映像と音のブログ　dendosi

米国の監督庁である運輸省道路交通安全局が公表したのがこれ、 GM 27 万台の大リコールと。

リコール対象車は、 2022 年 5 月～ 2024 年 7 月、 2023 ～ 2025 年製造モデル、計 27 万 1,770 台である。

不具合の原因は、サプライヤーのシャープ製カメラモジュールのハウジングが接合不良と特定された。

密閉度が不十分、内部に湿気が侵入しモニター画面消失や映像歪み症状を引き起こすと言う。

GM 調査で、サプライヤー製造工程における防水の不備だ、対象車両で約 6 ％へ実害が及ぶ可能性があるとした。

と言うことで、 GM は対応に乗り出したが物理的にコンポーネント交換を要すること言う。

現在は多くの車がソフト改修で収束する時代だが、ここはカメラユニットなので交換が不可欠なのだと言う。

これはディーラー対応として正規販売店ネットワークを通じ無償交換をするのだそうだ。

この大規模リコールは、ブランドの信頼性維持を優先させる決断とし、対応は広範囲におよぶと見込んでいるもよう。

それに対象数が多いことも問題を大きくさせており、原因は交換部品の生産体制が追いつかないことがあることから。

だから修理完了には時間を要し、リスク懸念があると GM は受け取ったとされる。

ちなみに自動車のバックカメラ、乗車中は後退時の安全性確保に欠かせない重要な装備品だとされる。

土地が広い米国でもカメラに依存する人が増えたのだろう、鷹揚に乗り回す国と思ったがそうでもないようだ。

だから該当車のオーナー、また中古車ユーザーらに、こう声かけをするそうである。

乗車や運転時にバックモニター画面のチラつきや曇りなどの前兆に注意し、異常が認められた場合は直ちに点検を仰ぐことを要請する、と。

と言うことで、製造納入メーカーのシャープがこれで窮地に立たされるかも、もし事故につながれば賠償問題が発生するから、対処費の目処もつけ難くし長引くから。

撮像素子の性能やコスト面の優位性から採用されたと見るが、環境対応性が甘かったかも知れない。

日本とは季節も温度湿度も違う米国環境、広い土地もあり設計時の環境基準では判断が難しかった可能性がある。

十分な試験と対策を丁寧に入念に実行していたか、いや不十分だった可能性がある。

自動車向けは部品はこのようにすぐ人身に直結する、まずければ大侵害になるから入念な設計検査が行われるもの。

もちろん好んで手抜きしているなどあり得ないはずで、運悪くリコールとなったが誠実に対応しなくてはならないと肝に銘じたい。

だから部品交換後に、同じようなところで再リコールされない徹底ぶりが求められる。

また一メーカーの不都合で治らないのも自動車部品、そこは日本製部品への信頼度にも波及する可能性もあると注意したい。

過去にも日本製部品で問題を起こしてきたが、まだ車載カメラで良かったと思う。

悪い箇所で言えば直接的に人身事故につながる部分、例えばシートベルトでリコール発生し長期に渡った対応になったこともあるぐらいだから。

そう言う意味で、くれぐれも些細なことと軽く受け取らないよう心がけて欲しいのである。