ぐうたら法律事務所

以前、デジタル書籍の普及によって紙の書籍はかえって売り上げが伸びるけど、雑誌は苦しくなるのでは、という日記を書きました。

誤解のないよう今日の日記で補足しますと、苦しくなるというのは「紙の雑誌」としての存続が苦しくなるのではないかということです。

雑誌とひとくくりにするのはあまりにも乱暴なので、経済、法律、自然科学などの専門誌と週刊文春や週刊現代のような総合誌に分けてみたいと思います。

総合誌については、記事をチョイスして保存することが出来ればデジタル化することによって「win-win」の関係が構築できると思います。

紙を使わないことによって出版社は大幅にコストを削減できますし、ユーザーもその分安価に入手できます。

必要な記事の切り貼り作業やスキャニングの手間が省ければ、ユーザーにとってますます魅力的なアイテムとなります。

次に専門誌ですが、書籍に近いものは紙の書籍として残るでしょう。

私の知っている典型的な例としては、判例時報や判例タイムズのような雑誌はもはや時事判例集という書籍のようなものと同じですので、紙媒体としての価値があります。

もっとも、この判例雑誌、置き場所に苦労することも否定できません。

キンドルなどで定期購読しておいて、必要なときに引っ張り出せる方が個人的には便利です。

そのための検索機能、切り貼り、印刷が簡単にできることが条件になるでしょう。

いずれにしても、紙媒体の雑誌がなくなったとしても、一定条件を充たせば、デジタル化によって出版社もユーザーも「win-win」の関係に立ちますので、一番困るのは立ち読みで済ませている人たちだということになります^^;

新聞は微妙だと思います。

たとえば、一家で一人だけが読む新聞である専門紙などは雑誌と同じように考えればいいと思います。

現に、日経は有料デジタル配信をはじめており、デジタル配信への足固めをしています。

ところが一般紙は難しいところがあります、家族のみんなが回し読みする訳ですからデジタルデバイスの中だけに留まっていたのではかなり不便かもしれません。

新聞のデジタル化で忘れてはならないことは、一覧性を保持することです。

今の新聞のサイズを想定すると、いくらキンドルやIPadの画面が大きいとはいえ短時間で一覧読みをすることは困難でしょう。

また、これは雑誌にも言えることですが、バックが真っ白であったり画面が反射すると目が疲れますので、長時間読んでいても疲れない工夫がデバイスの方にも必要となるでしょう（この点はすでにキンドルはクリアしています）。