むと言う。
牛丼屋、カレー屋さんらが同様な券売機を揃えると対抗上必要だが、まだ QR までは必要としないのだ。
とにかく券売機交換にはかなり高額な費用を要する(現金と交通系 IC 対応で 1 台 200 ~ 220 万円)、これは大きく響いてくるのだと。
そこに QR カード決済機能を追加するだけで 1 台プラス 60 万円いるそうだ、モニターを加えるとほぼ 2 倍の費用になるとも。
これではそう簡単に切り替えるのは難しいだろう、何せ値上げしたとしても 1 杯 700 円前後の単価である。
富士そばのように駅近、構内を含めても、他の大手飲食チェーン店より単価は低い(だから利用される。
こうした事情から今のところ交通系 IC カードと現金だけで問題ないはないと見ている。
要は費用対効果、これが差し迫ってこないと券売機の入れ替えはないのである。
いま小売店では電子決済用システムへの切り替えが迫っており、さらに電子マネーへの対応も必要不可欠だ。
そこに新たな仕組みを導入するとしても、費用対効果がプラスで示せないと採用と普及は進まないのだ。
小売店は電子マネー対応はプラスαのポイント還元が付くことからシビアな消費者は現金を嫌う傾向が強い。
だから小さな店でも何とかマネー対応という看板を立てるのだが、ポイント還元はともかく手数料支払い分を見ればそう大きなメリットはないだろう。
この辺は電子機器のソフト更新のなんやかやで数年毎に買い替えを迫られる職場と似たようなもの。
機材のために働く、従業員給与のために働く、この二重構造に取り込まれ経営者はいつも頭が痛いのだ。
ソフト環境の電子機器、吸い込まれたら脱げ出せない、そういう環境を提供し吸い尽くすと言うある意味あくどい商売を成立させた彼らの根性は関心するのである。