万事適当

ワールドカップは投資商品として扱われるべきものではない。それはサッカー界における最も偉大な遺産のひとつであり、何世代にも渡って選手、代表チーム、そして世界中のサポーターによって築き上げられてきた。そこに含まれるいかなる権益も、民間投資家へ明け渡されるべきではない。

ワールドカップは売り物ではない。

サッカー界にとってこれほど重大な提案が極秘裏に作られ、競技を預かる責任を負う関係者との実質的な協議もないまま承認寸前まで進められたことは、無責任であり、到底正当化できるものではない。

これは単なる深刻なリーダーシップの欠如ではない。世界サッカーの管理者としてのFIFAが、その責務を放棄したことを意味する。

今や世界中の各国協会は、最後通告を突き付けられている。

サッカー最大の大会が永久に民間資本の支配下へ置かれることを受け入れるか、それともその代償を負うか――という選択である。

これは『民主的な意思決定』ではない。威圧による統治であり、強制そのものである。世界のサッカーを預かる機関として、とうてい許される行為ではない。

しかし、我々の反対理由は手続き上の問題だけではない。外部投資家がFIFA大会の所有権を取得した瞬間、サッカーは永遠に変わってしまう。利益の追求は恒久的な義務となり、投資家の期待は日々の圧力となる。その瞬間から、国際試合日程に関するあらゆる決定、大会方式に関するあらゆる決定、そしてサッカーの未来を形作るすべての判断は、もはや競技にとって何が最善かではなく、株主にとって何が最善かによって左右されることになる。

このようなモデルに、世界サッカーの中で居場所はない。

サッカーの未来が、第一の責務を投資利益の最大化に置く者たちの期待によって決められてはならない。また、各国協会、リーグ、クラブ、選手、そしてサポーターの利益が、投資家の利益より下位に置かれることも許されない。サッカーは、目先の資金のために未来を抵当に入れてはならない。

ヨーロッパの立場は明確である。我々は、このようなモデルに正当性を与えることは決してない。未来の世代のために預かっているに過ぎないものを売り払う道徳的権限を持つ者など、誰ひとりとして存在しない。

本日の協議の結果として、この提案が完全に撤回され、さらにFIFAが今後二度とその統治機構や大会を民間所有へ開放しないという法的拘束力のある保証が示されない限り、UEFA加盟国の代表チームはいかなるFIFA大会にも参加しない。

誰も誤解してはならない。UEFAと加盟各国協会は、これらの計画に対し、断固たる決意をもって対抗する。組織が歴史の中で評価されるのは、何を受け入れたかではなく、何を妥協せず拒んだかによってである。

今こそ、まさにそのような時である。売ってはならないものがある。FIFAワールドカップはサッカーのものである。これまでもそうであり、これからもそうである。

そして、ヨーロッパが声を持ち続ける限り、ワールドカップが売りに出されることは決してない」

英紙『The Times』がスクープした計画によれば、FIFAは大会運営会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、男子・女子のワールドカップやクラブワールドカップを実質的に管理。過半数の株式を保有する一方で、20～30％を民間投資家へ売却するという。FIFA加盟211協会には、約2000万ドル（約33億円）相当の持ち分が割り当てられ、保有することも売却することも可能だとされる。

現会長であるジャンニ・インファンティーノ氏の任期は2031年まであるが、退任後はその新会社のトップに就任する見通しだ。なお有力投資家候補のひとりは、ドナルド・トランプ米大統領の娘であるイバンカさんの夫ジャレッド・クシュナー氏の弟、ジョシュア・クシュナー氏だと目されている。