核分裂で発生する「高速中性子」を水（軽水や重水）などで減速しないで核分裂反応を持続させる高速増殖炉は、原料ウランの99．3％を構成する「燃えないウラン（ウラン238）」を、核分裂物質であるプルトニウムに「転換」する。原料としてウラン（核分裂性のウラン235を0．7％含有）と一緒に投入されるプルトニウムに対し、「転換」されたプルトニウムの方が多ければ、あたかもプルトニウムが「増殖」されたようにみえる。「増殖炉」と言われるゆえんである。

このタイプの原子炉を冷却する素材としては、水やハロゲン（フッ素、塩素など）に触れると爆発的に反応する液体ナトリウム以外には見つかっていない。また、発ガン性など、毒性が極めて強いプルトニウムを原料（燃料）として用いる点も特徴のひとつである。

他のすべての先進国が、この炉の開発を事実上放棄した今でも、資源小国の日本こそ、長期的なエネルギー資源確保の立場から、積極的に開発を進めるべきだという主張は、それなりの説得力を持っている。

日本は、そのような視点から、高速増殖炉の開発と平行して、実用発電炉（軽水炉）の使用済み核燃料を再処理して、プルトニウムを抽出する作業を続けてきた。これまでのところ、再処理のかなりの部分はフランスとイギリスに委託してきたが、国内で唯一の茨城県東海村の再処理工場に加えて、新たに青森県六ヶ所村に大規模な再処理工場を建設し、2000年以降プルトニウムを完全に「国産化」することを目指している。

一度使った核燃料は再利用せず、そのまま廃棄物として処理する「ワン・スルー」といわれるアメリカの方針に対し、日本のは「核燃料サイクル」といわれる。実は、この方針でやってきたことが、日本における原子力利用の全体を、じわじわと出口のない泥沼に追い込みつつあることを、全貌をつかむ立場にある関係者が最も深刻に認識しているに違いない。

高速増殖炉の原型炉である「もんじゅ」に初期装荷するプルトニウムは約1トンである。「増殖炉」であるから、先々の取替用燃料は自ら賄うことができる。このほか、新型転換炉という増殖炉と軽水炉の中間の性格を持つ炉型の原型炉「ふげん」があり、これもプルトニウムを用いるが、その使用量は「もんじゅ」より少ない。

これに対して、仏、英から今後引き取るプルトニウムは29トンもある。加えて、東海再処理工場でも、2020年頃までに約5トンを生産できる。もし六ヶ所再処理工場を計画通り作れば、更に50トンが加わる。「もんじゅ」に続く第二原型炉もしくは実証炉は、もし電気出力60万キロワット程度のものを建設するとすれば約1兆円かかるといわれているが、現在の状況では、その必要性を理屈づけることはできないし、そもそも建設場所を確保することができないであろう。いずれにせよ、「増殖炉」や「転換炉」の数を増やしても、プルトニウムを減らすことにはならない。

こうして、軽水炉から出る使用済み燃料の再処理を続ける限り、プルトニウムが増え続けることになる。プルトニウムの保有は、その毒性だけでなく、核兵器への転用がウランより容易（50トンで原爆を6250発作れる）という意味で、厄介な問題を提起する。アジアの先進途上国や中東の産油国が、目的は別のところにありながら長期的なエネルギー政策の一環と称して「合法的に」、日本をモデルにしてプルトニウムの「備蓄」に励むようになったら、どういうことになるであろうか。そのかのうせいは、決して少なくない。プルトニウムは、平和国家日本では、短期間たりとも貯蔵することを許されない物質なのである。

そこで、軽水炉でプルトニウムを燃やす「プルサーマル」という方式が提案されている。燃料は、ウランとプルトニウムを混合した「MOX」といわれるものを用いる。実際問題として、「プルサーマル」を大々的にやらない限り、過剰なプルトニウムを「消費」する手段がないことは間違いない。これは、「増殖炉」や「転換炉」を脇役に追いやり、「再処理-軽水炉（プルサーマル）-再処理」を主体とする構図である。プルトニウムを確保しようとして、再処理を始めたことが、これにつながった。

六ヶ所村の再処理施設の建設費は1兆円に近い。「MOX」の加工施設にも、別に巨額の建設費がかかる。それらの運転に要するエネルギーと経費も馬鹿にならない。適性にコストを配分すれば、「プルサーマル」によって生み出される電力は、とんでもなく高いものになるであろう（再処理を行っても、セシウムやストロンチウムなどを含む「高レベル放射性廃棄物」は残るので、廃棄物処理費用の大幅な節約になるわけでもない）。

「核燃料サイクル」の問題はそれだけではない。ルートの至るところに、使用済み燃料の、不安定な「中間貯蔵（プールに貯えられる）」が発生する。これは、冷却のために必要な期間に加えて、再処理にための「行程待ち」の期間が加わる（下図参照）。一般に、システムの構造が複雑であればあるほど、中間滞留が膨らむことは、工程管理の経験則である。実際に、その状況はすでに起こってきており、電力会社が頭を痛める問題となっている。

【核燃料サイクル（日本）】

（画像をクリックすると拡大します-ブラウザの戻るボタンを押して戻ってください）

また、「高レベル放射性廃棄物」の最終処分地の問題も未解決である。すなわち、2000年以降、ガラス固化した「高レベル放射性廃棄物」の地中への埋設処分が現実の課題となってくる。これは「地層処分」といわれる。再処理の委託に伴って仏、英で発生したものも引き取って処分しなければならない。日本には、無人の場所がない。適地を探し出して住民の合意をとることは、ほとんど不可能ではないだろうか（北海道幌延町に「地層処分」の研究施設を作る計画は、研究施設をそのまま恒久施設にしてしまうというお決まりの手法に対する住民の疑念から、中断したままである）。

この問題は、「地層処分」の前の「冷却貯蔵期間（30～50年）」があるので、いま現在、実施すべき時期が来ていないという救いだけしかない。最終処分地が決まらなければ、「地層処分」待ちのガラス固化体貯蔵容器（キャニスター）が、限りなく増え続けることになる。これの貯蔵もまた難題である（場所としては、六ヶ所村が予定されている）。

更にその先に、寿命が尽きた原子力発電所の解体処分の問題が待っている。ちなみに、米政府は、軍事用プルトニウム生産工場跡地の汚染浄化に、今後30年間に300億ドル（約3兆1500億円）を投入するという。

次々と打ち出される原子力関連施設への巨大投資は、経済的合理性の域を超えている。核燃料サイクル、つまりプルトニウムの利用に拘泥することは、日本の電力会社と原子力産業全体を、コスト意識を持つ正常な産業から、政府も巻き込んだ巨大な残務処理機構へと変質させていく。これは、関係者の誰も予想せず、誰も望まなかった事態ではないだろうか。

プルトニウムの蓄積を常にゼロにするように、燃料を加工し、炉を運転し、再処理を行ってプルトニウムを抽出し、それをまた燃料に加工するというサイクルを運営することは、不可能に近い。プルトニウムを燃やすだけの目的で、新たな炉を作る事態になるかもしれない。そのプロセスで、使用済み核燃料の「プール」への中間貯蔵と、高レベル放射性廃棄物の最終処分待ち「キャニスター」が、どんどん溜まってくる。何が本来の目的だったのか、だんだん分からなくなってくる。周囲情勢の変化に対して、ネコの目のように方針を変えながら、天文学的な資金を湯水のように使って対処せざるを得ないという、自ら作り出したものに振り回される構図である。

（後略）

お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう