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大手マスコミは完全スルーしたので、知れ渡ることが余程やばいのだろうが、12000〜40000万人が集まったというデモが先週行われた。病気になって死ぬのも怖くない原口一博元総務相は本当のことを言い始めている。今回のコロナ騒動は世界人口1/10化計画の1つだろうというのは状況証拠から垣間見えるのだが、WHOはその代理機関で、政府がマイナンバー保険証化を強引にやろうとしているのも同じ流れだろう。NHKだけが火消しに躍起になっている。詳しくはこちらhttps://www.arabnews.jp/article/japan/article_120723/アラブニュース・ジャパン東京:新型コロナワクチン接種などに関して世界保健機関(WHO)が推進する国際保健規則(IHR)の改正や、いわゆるパンデミック条約に反対する人々が金曜日、都内の日比谷公園で大規模な決起集会を行った。登壇した原口一博元総務相は、公園内の日比谷音楽堂に集まった聴衆と会場に入れず周辺を埋め尽くす大勢の人々に向けて、「亡くならなくてよかった命が失われた。国会議員の一人として皆さまにお詫びを申し上げる」と述べた。また慶應義塾大学の小林節名誉教授はアラブニュース・ジャパンの取材に、「ワクチンの問題もそうだが、今の日本の政治は国民に情報を正しく知らせず、何でも言うことを聞けという姿勢になってきている。憲法学者として、緊急事態条項や地方自治法の改正も、政府がこう決めたからみんな黙って従え、という傾向に不安を覚えた」と語った。日本各地からの参加者がプラカードを掲げていた中、高知県より泊まりがけで上京したという男性は、「政府の言いなりになるのではなく、人として声を上げにきた」と話した。集会後、デモ隊は「IHR改悪反対」「ワクチン被害を究明せよ」などと訴え、厚労省前から銀座周辺にかけて練り歩いた。
2024/06/06
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ホルダーから落ちやすいな〜と思ったら、いつの間にか。。増税メガネの影響か?
2023/11/18
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外気温が室温より高い30.2℃軒下の温度が上がりやすいところではあるのだが、アメダスでは28.2℃を記録している。11月5日というのにね。
2023/11/05
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日本の中高の歴史の教科書をいくら読んでも近現代史を全く理解できないのはここに書かれているような視座がないからなのだが、知っておいた方が良いだろう。ロシア・ウクライナ戦争を機に世界的な資源エネルギーの枯渇が明らかになってきた今、世界は非常に流動的になってきている。ま、彼らは焦っているということだ。ちょっと長いが転載しておきます。https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202304030000/ 東アジアでの軍事的な緊張が急速に高まっているが、そうした状況を作り出しているのはネオコンをはじめとするアメリカの好戦派にほかならない。岸田文雄、菅義偉、安倍晋三、野田佳彦、菅直人・・・いずれの内閣ともネオコンの操り人形にすぎない。日本の政治家に焦点を合わせた議論は無意味だ。 日本は中国やロシアと戦争する準備を進めているが、それはアメリカの支配層から命令されてのこと。アメリカ政府も背後の強大な私的権力に操られている。その私的権力は19世紀に作成した世界制覇計画に基づいて動いてきた。「軍産複合体の利益」の利益は副産物にすぎない。 日本は明治維新以来、イギリスとアメリカの私的権力、より具体的に言うならば米英金融資本に支配されてきた。その支配システムが天皇制官僚体制であり、この構図は第2次世界大戦の前も後も基本的に変化していない。明治体制が続いているのだ。 勿論、そうした流れの中にも波はある。直近の波は1991年12月にソ連が消滅した時に始まった。その波の性格は1992年2月に国防総省で作成されたDPG(国防計画指針)草案に書かれている。 20世紀の前半からアメリカの国務省はファシストの巣窟だったが、その背後には金融資本が存在していた。ナチスの資金源がウォール街やシティ、つまりアメリカやイギリスの金融資本だということは本ブログでも繰り返し書いてきた通り。 近代ヨーロッパは南北アメリカ大陸、アフリカ、アジア、オーストラリアなどから資源、財宝、知識を略奪して始まった。 まず、11世紀から15世紀にかけて中東を軍事侵略(十字軍)、財宝や知識を手に入れ、スペインやポルトガルは15世紀になると世界各地で略奪を開始する。1521年にはエルナン・コルテスが武力でアステカ王国(現在のメキシコ周辺)を滅ぼして莫大な金銀を奪い、それ以降、金、銀、エメラルドなどを略奪、先住民を使って鉱山を開発した。 そうして手に入れた財宝を海賊に奪わせていたのがイギリス。14世紀から16世紀にかけて起こったルネサンスはそうした略奪と殺戮の上に成り立っている。 インドへの侵略と略奪で大儲けしたイギリスは中国(清)に手を伸ばすが、経済力では太刀打ちできない。そこで中国にアヘンを売りつけ、1839年から42年にかけて「アヘン戦争」を仕掛けた。1856年から60年にかけては「第2次アヘン戦争(アロー戦争)」。この戦争でイギリスが手に入れた香港はその後、秘密工作や麻薬取引の拠点になる。犯罪都市になったとも言える。 こうした戦争でイギリスは勝利したものの、征服はできなかった。戦力が足りなかったからだ。そこで目をつけたのが侵略拠点としての日本列島であり、傭兵としての日本人だ。イギリスは長州と薩摩を利用して徳川体制を倒す。これが明治維新であり、天皇制官僚体制の始まりだ。 こうした仕組みを揺るがす出来事が1932年にアメリカで起こる。巨大資本の意向通りに動かないニューディール派のフランクリン・ルーズベルト(FDR)が大統領に選ばれたのだ。そこでウォール街の大物たちがクーデターを計画したことは本ブログでも繰り返し書いてきた。FDRの立場は反ファシズム、そして反帝国主義でもあり、そのために帝国主義者のウィンストン・チャーチルとは関係が良くなかった。 ウォール街やシティはナチスへ資金を提供、ナチスが実権を握るとドイツとロシアとの関係は悪化する。1941年5月にはアドルフ・ヒトラーの忠実な部下だったルドルフ・ヘスが単身飛行機でスコットランドへ飛んび、イギリス政府と何らかの話し合いを持つ。ドイツ軍がソ連に対する侵攻作戦を始めたのはその翌月だ。この侵攻作戦はバルバロッサ作戦と呼ばれているが、この時に東へ向かったドイツ兵は約300万人、西部戦線に残ったドイツ軍は90万人だけだと言われている。 これだけの作戦を実行するためには半年から1年の準備期間が必要であり、1940年夏から41年初頭から準備を始めていたと推測できる。その時期、つまり1940年9月7日から41年5月11日にかけてドイツ軍はロンドンを空襲していた。4万人から4万3000名のロンドン市民が死亡したという。ドイツ軍によるロンドン空襲は陽動作戦と考えることができる。 ソ連の外交官や情報機関は1941年1月の段階でドイツ軍がその年の6月からソ連侵攻作戦を始めるとクレムリンに警告していたが、ヨシフ・スターリンは動かなかった。ロシア革命以降、ソ連軍とドイツ軍の関係は良く、スターリンはその関係を警戒していたとも言われている。 実際、ドイツ軍は1941年6月にソ連に対する軍事侵略を開始、7月にはレニングラード(現在のサンクトペテルブルク)を包囲、9月にはモスクワまで80キロメートルの地点まで迫った。イギリスは動かない。 アドルフ・ヒトラーは10月3日、ソ連軍は敗北して再び立ち上がることはないとベルリンで語り、またチャーチル英首相の軍事首席補佐官を務めていたヘイスティングス・イスメイは3週間以内にモスクワは陥落すると推測していた。(Susan Butler, “Roosevelt And Stalin,” Alfred A. Knopf, 2015) 1941年12月に日本軍はマレー半島と真珠湾を奇襲攻撃してイギリスだけでなくアメリカとも戦争を始めるが、その翌月、1942年1月にドイツ軍はモスクワでソ連軍に降伏する。この段階でドイツの敗北は決定的だった。アメリカが参戦しなくてもヨーロッパではドイツが敗北し、ソ連が勝利することは確定的だった。 ドイツ軍は1942年8月にスターリングラード市内へ突入して市街戦が始まる。当初はドイツ軍が優勢に見えたが、11月になるとソ連軍が猛反撃に転じ、ドイツ軍25万人はソ連軍に完全包囲された。そして1943年1月にドイツ軍は降伏。その月にFDRとチャーチルはモロッコのカサブランカで協議、シチリア島上陸作戦が決まる。この作戦は1943年7月に実行されるが、これは対ソ連戦の始まりだ。ハリウッド映画で有名なノルマンディー上陸作戦(オーバーロード作戦)は1944年6月になってからである。 この年の11月にアメリカでは大統領選挙があり、FDRが勝利した。すでにドイツの敗北は決定的であり、必然的に日本の敗北も視野に入っていた。戦争終結後にもFDRが大統領を務めるということは、ウォール街とファシズムとの関係が追及される。 金融資本にとって危機的な状況だと言えるが、こうした事態にはならなかった。FDRが1945年4月12日に急死したからだ。中心人物を失ったニューディール派の影響力は急速に弱まり、「赤狩り」もあってホワイトハウスの政策が帝国主義に戻る。 ドイツはFDRが死亡した翌月の1945年5月に降伏、チャーチルをすぐにソ連への奇襲攻撃を目論み、JPS(合同作戦本部)に対して作戦を立案を命令、5月22日に提出された案が「アンシンカブル作戦」だ。 その作戦によると、攻撃を始めるのは1945年7月1日。アメリカ軍64師団、イギリス連邦軍35師団、ポーランド軍4師団、そしてドイツ軍10師団で「第3次世界大戦」を始める想定になっていた。この作戦は発動しなかったのは、参謀本部が5月31日に計画を拒否したからである。(Stephen Dorril, “MI6”, Fourth Estate, 2000) この作戦を無用にした別の理由が7月16日にニューメキシコ州のトリニティ実験場で実施されたプルトニウム原爆の爆発実験。この実験の成功で原爆製造への道が開け、正規軍による奇襲攻撃の必要がなくなったのである。爆発実験の実施日は当初、7月18日と21日の間とされていたが、ハリー・トルーマン大統領の意向でポツダム会談が始まる前日に行われた。 トリニティでの実験成功を受けてトルーマン大統領は原子爆弾の投下を7月24日に許可。そして26日にアメリカ、イギリス、中国はポツダム宣言を発表、8月6日に広島へウラン型を投下、その3日後に長崎へプルトニウム型を落としている。 原子爆弾の研究開発プロジェクトはマンハッタン計画と呼ばれているが、その計画を統括していた陸軍のレスニー・グルーブス少将(当時)は1944年、同計画に参加していたポーランドの物理学者ジョセフ・ロートブラットに対し、その計画は最初からソ連との対決が意図されていると語ったという。(Daniel Ellsberg, “The Doomsday Machine,” Bloomsbury, 2017) 8月6日に広島へ原爆を投下しなければならない理由もあった。1945年2月、クリミアのヤルタ近くで開かれたアメリカ、イギリス、ソ連の首脳による話し合いでソ連の参戦が決まっていたのだ。ドイツが降伏し、ヨーロッパでの戦争が終結してから2カ月から3カ月後にソ連が日本に宣戦布告するという取り決めがあった。 この時のアメリカ大統領はルーズベルト。ソ連が参戦して中国東北部へ軍事侵攻、そのまま居座る事態をトルーマン政権は避けたい。中国を国民党に支配させようとしていたからだ。ソ連に撤退させる「何か」が必要だった。 ナチスによるソ連征服が失敗し、大戦は終結、チャーチルは1946年3月にアメリカのフルトンで「鉄のカーテン演説」を行い、「冷戦」の幕開けを宣言した。公開されたFBIの文書によると、チャーチルは1947年にアメリカのスタイルズ・ブリッジス上院議員に対し、ソ連を核攻撃するようハリー・トルーマン大統領を説得してほしいと求めている。(Daniel Bates, “Winston Churchill’s ‘bid to nuke Russia’ to win Cold War - uncovered in secret FBI files,” Daily Mail, 8 November 2014) このチャーチルを「最初のネオコン」と呼ぶ人もいるが、ネオコンは1992年2月にDPG(国防計画指針)草案という形で世界制覇計画を作成した。「唯一の超大国」になったアメリカは他国に配慮することなく単独で好き勝手に行動できる時代が来たと考えたのだ。 そのドクトリンは第1の目的を「新たなライバル」の出現を阻止することだとしている。旧ソ連圏だけでなく、西ヨーロッパ、東アジア、東南アジアにアメリカを敵視する勢力が現れることを許さないというわけだ。言うまでもなく、日本がアメリカのライバルになることも許されない。その上でアメリカの戦争マシーンの一部になるということだ。 その時の国防長官はディック・チェイニー、国防次官はポール・ウォルフォウィッツだ。そのウォルフォウィッツが中心になって作成されたことから、DPGは「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。 そのドクトリンに基づき、ジョセイフ・ナイは1995年2月に「東アジア戦略報告(ナイ・レポート)」を発表した。日本に対し、アメリカの戦争マシーンの一部になれという命令だろうが、当時の日本にはその道を歩こうとしない政治家もいたようだ。 そうした中、1994年6月に長野県松本市で神経ガスのサリンがまかれ(松本サリン事件)、95年3月には帝都高速度交通営団(後に東京メトロへ改名)の車両内でサリンが散布され(地下鉄サリン事件)た。その10日後には警察庁の國松孝次長官が狙撃されている。8月には日本航空123便の墜落に自衛隊が関与していることを示唆する大きな記事がアメリカ軍の準機関紙とみなされているスターズ・アンド・ストライプ紙に掲載された。 結局、日本は戦争への道を歩み始め、自衛隊は2016年に軍事施設を与那国島に建設、19年には奄美大島と宮古島にも作り、23年には石垣島でも完成させた。 アメリカの国防総省系シンクタンク「RANDコーポレーション」が昨年に発表した報告書によると、アメリカ軍はGBIRM(地上配備中距離弾道ミサイル)で中国を包囲しようとしているが、配備できそうな国は日本だけ。その日本には「専守防衛」の建前と憲法第9条の制約があるため、アメリカはASCM(地上配備の対艦巡航ミサイル)の開発や配備で日本に協力することにする。そしてASCMを南西諸島に建設しつつある自衛隊の施設に配備する計画が作成されたという。 岸田政権は昨年12月16日に「国家安全保障戦略(NSS)」、「国家防衛戦略」、「防衛力整備計画」の軍事関連3文書を閣議決定し、2023年度から5年間の軍事費を現行計画の1.5倍以上にあたる43兆円に増額し、「敵基地攻撃能力」を保有することを明らかにした。日本政府が言う「敵基地」には軍事基地のほか工業地帯やインフラも含まれている。
2023/04/04
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前回からちょっと空いてしまったが、「もったいない学会」のカテゴリーを遡れば読めます。近未来がどうなるかよくわかると思う。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202208050000/これは僕がよく引用する日本の人口の推移の図だが、これから急激に人口減少と超高齢化が進む。2050年には人口は9000万人台になりピーク時の33%減、高齢化率は40%になろうとしている。これは計算上明らかなので、疑う余地はない。60年前の写真が残っていたのでアップしてみるが、これは奇しくも2050年と同じ人口が9000万人台だった頃のものだ。これが現在の同じ場所の写真だ。電柱は同じ場所に立っているので、同じところだということはわかると思う。60年前との違いはどうだろうか?まず、畑や田んぼ、空き地はない。全ての土地に建物が建っている。それだけ人口が増えたということだ。道は昔は舗装されていなかったが、今はアスファルト舗装されている。アスファルトは石油由来だ。建物は当時のものはほとんど残っていない。正面の奥に見える建物は同じ場所に建て替えられている。当時は自動車はバスとトラック以外はほとんどなかったが、今はどこにでも乗用車が溢れかえっている。これが2050年には元に戻る必要があるが、戻せるだろうか?石油がなくなるのでEVを含め自家用車はなくなるが、建物はどうなるだろうか?人口が減るに従い空き家になって放置されることになるだろう。更地にしても税金が増えるだけだからだ。更地にするにもお金はかかる。重機が使えるだろうか?石油が枯渇すれば使えない。人力でできるだろうか?老人ばかりではどうにもならない。廃材を投棄する場所もない。石油エネルギーに依存して人口も建造物も増えすぎてしまった。土地も建物も余る。当然地価は下落する。全国平均で30%以上下落するはずだ。昔は村だったこの辺りの地価はタダ同然になるだろう。30%以上も人口が減るのだから当然だ。しかも高齢化率40%だ。老人には土地はいらない。必要なのは老人ホームだけだ。地価が維持されるのは市の中心部だけになる。カオスの未来が待っている。
2023/02/17
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手元にあったガス使用量のお知らせを見てみると、為替の変動もあるので、単純比較はできないもののここの1立米当たりの最安値と最高値の比は1.46倍になっている。ウクライナ・ロシア戦争勃発を境に資源・エネルギーの高騰は始まったと言えるが、そのずっと前からじわじわと上がり出していた。今後一時的には下がることはあっても長期的には下がることはない。ソーラーハウスはエネルギーの入手が困難になっても、全く入手ができなくなっても、なんとか最低限生きていけることを目指しているのだが、現実は厳しい。いよいよ来たか、、2020/9 268.94円/立米2021/1 251.032021/10 270.772022/2 ウクライナ・ロシア戦争勃発2022/6 305.912022/8 314.532022/10 339.072022/12 357.312023/1 366.51
2023/01/22
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僕がなぜ昔の話をしているかというと、単なる懐古趣味ではなく、これから人口は急減し、今世紀中には明治の末年の4000万人台に戻り、しかも高齢化率は40%になると言われている。これは計算上はっきりしているので疑う余地はない。ま、それは良い。これから資源エネルギーはあっても事実上使えなくなることははっきりしているので、有限の資源エネルギーを効率良く使って、生き残ることを考えなければならないからだ。人口は少ない方が良いことは自明の理だろう。これから過去に戻っていくしかないのだろうと思うので、過去の画像は参考になるはずだ。今日は1969年当時の木造の旧校舎の画像をアップしてみよう。これから石油資源が使えなくなると、まず乗用車はなくなる。ガゾリン車は2030年までに廃止が決まっているようだが、これは石油が突然枯渇することが一部の人間には分かっているからで、CO2による地球温暖化とは関係ない。輸送に使うエネルギーの90%は石油に依存している。それは石油消費量全体の65%で、その内40%は乗用車が使っている。まずこれを廃止しないと石油減耗時代には対応できない。信じられないかもしれないが、これは現実に起こる。もちろんEVなどもガソリン車の代りになるということもない。電気自動車も石油がなければ作ることはできないからだ。ただ重機は当分なくなるということはない。今まで石油を使って作った膨大なコンクリートや鉄骨の建物が古くなった時に撤去することはできないからだ。コマツでも日立でも重機を扱う会社の株を長期保有するというのもよかろう。また石炭に戻るので、云々。。石油文明時代の建物がなくなればまた木造の建物に戻るしかない。木造の小学校の校舎がどのようなものだったのか、見ればよくわかると思う。建築年代ははっきりしないが、明治19年(1886年)の小學校令から間も無くの頃だと思う。1910年の写真が残っている。創建当時は建物が2列しかなかったが、最終的には7列+αになっていた。それだけ人口が増えたということだ。手前が新校舎、奥の瓦屋根の列が旧校舎この写真は2列目と3列目の間にあった中庭の池(日本池)と給食室とその西側の5年生の教室だと思う。
2022/08/05
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1969年の写真と今日撮った2022年の写真を比べてみたい。小学校の新校舎と山の送電線の鉄塔は変わらず立っているが、旧校舎は撤去され、53年の時間の経過と共に体育館ができたり、木立が大きくなっていたりする。特に山の端の形が違っているのは山の木が伸びて原生林状態になっているからだ。昔は15年に一度は山の木は伐採されていた。これは薪炭の需要があったからで、化石燃料特に石油やLPG、LNGが使われるようになると全く山の木は伐採されなくなった。大雨が降って、一挙に土石流になって麓が埋まってしまうのが懸念されるほどだ。1969年2022年
2022/08/04
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この時のつづきというか、1969年の写真があったので、これもアップしてみたい。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202207130000/?scid=we_blg_pc_lastctgy_2_title1908年遠景の島は少なくとも右半分は頂上付近まで耕されている。多分江戸時代を通じて開墾されてきたものだろう。1950年代向かって左の島は1908年の島と同じものだが、その後1930年頃に埋め立てられて陸続きになっている。しかし、以下の1969年の写真を見ると、頂上付近まで畑になっているのは同じだが、立木(黒い部分)は限定的だ。右の島は下から1/3程は耕されているが、その後10年余りのちには畑は縮小され、裾野の1/10以下になっている。1960年代になると高度経済成長が始まり、畑など耕すよりは働きに出た方が良い、食料は自給する必要は無くなってきたということなのだろう。1969年これは小学校の新校舎落成時に撮った写真なのだが、火力発電所、変電所が見える。経済発展している隣県の大都市に送る電力を供給する基地になっていた。2022年島の畑は放棄され森になっている。遊歩道は整備されているそうだが、行ったことはない。少子高齢化時代に突入してしまった現在、それどころではない。これを元に戻せるのか? 極めて絶望的だろう。この島の頂上まで、肥桶(こえおけ)や水を天秤棒で担いで登ったという重労働の話を聞いたことがある。
2022/08/04
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EPR;energy profit ratio;エネルギー収支比という視点が欠落している人がたくさんいて、騙される人が続出なんだが、一応説明がありました。https://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&serial=4622----引用----エネルギー源の質を評価する指標の一つ。出力エネルギーと投入エネルギーの比。1のエネルギーを投入して得られるエネルギーが10ならば、エネルギー収支比は10となる。エネルギー収支比が1未満ということであれば、エネルギー資源でないということになる。投入エネルギーには採掘から設備建設、稼働、廃棄までのすべてをカウントする。エネルギー収支比が大きいほど、良質のエネルギー源ということになる。かつで原油の大半が自噴で得られていた頃の石油のエネルギー収支比は軽く100を越していたが、現在では10以下になることもある。メタンハイドレードは現時点では1未満であり、エネルギー資源とはいえない。(2018年4月作成)----ここまで----メタンハイドレードはたくさんあっても取り出せないので、エネルギー資源とはいえない。とはっきり書かれているが、現時点ではなく未来永劫そうだ。エントロピーの法則、エネルギー保存則に反するからだ。関連業者や研究者の喰いものということだ。シェールガスもそうだと言われていて、投資詐欺まがいだとされている。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201102120001/https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201401050001/シェールオイルはEPR3〜4と聞いたことがあるが、これだとまだ馬脚を現さない。しかし住友商事はこれに引っかかって、2000億円の損失を出した。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201409300000/そしてEPR1を切る日は突然やってくるはずだ。そろそろ世界は焦り始めている。ウクライナ露西亞戦争も資源エネルギー争奪戦争だと思う。こんな感じ。EPR9で9割は使える。EPR2で半分。EPR1で終了。http://earthresources.sakura.ne.jp/er/Rene_E.html
2022/07/15
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これは2012/12/23の記事の再掲で、言っていることは今も10年以上前と変わってはいません。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201212230000/シェールガスはEPR(得られるエネルギー/投入エネルギー)は1?要するに詐欺ということらしい。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201102120001/シェールオイルの方は3?とか聞いたような気がする。未確認だが。EPRは10以上ないと文明の維持はできないと言われている。世界最大のサウジアラビアのカワール油田は最初は100だったのが8に落ちているそうだ。・・石油の枯渇はある日突然やってくる。よく言われる例え話に、ある池にハスの葉が1日で2倍になるとして、29日目で池の半分を覆った。いつ池の全てを覆うでしょうか?ま、次の日、30日目ということだ。「もったいない学会」のカテゴリーを最初から見ていただくと、これからどうなるのか?どうすれば良いのか?参考になると思う。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/?PageId=42&ctgy=22-----引用開始-----これはここでよく引用している、日本の人口推移のグラフで、2004年にピークを打った人口は今世紀末には1/3になろうかとしています。これは資源エネルギーの中でも最重要な石油ピークと偶然にも一致していますが、それは飢餓や戦争による阿鼻叫喚の地獄絵図を見ないで済むかもしれないことを示しています。しかし、この石油ピークには落とし穴があり、現実に使える量はずっと少ない。それは、ピークを過ぎると開発にエネルギーの掛かる深層や質の悪い石油しか残っていないからです。掘削、精製にエネルギーがかかり、結局手取りが少ないというのです。それが以下の図です。実際に使えるのはグレーの部分で、このままの消費量が続けば2030年には底をつくということです。人口を支えているのは食料ですが、その食料は石油が支えているのが現実ですので、図のブルーの部分とグレーの部分の差が食料が足りなくなる部分、これをどのような方法で手当するのか?というのが、人間にとっては生きるか死ぬかの最大の問題であり、対応を間違えば、最大のリスクになるでしょう。残された時間は多くはない、さっさと店仕舞いモードに入らないと悲惨なことになります。原発なんか、石油がなければ廃炉どころじゃない、維持管理すらできませんよ。このことを踏まえると、今後どうすればよいか、簡単に分りますね?
2022/07/14
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2枚の1908年と2022年の写真、略同じところを写した写真なんだが、大きく違う。1908年2022年何が違うのか?正面の島は100年前は、いや50年前ですらほとんど耕されて畑になっていた。今はどうだろうか?畑は放棄され樹木に覆われてしまっている。100年前は道もなく、民家が浜辺に沿って点在していた。今はどうだろうか?一帶は島まで埋め立てられて、工場や民家が建ち並んでいる。以前は浜辺だったところは道になり自動車が走っている。これが今世紀末には元に戻るのだろうか?絶望的だ。工場も道路も放棄され、撤去されることも叶わず瓦礫の山、ゴーストタウンになる。島はどうなるのだろうか?江戸時代を通じて膨大な人力を投入して少しずつ開墾されたのだが、元に戻す重機も足りない、それらを動かす燃料もない。今の文明は石油文明と呼ばれていて、石油が枯渇するとアッと言う間に崩壊する。江戸時代末期に来日した西洋人の著作によると、日本中どんな狭い土地でもありとあらゆる土地が耕されていたと言う。農業機械や農薬肥料がなければ農作物の収量はいきなり1/2になる。江戸時代の3200万人でさえ生きてはいけまい。石油というのは偉大な資源・エネルギー源だったのだ。石油が手に入るのが当たり前、と言うのはもうすぐ終わる。それは2030年と言われている。3
2022/07/13
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僕が陰謀論に染まっているのではないかという人もいるかもしれないが、そうではなく、1972年頃に発表された「成長の限界」という本の中のシミュレーションに従った基本的な考え方をもとに活動している。これが導く破局が避けられないとしても、なんとか軟着陸させたいという思いからこのブログを書き始めた。「成長の限界」という本がどういうものか?過去記事を再掲してみる。知らない方のために要約している。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202202110001/今年の2〜4月頃の「もったいない学会」のカテゴリーに「成長の限界」8話シリーズで掲載しているので参照して欲しい。現在起こっている事象はこの破局への流れの中で、少しでも儲けようとか、支配権を握ろうとか、最後まで生き残って贅沢しようとかいう日本人にはありえない浅ましい欲望を持つ一部の人間が始めているように見える。-----ここから再掲-----「成長の限界」という本はローマ・クラブ「人類の危機」レポートと題打っての1972年の日本発売なんだが、これを知ったのは高校生の頃、新聞記事かラジオ番組を介してだったと思う。ああ、オレが死ぬ頃には世界経済は破綻して人類は破局を迎えるのか?・・と思って気になってはいたが、若い頃は仕事や勉強が忙しく、また定住していなかったので、実際にどうすれば良いのか?ということを考え、実践してみようと思い立ったのは定住4年目、2000年に入ってからだ。このブログはその記録のために2006年に始めた。この本の内容を理解するには実際に購入して読んでもらうのが一番早いと思うが、それが面倒という方のために簡単にまとめてみたい。ーーーー簡潔にいうと1、総人口2、天然資源残存量3、一人当たりサービス生産4、一人当たり工業生産5、一人当たり食料6、環境汚染7、出生率8、死亡率の8つの項目を関連付けつつ、また条件を変えつつ時系列でコンピュータ上でシミュレートした結果の考察だ。もちろんこうなって欲しくはない、なるべくすべての人類が良い方向に向かうようにというバイアスはかかっていると筆者も語っている。前提として、人の欲望は限りなく、放置しておけば、幾何級数的に資本投資は増え続けて、人口も増え続ける。しかしこの地球は有限であり、全ての人類が地球から出て行くことは困難、実質的には不可能としている。今日は「世界モデルの標準計算」がどういうものか?という話だ。以下がその図で、1900年から2100年まで描かれている。「標準的」な世界モデル計算においては、世界システムの発展を支配してきた物理的、経済的、社会的関係に大きな変化はないと仮定している。ここにしるされた変数は、1900年から1970年までの実際の数値に従っている。食料、工業生産および人口は幾何級数的に成長し、ついには急速に減少する資源が工業の成長を低下させるにいたる。システムに内在する遅れのために、人口と汚染は工業化の頂点に達したあと、しばらく増加し続ける。人口の増加は、食料と医療サービスの減少による死亡率の上昇によって、最終的に停止する。となっている。このモデルが指摘しているよりもっと早く成長をとめるような作用のある突発的なことがら、たとえば戦争とか、伝染病などは無視してきた。いいかえると、このモデルは、おそらく現実の世界で続くと思われるよりも、もっと長く成長を続けさせるという片寄りがある。このようにして、われわれがある程度の確信を持っていえることは、現在のシステムに大きな変革が何もないと仮定すれば、人口と工業の成長は、遅くともつぎの世紀内(今世紀中)に確実に停止するだろうということである。とあるように、現在進行中の「新型コロナ」騒ぎはシステム破綻の延命に寄与する。もちろん二酸化炭素による地球温暖化問題に対応することもシステム延長に寄与すると思われる。二酸化炭素を排出しないということは資源・エネルギーの節減になるということだからだ。これから起こる可能性の高い戦争もそうだ。これらが偶然なのか、そうではなく仕組まれたものなのかはまだ分からないが、正攻法でのシステムの延命が難しいとあっては、誰かが仕組んでいるという、その可能性は十分にある。表題画像は「標準的」な世界モデルと実際の統計との2000年までの比較だが、どうだろうか?誰でも考えることだが、もし資源がもっと多い、もしくは無制限ならどうなるだろうか?もしかしたらシステムの破綻はないのではないか?と。次回はそのシミュレーションの話だ。
2022/07/12
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内閣府の日本の人口推移表なんだが、2004年頃にピークを打った後、今世紀中に2010年頃の明治末年と同じくらいの人口4700万人になる。これは計算ではっきり出るので、疑う余地はない。問題は高齢化率だ。65歳以上の高齢者は30〜40%で推移する。明治末年の高齢化率がどのくらいだったか、大正7年(1919年)の統計資料があったので、https://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/data/pdf/14167501.pdf計算してみると65歳以上の高齢化率は5.28%だった。2030年以降は医療サービスが低下し、持ちこたえたとしても2050年頃には医療崩壊する。65歳以上の30〜40%のうち中位の35%から大正時代以前の高齢化率5%を引いた30%は今世紀末には生き残れないだろう。要するに4700万人×0.7=3290万人、奇しくも江戸時代の人口に逆戻りするだろう。たぶんこの辺りが日本の適正人口なのだろうと思う。日本の人口が明治維新以降急激に増えた理由は色々言われているが、はっきりしていない。今現在進行中の少子化もその原因は色々言われているが、はっきりしていない。漠然とではあるが、将来への不安があるのだと思う。これを「暗黙知」と呼ぶ人もいる。この人口ピークの原因ははっきりしないとはいえ、それを支えたのははっきりわかる。石油や石炭などの化石燃料の採掘とその使用法の発展だ。その石油が急速に減耗し、早ければ2030年には経済的な意味で枯渇する。
2022/07/12
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この写真は1908年撮影とされていて、当時の人口は推計によっても異なるようだが、例えば4700万人というのがある。https://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/data/pdf/14167501.pdf現在の人口の約1/3強だ。前出の写真と同じ画角が得られた場所ではないが、これが2022年現在の画像だ。たまたま当時の建物が残っている。それにしても、ずいぶん変化したものだ。これはどういうことだったのだろうか?つづく
2022/07/11
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以前 100MHz 4chの超小型オシロスコープを買ったのだが、凄すぎる。小さすぎて老眼では使いにくいという欠点はあるのだが、2万円代でこんな性能とは恐れ入る。電気電子業界にいないと分からないと思うが、桁が2つくらい違うのでは?と思ってしまう。今日届いたネットワークアナライザーNanoVNA もそうだ。これで6,800円??お中華には勝てません。日本は完全に負けています。何でこんなことができるのか?詳細な分析は出来ないが、本当に優れたものを作ろう!という強い意思が感じられる。日本では、こんなものを作っても売れるのか?そんなことが先に立つ。あまり良いものを作ると同業他社からの嫌がらせ、足を引っ張られる。その他、行政や政治サイドからの横槍も入る。出る釘は打たれる。いや、日本人が作れないかというとそんなことはない。内部部品は日本製だったりするのだwま、それはそうとして、何やら世界中が不穏な動き。面白いものは今のうちに買っておこうということだ。これから急激な資源エネルギーの減耗が隠せなくなってくる。この20年で急激な発展を遂げたお中華も例外ではない。資源エネルギーがなくては、いつまでもは続かないのだ。
2022/06/14
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この図は時々アップしているので、今更だと思うのだが、ここまで詳細なシミュレーションが出ていてはグウの音も出ない。この度の新型コロナやウクライナ・ロシア戦争は気付きにはなったかもしれないが、それよりも前から、世界経済が破綻することは分かっていた。1970年代の初めには今世紀中に世界経済は破綻するシミュレーションはされていたが、誰も本気にしていなかった。というか、破綻を先送りするために経済成長を自発的に止めるなどという選択ができるのか?ということだ。戦争と伝染病や地球規模の大災害の襲来以外に経済成長を止めることはできないということだ。CO2による地球温暖化から始まり、新型コロナ・パンデミック、資源エネルギーを巡るウ露戦争が起こったことは必然とも言える。誰かがシナリオを書いていると考えるのが自然だ。この図の2020年に赤、2030年に黒の矢印を書き込んだ。どうですか?一人当たりの工業製品もサービスも下降し始めた。これから来るのが食料危機だ。これが一番辛い。
2022/06/05
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#ブログ書き込みのテスト中。#メールは復旧していません。ロシアの核攻撃の標的とされている場所。首都圏、地方の主要都市、米軍・自衛隊基地、原発は攻撃対象になる。マッハ20の極超音速ミサイルなので、発射3分で目標到達。迎撃は不可能。一機のミサイルに16個の核弾頭。瞬時に消滅します。瞬時に消滅するのが一番良いです。核戦争で人類滅亡の日は近いかもしれませんね。つづきはこちらhttps://gendai.ismedia.jp/articles/-/93153?imp=0
2022/04/30
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このブログを書き始めた頃から命題にしていたのがエネルギーと食糧の自給自足だが、日本は平和ボケが続いていたために?アメリカに軍事占領されているために?すっかりおざなりになってしまっている。いざとなったら日本など兵糧攻めにしたら簡単に餓死者が出て終わる。高性能武器などを持っていてもクソの役にも立たない。日本には60基近くの原発がある。攻撃されたら終わりだ。東海原発事故シミュレーション以下引用「平和ボケ日本がようやく尻に火がついてきたな」と喜ぶ愛国心あふれる方も多いだろうが、残念ながら防衛費を増やしたり、核の抑止力を持ったりすれば日本が守られるという発想もなかなかの「平和ボケ」だと言わざるを得ない。潤沢な防衛費や核ミサイルがいくらあっても、間違いなく国を守れない。大事なものが、見事にスコーンと抜けているからだ。 それは、「エネルギーと食料の自給自足」である。 残念ながら日本はこの二つがほとんどできていない。なので、敵基地攻撃能力を身につけたとしても、アメリカ・中国と並ぶ軍事大国になったとしても、他国とガチンコで戦ったら間違いなく負けてしまうのだ。 「日本の自衛隊は世界一優秀だ!さては貴様はロシアや中国の手先だな!」というお叱りが飛んできそうなので、実際に日本が周辺国から攻められたと仮定して、日本のエネルギーと食料がどうなっていくのかを考えていこう。● エネルギーと食料を他国に依存、輸入止まれば生活大混乱 ご存じのように、日本の一次エネルギー自給率は12.1%(2019年)でOECD(経済協力開発機構)加盟の36カ国中35位と、エネルギーが自給できていない。 そんな中で周辺国と軍事衝突をすれば当然、石油などの海上輸入ルートも影響を受ける。 一方で、戦争には石油をはじめとした膨大なエネルギーを必要とする。必然的に「銃後」への供給は後回しになって、国民は深刻な電力不足などに陥る恐れがあるのだ。 というと、「だからこそ原発再稼働だ!」と叫ぶ人も多いが、今回の戦争でもわかるように、エネルギー施設というのは一番に標的になってしまう。しかも、今の時代はわざわざそこにミサイルを撃ち込まなくてもいい。 米中露のサイバー戦争を研究しているジャーナリストの山田敏弘氏の「ゼロデイ 米中露サイバー戦争が世界を破壊する」(文藝春秋)によれば、既に原子力発電所などのインフラ施設を内部から破壊するサイバー攻撃も可能だという。 そんな危機的状況にさらに追い討ちをかけるのが、食糧難である。こちらも有名な話だが、日本のカロリーベースの食料自給率は37%(2020年度)で、エネルギー同様に他国と比べるとかなり脆弱だ。ちょっと前の「アサリ」のように国産をふれまわっていても、実は海外から輸入したものを国内で“産地ロンダリング”をするケースもあるので、実際はもっと自給率は低いかもしれない。 エネルギーの輸入が難しくなるように、食料の輸入が難しくなれば、外国産食品に支えられている日本人の食料事情はすぐに悪化してしまう。そしてこの事態を悪化させるのが「中国依存」である。 農林水産省の農林水産物輸出入概況(2021年)によれば、日本が最も食料を輸入しているのはアメリカで1兆8681億円で18.4%を占めているのだが、次は中国で1兆3214億円で13%を占めている。 よくネットやSNSで日中関係が悪化するたびに「中国と国交断絶せよ!」と威勢よく叫ぶ人たちがいるが、本当にそれをやってしまったら庶民の生活は大混乱に陥るのだ。 というと、「経済安全保障も法制化されたし、他国からの食料輸入を増やせばいいだけの話だ」と大したことがないように言う人もいるが、依存をしているのは食料だけではない。続きはこちら日本が侵攻されたら「敗戦濃厚」な理由、核武装・防衛費増より大事なのは?https://news.yahoo.co.jp/articles/98feb9789cbcda31d5ea4681d9ea88bd3b3e3c19
2022/04/14
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もったいない学会前名誉会長 石井正徳先生のブログです。https://oilpeak.exblog.jp/m2006-04-01/先生は先年亡くなられましたが、ブログはそのまま保存されています。最初から読んでみてください。今後どうなるのか?どうすべきなのか?おのずから見えてくるものがあると思います。僕が関係する学校の講演会でもお話ししてくださいました。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201512120000/https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201512100000/
2022/04/11
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前回のつづきhttps://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202203230000/詳しいことはこの本を読んでいただくのが早いと思うのだが、https://item.rakuten.co.jp/comicset/4478200017/時代が先に走り始めた感は強い。本当のことが知らされぬままに。。幾何級数的な速度の経済成長を止めることができなければ、今世紀中の世界の経済破綻、人口崩壊は避けられないと発表されたのが1972年発売の「成長の限界」というシミュレーション結果をまとめたこの本。この本には、戦争と伝染病が経済成長の速度を遅くすることができるが、それでも今世紀中の経済崩壊は避けられないと書かれている。しばらく前から言われているCO2による地球温暖化問題も同じ趣旨によるものだろう。CO2削減つまり石油、石炭などの化石燃料の使用を控えるということが経済成長をスローダウンさせることになるからだ。CO2が地球温暖化の原因であるという確かな証拠はない。今の文明は石油文明と言われているように、非常にコストパフォーマンスの良い資源である石油によって支えられている。このまま経済成長が進めば、これがもう直ぐ枯渇するということが分かっているのだ。しかも、石油資源が無限大でも経済破綻、人口崩壊は避けられないというシミュレーション結果なのだから簡単なものではない。これは地球が有限で幾何級数的な経済成長を受け入れられないからだ。そのタイムリミットは2030年もう10年を切っている。あと8年か。だから伝染病と戦争が起こった、これは計画的なものかもしれない。と短絡的にいうことはできないとしても、時代の流れがそちらに向かって走り始めたとは言えるだろう。誰も止められない。自発的に経済成長を止めることができるのなら、破綻を回避することができるが、それができるのだろうか?この本にはそれは難しいことだが、諦めてはいないと書かれている。しかしそのタイムリミットは1975年だから、もう完全に手遅れだ。人口1/10計画は存在するだろう。伝染病と戦争により、急速に1910年頃の人口に戻れば、来世紀まで一部の人間は贅沢な生活ができるかもしれない。しかし核兵器が使用されれば、すべては終わる。しかも、その可能性は十分にある。
2022/04/02
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PCのテスト中。このMacについてを見てみたら、Mid 2009 と書いてあり、2012年というのは記憶違いだった。13年も前の製品だ。メモリーが4Gしかないので、テキストを書き込んでいるとフリーズするのか?と思い、履歴とかクッキーとか削除したら、ここにもアクセスできないし、Gmailにもアクセスできなくなって、困った。やっと復旧できたので、テスト中ということだ。新型コロナ騒ぎもウクライナの戦争も必然的なものだろう。意図的と言っても良いかもしれない。今世紀中の石油文明の崩壊を遅らせる因子があるとすれば、戦争と伝染病であると、はっきりとこの本に記載されている。今回のロシア・ウクライナ戦争も資源エネルギー争奪戦争と言えるだろう。ロシアの資源エネルギーを狙っている英米の金融資本がウクライナを傀儡にして、ロシアに圧力をかけていたというのロシアの我慢の限界を超えてしまったというのが、ことの真相だが、英米の植民地に過ぎない日本では、そんなことは報道されない。これはいつか来た道で、幕末・明治維新は英米の金融資本家(バチカンも、という情報もある)によるテロリスト援助による政権転覆で、今のウクライナと同じ構図だ。その後日本がどうなったか、日清戦争、日英同盟、火中の栗を拾わされた日露戦争と全く英米の手口は変わっていない。今のウクライナはかつての日本(今も)と重なって見える。現実の方がずっと早く進んでいるので、ここに書き込んでいることが時代遅れになりつつある。そんな印象を持っている。もう、勘の良い人は、畑でも耕そうか。。と始めている。石油が入手できなくなると、まず物流の崩壊と次に来るのは強烈な食糧危機だ。ガソリンの値上がりで、車には乗れなくなる日も近いだろう。バイク屋の2代目もこれからは燃費50km/Lの原チャリだろう!スーパーカブは100km/Lと息巻いているw 多分そうならざるをえない。否応なしに。石油使用量が1/10だった1950年代に戻るしかなくなるだろう。電気自動車など普及するはずがない。地震で発電所が壊れただけで300万世帯が停電とか言っている。電気自動車がどれだけ電力を必要とすると思っているのか?表題の図は1975年以降、徹底した産児制限、損耗した資本の補填以上の新規の資本投下をしない(要するに経済成長をしない)、食糧増産に努め、環境汚染の抑制に取り込み、資源エネルギーの使用効率を4倍にする等の対策を打てば今世紀中の経済破綻は先送りできる。しかし、そんなことができただろうか?実は日本だけがこれを実現できているのだが、それは次回にでも。以下の図は、これらの対策が2000年以降にずれ込んだ場合のシミュレーションで、残念ながら絶望的だ。今は2022なのだ。さらに絶望的だということは身にしみてよく判る。
2022/03/23
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もう午前2時過ぎだというのに、技工作業が終わらない。。仕方がないので麻酔薬を飲んでやっているw前回のつづきhttps://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202203040001/春がやってきたというのに、世界は50年前のシミュレーション通りに進んでいる。今回の伝染病(新型コロナ)と戦争(ロシアのウクライナ侵攻)は誰かがシナリオを書いているのか、それとも人類史の必然なのか、いずれにしても、2030年には世界経済破綻、2060年には人口崩壊が起こることは避けられないのだろうか?伝染病と戦争によって経済成長が止まれば、そしてそれによる人口削減が進めば、急激な崩壊は避けられるかもしれない。恐ろしいことに、これも50年前の想定通りなのだ。以下本書より抜粋・・「標準的」な世界モデル計算においては、世界システムの発展を支配してきた物理的、経済的、社会的関係に大きな変化はないと仮定している。ここにしるされた変数は、1900年から1970年までの実際の数値に従っている。食料、工業生産および人口は幾何級数的に成長し、ついには急速に減少する資源が工業の成長を低下させるにいたる。システムに内在する遅れのために、人口と汚染は工業化の頂点に達したあと、しばらく増加し続ける。人口の増加は、食料と医療サービスの減少による死亡率の上昇によって、最終的に停止する。このモデルが指摘しているよりもっと早く成長をとめるような作用のある突発的なことがら、たとえば戦争とか、伝染病などは無視してきた。いいかえると、このモデルは、おそらく現実の世界で続くと思われるよりも、もっと長く成長を続けさせるという片寄りがある。このようにして、われわれがある程度の確信を持っていえることは、現在のシステムに大きな変革が何もないと仮定すれば、人口と工業の成長は、遅くともつぎの世紀内(今世紀中)に確実に停止するだろうということである。以下は「標準的」な世界モデルと実際の統計との2000年までの比較だが、どうだろうか?
2022/03/15
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前回までは資源エネルギーに制限がないという前提のシミュレーションだった。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202203040000/しかしそれは地球が有限であり、人口と資本の幾何級数的成長を許さないということは明らかになった。ところが現実の地球の資源エネルギーは有限だということだ。今回のロシアによるウクライナ侵攻も石油の減耗がその背景にあるという見方もある。ロシアの経済は石油の輸出に依存しているが、その石油の枯渇が近づいているというのだ。以下抜粋https://gendai.ismedia.jp/articles/-/92036?imp=0天然ガスが話題になることが多いが、ロシア経済の屋台骨は原油である。ロシアの石油産業は同国のGDPの15%、輸出の40%、連邦財政の歳入の30%を占めている。だが、いまそんなロシアの命運を握る石油産業に異変が生じつつある。ロシアの原油埋蔵量自体が減少していることが明らかになりつつあるからだ。ロシア政府が2020年に策定した「2035年までのエネルギー戦略」では「2035年時点の原油生産量は良くても現状維持、悪ければ現在より約12%減少する」と予測している。その後ロシア政府高官が相次いで「自国産原油の寿命は20年に満たない可能性がある」とする悲観的な見方を示している。つまり、石油の枯渇はもっと早い可能性は高い。ロシアは石油が枯渇する前に後顧の憂いを絶っておきたい。かなり焦っているということだ。次回は人口や資本が安定化され、それらに技術的政策が加味されたシミュレーションの話だ。
2022/03/04
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前回のつづきhttps://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202203030002/今回も資源エネルギーが「無制限」で、環境汚染防止を行いつつも、世界人口が多くなりすぎるために今世紀中の成長の破綻が避けられないのならば、その対策として農業生産性を高めるか、産児制限を行うしかない、という対策しか取れない。しかし、詳細説明は本書に譲るが、どれを行ってもやはり破綻は避けられないというシミュレーションの結果となった。資源が「無制限」で、汚染防止を行い、農業生産性が上昇する場合の世界モデル資源が「無制限」で、汚染防止を行い、「完全な」産児制限を行う場合の世界モデル資源が「無制限」で、汚染防止を行い、農業生産性を高め、「完全な」産児制限を行う場合の世界モデル世界システムの基本的な行動様式は、人口および資本の幾何級数的成長とその後に来る破局である。その破局はどのような技術的変化を仮定しても起こるものである。すべてのモデル計算の前提として、人口と資本は、地球が有限でるという「自然」限界に達するまでは成長を続けることが許されるべきであることを仮定している。この前提を取る限り、破局的な行動様式を回避することは不可能だということがわかった。ではその仮定を外し、成長の意図的な制御を技術的進歩(再循環、汚染防止、産児瀬限)と組み合わせて用いられると、人類社会の将来にとって極めて重要なものとなるはずだ。次回はその意図的な制御の話だ。
2022/03/04
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前回のつづきhttps://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202202200001/仮に技術的楽観主義者が正しくて、核融合等の無限のエネルギーで世界の資源問題が解決できた場合のモデルで、天然資源が「無制限」な場合の世界モデル世界モデルにおける資源枯渇の問題は、つぎの二つの仮定によって取り除かれる。第1に、「無制限」の核エネルギーにより、開発可能の資源が2倍になり、第2に、核エネルギーにより広範囲な資源の再循環と代替が可能になる。これらの変化だけをシステムに加えると、前図と同様に、汚染の増大により成長が止められる。では、汚染問題で破綻するというなら、汚染対策をすればどうなるか?上記のモデル計算における資源の枯渇と汚染の問題を避けるために、1975年以降さらに技術的改良が加えられる。ここでは工業および農業生産1単位あたりの汚染発生量を1970年の4分の1に減らし得るものと改定している。資源政策については上図と同じである。この変化により、人口および工業は、可耕地の限界まで成長できるが、1人当たり食糧が減少し、より多くの資本を食糧生産に投入するにつれ、工業成長率はやはり低下する。高度集約的農業のために耕地が疲弊してしまい、一人当たり食糧が生存限界にまで減少すると、死亡率が増大し始め、人口成長は終わりを告げる。資源が「無制限」で、汚染防止を行う場合の世界モデル
2022/03/03
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前回のつづき。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202202130000/今日は資源量を標準モデルの2倍と仮定した場合のシミュレーションで、技術の新しい発見や発展で、経済的に利用できる資源の量が倍増されたと仮定された場合だ。これは現在も一部実現されていると見てよく、深海底のさらに数千m下の石油や岩石の中から石油や天然ガスを搾り取るようなシェールオイルなどと呼ばれているもののことだ。しかし、成長と破局は標準計算のものとそれほど違わない。むしろ汚染の悪化と食糧不足により死亡率が増大し、人口は急速に減少する。利用可能な資源に関するモデルの仮定をためすために、他の仮定を標準計算の場合と同じに保ったまま、1900年の資源埋蔵量を2倍にした。資源は、それほど急激には減らないので、今度は、工業化はもっと高いレベルまで到達できる。しかしながら、拡大された工業施設が高い率で汚染を撒き散らすので、環境の汚染吸収機構は飽和してしまう。汚染は、死亡率の直接的な増加と、食糧生産の減少を起こしつつ急激に増加する。ついには資源は、はじめに利用可能な量を2倍にしたにもかかわらず、極度に枯渇してしまう。利用可能な資源量を2倍にするとむしろ急激な破局を招いてしまう。それはこの地球というものが、人々が考える以上に有限だということだ。
2022/02/20
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前回のつづきhttps://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202202110001/資源の制約を緩めるシミュレーションの解説を始める前に「世界モデルの標準計算」の解説をしておかないと、初めて見る方には何のことだか解らないかもしれないと思い直して、今日はその解説。前提として、人の欲望は限りなく、放置しておけば、幾何級数的に資本投資は増え続けて、人口も増え続ける。しかしこの地球は有限であり、、としていたが、そのほかに国家、民族、地域の差異、世代間、経済的な格差というものは完全には反映されていない。これは別の著作に譲った方がよいと思う。以下の標準計算のグラフに描かれているのは、1900年から2100年までの1、総人口2、天然資源残存量3、一人当たりサービス生産(S)4、一人当たり工業生産5、一人当たり食料6、環境汚染7、出生率(B)8、死亡率(D)の8項目で、そのグラフをどう読むか?という解説を本書から抜粋してみる。これらの変数は、それぞれ異なる尺度の縦軸に従って描かれている。近似的にしかわからない数値ではなく、コンピュータが算出した一般的行動様式を強調したいので、われわれは、縦軸の尺度を故意に省略したり、水平の時間軸をあいまいにしたりしている。しかし、ここにあげたすべての計算の尺度は正確に等しいから、異なる計算の結果は容易に比較できる。このモデルのすべてのレベル(人口、資本、土地面積など)は、1900年の数値からはじまる。上図にあらわされている1900年から1970年までの変数(他の多くの変数も、このモデルには含まれているが、ここでは図示されていない)は、われわれの知る限りでは、一般に、実際の値と一致する。人口は、1900年の16億から70年の35億に増えている。出生率は徐々に下降しているが、死亡率は、とくに1940年以降、急速に落ちていて、人口増加の割合は増えている。一人当たりの工業生産、食糧、サービスも、幾何級数的に増加している。1970年の資源は、まだ1900年の値の95%にしかなっていないが、人口と産業生産の増加が続くのに伴い、それは驚異的に下降している。上図に示されているシステムの行動様式は、明らかに行き過ぎと破局の行動様式である。この計算では、破局は、再生不可能な天然資源の枯渇によって発生する。工業生産ストックは、資源の莫大な投入を要求するほどに成長している。その成長の過程自体で、使用可能な資源埋蔵量の大部分は、底をついてしまう。資源の価格が上がり、資源が底をつくに連れ、資源を得るために、ますます多くの資本がつぎ込まれなければならなくなり、将来の成長のために、投資する余裕はなくなってしまう。遂に、投資は資本の減耗に追いつかなくなり、産業の基盤が崩壊し、それとともに、工業からの投入物(化学肥料、殺虫剤、医療設備、コンピュータ、そしてとくに、機械化のためのエネルギー)にたよるようになっているサービスや、農業システムを巻き添えにする。年齢構造と、社会適応につきものの時間遅れのために、人口はふえ続けるので、短期間のうちに事態はとりわけ深刻なものになる。食糧の不足と健康維持のためのサービスの不足によって、死亡率が引き上げられて、人口は、遂には減少する。モデルでは、高度の統合が行われ、多くの不確かなことがあるので、これらのことがらの正確な時期についてはあまり意味がない。しかしながら、2100年よりはるか以前に、成長がとまるということは重要である。われわれは疑わしい場合にはいつも、よくわからない数量をできるだけ楽観的に見積もろうとしてきたし、われわれモデルが指摘しているよりもっと早く成長をとめるような作用のある突発的なことがら、たとえば戦争とか、伝染病などは無視してきた。いいかえれると、このモデルは、おそらく現実の世界で続くと思われるよりも、もっと長く成長を続けさせるという片寄りがある。このようにして、われわれがある程度の確信を持っていえることは、現在のシステムに大きな変革が何もないと仮定すれば、人口と工業の成長は、おそくともつぎの世紀(今の世紀)内に確実に停止するだろういうことである。つづく
2022/02/13
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「成長の限界」という本はローマ・クラブ「人類の危機」レポートと題打っての1972年の日本発売なんだが、これを知ったのは高校生の頃、新聞記事かラジオ番組を介してだったと思う。ああ、オレが死ぬ頃には世界経済は破綻して人類は破局を迎えるのか?・・と思って気になってはいたが、若い頃は仕事や勉強が忙しく、また定住していなかったので、実際にどうすれば良いのか?ということを考え、実践してみようと思い立ったのは定住4年目、2000年に入ってからだ。このブログはその記録のために2006年に始めた。この本の内容を理解するには実際に購入して読んでもらうのが一番早いと思うが、それが面倒という方のために簡単にまとめてみたい。ーーーー簡潔にいうと1、総人口2、天然資源残存量3、一人当たりサービス生産4、一人当たり工業生産5、一人当たり食料6、環境汚染7、出生率8、死亡率の8つの項目を関連付けつつ、また条件を変えつつ時系列でコンピュータ上でシミュレートした結果の考察だ。もちろんこうなって欲しくはない、なるべくすべての人類が良い方向に向かうようにというバイアスはかかっていると筆者も語っている。前提として、人の欲望は限りなく、放置しておけば、幾何級数的に資本投資は増え続けて、人口も増え続ける。しかしこの地球は有限であり、全ての人類が地球から出て行くことは困難、実質的には不可能としている。今日は「世界モデルの標準計算」がどういうものか?という話だ。以下がその図で、1900年から2100年まで描かれている。「標準的」な世界モデル計算においては、世界システムの発展を支配してきた物理的、経済的、社会的関係に大きな変化はないと仮定している。ここにしるされた変数は、1900年から1970年までの実際の数値に従っている。食料、工業生産および人口は幾何級数的に成長し、ついには急速に減少する資源が工業の成長を低下させるにいたる。システムに内在する遅れのために、人口と汚染は工業化の頂点に達したあと、しばらく増加し続ける。人口の増加は、食料と医療サービスの減少による死亡率の上昇によって、最終的に停止する。となっている。このモデルが指摘しているよりもっと早く成長をとめるような作用のある突発的なことがら、たとえば戦争とか、伝染病などは無視してきた。いいかえると、このモデルは、おそらく現実の世界で続くと思われるよりも、もっと長く成長を続けさせるという片寄りがある。このようにして、われわれがある程度の確信を持っていえることは、現在のシステムに大きな変革が何もないと仮定すれば、人口と工業の成長は、遅くともつぎの世紀内(今世紀中)に確実に停止するだろうということである。とあるように、現在進行中の「新型コロナ」騒ぎはシステム破綻の延命に寄与する。もちろん二酸化炭素による地球温暖化問題に対応することもシステム延長に寄与すると思われる。二酸化炭素を排出しないということは資源・エネルギーの節減になるということだからだ。これから起こる可能性の高い戦争もそうだ。これらが偶然なのか、そうではなく仕組まれたものなのかはまだ分からないが、正攻法でのシステムの延命が難しいとあっては、誰かが仕組んでいるという、その可能性は十分にある。表題画像は「標準的」な世界モデルと実際の統計との2000年までの比較だが、どうだろうか?誰でも考えることだが、もし資源がもっと多い、もしくは無制限ならどうなるだろうか?もしかしたらシステムの破綻はないのではないか?と。次回はそのシミュレーションの話だ。
2022/02/11
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シリーズ114というのはここのブログでは113までしか見つけられなかっただけの話で、それ以降は向こうのブログでは消えてしまったので、その続きをこちらでしようということだ。70年代は日本の高度経済成長もほぼ終わりに近づき、今と大して変わらない状況だったように思う。パソコンは出始めというよりOSから自作しているような頃だった。もちろんスマホどころか携帯すらなかった。1979年の第2次オイルショックで経済成長は終わりが見えてきて、1984年だったかプラザ合意でトドメを刺された感があった。その後のバブル崩壊以後はどんどん貧しくなってきている。それでも70年代初頭は現在と比べても使用エネルギーは半分ほどだったが、今とほとんど変わらない生活レベルだったように思う。うちは歯科医院も含めて70年代レベルの使用エネルギーでやっている。とりあえず目指すべきは70年代ということで、この時代以前のラジオやテレビを機会があれば集めて分析している。この時代以前の技術レベルはやはり重要になってくるだろう。2030年の石油の実質的な枯渇により一挙に50年代以前の消費エネルギー1/10の時代に戻らざるを得ないが、それは仕方がない。今から備えておくしかない。・・SONY の短波ラジオ、スカイセンサーシリースはICF-5400以降だったと思う。5500、5600、5800、5900と所有しているが、5700が欠番となっている。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201211130001/それはなぜかと思っていたら、ICF-5700ではなくVFM-5700というテレビの音声が聴けるラジオがあった。スカイセンサーというのは短波ラジオということだったので、テレビは聴けるが、短波が付いていないラジオはスカイセンサーではないだろうということで外されたのだろう。ICF-5600とICF-5800に挟まれたラジオがVFM-5700電源スイッチはICF-5600と共通だ。
2022/02/06
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そろそろ自動車業界でも言われ始めましたね。2030年には石油の安定供給は無理、という事態になります。それはガソリン車だけではなくEVだって無理。それどころか、物流システムが崩壊する。物流の90%は石油に頼っている。佐川の自転車配達はそれを見越している?みんな言わないけれど、一番問題なのは食料生産が極端に落ちてしまうこと。世界中を飢餓が襲い、人類の半分が苦悶のうちに餓死する運命。なんだか、奥歯に物が挟まったような記事なんだが、さすがに気がつき始めたか。ガソリン車がなくなってEV(電気自動車)にするというのはCO2削減のためではない。ガソリンそのものが無くなるからだ。CO2による地球温暖化は事実ではなく、単なる目くらましだろう。石油に代わる使い勝手の良いエネルギー資源は地球上には存在しない。ーーーーここから引用ーーーーこの記事をまとめると■CO2排出量を減らすことが重要新車が消えゆくのは仕方ないが……すでに所有している「ガソリン車」にすら乗れなくなる可能性!■BEVを作るにも電気を作るにもCO2を排出する■大切なのはEVを語ることではなく新たなエネルギーを考えること WEB CARTOP読者のみなさん、新年明けましておめでとうございます。何十年も、新年の豊富や自動車業界の天気予報みたいな記事を書いてきましたが、今年はどんなイヤーカーが登場するのか興味があると思いますが、クルマを取り巻く状況に大きな変化が生じています。 その変化とは、クルマの燃料である石油が、いつまでも安定して供給されないかもしれないというリスクです。石油を使うと、どうしてもCO2(二酸化炭素)が排出されるし、石油の採掘も減少してきているわけです。このようなエネルギー事情の変化を受けて、BEV(バッテリーEV)などの電動化の話題が頻繁にアップされています。そこで、エネルギーについて基本的な考え方を整理する必要がある思います。まずは石油の歴史から振り返りましょう。 石油黄金時代の終焉? そもそもBEVはCO2(二酸化炭素)をゼロにするという脱炭素のエネルギー政策という大義が背景にあります。地球上では毎日膨大な量の石油が使われ、私達の経済活動を支えてます。石油がなければ、自動車も走れないし、それどころか自動車を作ることもできないのです。日常品の中にも石油製品は数多く存在してます。 100年くらい前から先進国は石炭から石油にシフトし、工業化を推し進めてきました。その結果、急速に近代化が進みましたね。このように、クルマだけでなく、石油がないとみんなが持っているスマホも作れないし充電もできないのです。 しかし、石油はいつまでも無限の資源ではないので、いずれは石油以外のエネルギーにシフトしないといけません。ちなみに炭素を含むエネルギーは石油以外では石炭や天然ガスも使われているけど、こうしたエネルギーは化石燃料とも呼ばれています。そして、化石燃料を燃やすとどうしてもCO2が排出されるので、そこが悩ましいですね。化石燃料の主役である石油の代替えエネルギーを見つけることが人類の重要な課題なので、EVとかエンジンとか、言っている場合ではないと思うのです。つづきはこちら昔はどんなエネルギーを使っていたのか?ところで、イエス・キリストが生まれた西暦1年よりずっと前の紀元前時代は「火」を使っていました。これは木の枝などを燃やすことで熱エネルギーであったわけです。その後、水車や風車を発明し、自然のエネルギーを利用して、大きな動力を得ることに成功しました。高いところから流れる水は、現代物理では位置エネルギーとして知られています。つまり重力を上手に利用した一例ですね。風車は風の力なので、温度差で生じる風という自然エネルギーを利用したわけです。さらに時代が進むと、馬や牛など動物を使うエネルギーもありました。いずれにしても、1769年ごろに考案された英国ジェームズ・ワットの蒸気機関で世界は大きく変わりました。それまでの人類の生活はノンビリとしたものでしたが、蒸気機関の発明で大きな動力を得ることに成功し、英国中心に産業革命がおきたのです。このとき、蒸気機関の仕事が馬の仕事と比べることで、その優位性を証明しました。このとき馬一頭分の仕事(1馬力)が約736ワットと規定されたのです。この数字の意味は「75kgの物を1秒で1m動かす力」と定義され、仕事の効率を示しています。つまり、75Kgの物を1m動かす力(仕事=エネルギー)の効率なのです。ですから、クルマのカタログに書かれている馬力(PS)は、仕事の効率です。ちなみにトルクは時間の概念を含まないので「力」そのものを示します。こうして蒸気機関の実現で近代化は進みましたが、蒸気は薪や石炭で水を沸騰させて得られる圧力の力です。お鍋が沸騰すると蓋が浮き上がるのは、空気が温められ、圧力が増したからです。この原理を利用した蒸気機関自動車はフランスですぐに実用化され、キュニョーという人が考案した大型の搬送車が登場しました。それよりも前に風を利用した帆のクルマもありましたが、自律的に移動できるクルマとしては、このキュニョー蒸気機関が世界で初めてのクルマといえるでしょう。ガソリン自動車よりも前にBEVが登場していた歴史を紐解くと、世界で初めて作られたバッテリーとモーターで走るクルマ(BEV)はガソリン自動車よりも前に登場していました。世界初のBEVは1873年の英国でしたが、ガソリン自動車は1886年のゴットリープ・ライムラーとカール・ベンツですから、BEVの方が古い自動車なのです。当時のバッテリーは1859年にフランスで考案された鉛蓄電池でした。いまでも12Vのバッテリーはこの鉛バッテリーです。しかし、1907年頃に登場した量産型のガソリン自動車として知られるT型フォードによって、一気にガソリン自動車がアメリカを中心に普及します。鉛バッテリーのEVよりも航続距離が長く、同時に普及したガソリンスタンドと高速道路網によって、ガソリン自動車の時代が訪れたのです。現在は地球上に約10億台の自動車が走っていますが、その多くが石油エネルギーを消費しているわけです。電気にすれば問題が解決すると思っている人もいますが、電気(水素もですが)というエネルギーは二次エネルギーと呼ばれ、その元になるエネルギー(一次エネルギー)から作られるわけです。石炭や石油を使う火力発電で作られた電気は、決してCO2がゼロというわけではないのですね。二次エネルギーを使うときは、その大もとのエネルギーを考える必要があるわけです。あまりにも石油に依存した近代社会から、脱石油することは難しいことですが、やがて訪れる石油の枯渇や温暖化を考えると、人類共通の最重要課題として、みんなでこのエネルギー問題を受け止めるべきだと思うのです。
2022/01/16
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ピークオイルは2010年、2030年には日本経済破綻、、もう11年前に丸紅経済研究所所長の著作本が出ています。柴田明夫著、資源争奪戦、最新レポート2030年の危機もう8年後に迫りました。
2021/12/02
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僕の先祖も確認できる範囲でも曽祖父から父までは石炭関係の仕事をしていた。多分その前の江戸時代から炭鉱の仕事をしていたと思う。炭鉱のすぐそばに住んでいたからだ。石炭は日本に多い資源で、石油に淘汰されてしまったが、当地でもまだまだ豊富に残っていると言われている資源だ。ただ採炭作業は命がけの危険な仕事で、多くの命が炭鉱事故で失われたと聞いている。しかし石油が輸入できなくなれば、また石炭は脚光をあびると思う。----------ここから引用---------実はスゴい日本の「石炭火力発電」 発電効率の向上と低炭素化、最高水準の微粒子燃焼方式 識者も「世界が日本頼みになるのでは」の見方国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)で大きな議論となったのが、「石炭の段階的廃止」だ。石炭火力発電に依存する国は悪者のような扱いだが、実は日本は環境性能に優れた石炭火力の技術を有しており、識者は「世界が日本頼みになるのでは」との見方を示す。 一般に石炭火力は天然ガス火力の約2倍の二酸化炭素(CO2)を排出するとされる。COP26の共同声明では、排出削減対策が講じられていない石炭火力からの脱却を共通ビジョンに掲げ、計46カ国が賛同した。 日本は10月に決定したエネルギー基本計画で、石炭火力を「現状において安定供給性や経済性に優れた重要なエネルギー源」と明記した。電力各社も技術的な取り組みを進めている。 電源開発(Jパワー)では、老朽化した石炭火力発電所の順次フェードアウトを検討する一方、石炭とともにバイオマスやアンモニアを混焼することで発電効率の向上と低炭素化を図っている。 昨年6月に稼働した最新鋭の竹原火力発電所(広島県)新1号機は、熱エネルギーを電気エネルギーに変換する熱効率が48%。石炭を微粒子に粉砕して燃やす方式では世界最高水準だという。続きはこちらhttps://news.yahoo.co.jp/articles/a8b82a7552dd003baaafd8cb649d9ea2fa235bb5
2021/11/17
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ソーラーハウスには古いラジオやテレビやラジカセやレコーダーが展示してあるが、単に僕がこの手の機械が好きなのか?と思っている方もあるかと思うが、そういうわけでもない。もちろん嫌いではないが。僕が古いラジオやテレビを集めているのは、今後、資源エネルギーの減耗時代を迎えるにあたって、これから70年代、60年代と、最終的には50年代以前に戻らざるを得ないだろうと思っているわけで、その時代々々がどのような時代だったのか?興味があるわけだ。どの程度のテクノロジー水準だったのか?など。そのようなことなので、現在の物品には最先端オーディオ以外には全く関心がない。向かって右側からNational(現パナソニック)の真空管ラジオ(五球スーパー)BL-280、三菱製8石2バンドポータブルラジオ 8X-584D、SONY ICF-5500 3バンドラジオ、それぞれ50年代、60年代、70年代を代表するラジオだ。真空管からトランジスターラジオへ徐々に移り変わっている。60年代初頭にはサブミニチュア菅と言われる小型の真空管やそれと出たばかりのトランジスターとのハイブリッドラジオもあった。日本製はまだ入手していないが、米国製の手持ちはある。そのうちご紹介しよう。
2021/11/17
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CO2による地球温暖化を防止するには云々というのはウソで、本当は石油資源が実質枯渇することが分かっているのでそんなことを言っているのだ。現在は石油文明と呼ばれるほど石油資源に依存している。ストレートに石油資源が2030年に実質枯渇してしまうと発表してしまえば大パニックになるからだ。ガソリン車は2030年までに全廃だそうだが、全ての車両をEVに変えるのも多分できないだろう。石油が高騰すればEVだって作れないからだ。現在、物流にかかるエネルギーの90%は石油に依存している。さらにその40%は自動車が消費している。これを全廃すれば36%の石油資源節約になる計算だが、根本からシステムを見直さねばならない。そろそろ石油供給に陰りが見えていることは肌身で感じるだろう。僕は石油資源の消費量が今の1/10だった1950年代以前に戻ればかなりサステナブルだと言えると思っている。これを当面の目標にしてソーラーハウスでの実証試験をしている。生活の質を落とさずに使用エネルギーを1/10にするのは難しいが、今の半分の消費量だった1970年代に戻るのは今すぐにでもできる。このグラフはうちでもよく取り上げているのだが、問題なのは石油を始めとする資源の単なる減耗の問題だけではない。資源エネルギーがあれば問題ないかというとそうではない。「地球が有限だ」ということに気が付かねばならない。地球の有限性により無限の経済成長はできないのだ。もちろん僕がやっている歯科治療もこの線に沿って根本理論や方法論を開発している。
2021/11/17
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【AFP=時事】国連(UN)の気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)を目前に控え、世界最大の産油国サウジアラビアの事実上の最高権力者であるムハンマド・ビン・サルマン(Mohammed bin Salman)皇太子は23日、2060年までに温暖化ガスの排出量を実質ゼロにすることを目指すと表明した。つづきはこちらhttps://news.yahoo.co.jp/articles/0199781155a36e219c0bf24b4ceb88cd66efee49ロシアもそうだがCOP26に合わせて2060年までにCO2を始めとする温暖化ガスの排出量を実質0にすると発表した。しかしそれは何もしなくてもそうなる。サウジでは世界第一の産油国なので、国民は実質働いていない。ベーシックインカムということだ。石油もただなので使い放題だ。この状況はもうすぐ破綻するということは分かっているので、国民向けのプロパガンダでもある。もう今までのようにはいかないよ、ということだ。2060年には一人当たりの工業生産は2020年の1/10、一人当たりの食料生産も1/2。その頃は、もう完全に世界経済は崩壊している。地球温暖化、、などと寝言を言っている場合ではないのだ。
2021/10/24
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このシリーズは遡って見ていただかないとその意味が分からないと思うので、リンクを遡って見てほしい。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/202110210002/なぜこんなものが近未来のクラウンなのか?この時の続きというかその前の状態をアップしてみようと思う。その前にこのグラフを見ておいていただかないと全く理解できないと思う。このグラフは1972年に発表されたローマクラブの「成長の限界」という本が最初だったと思うが、2030年までに世界経済は破綻するというシミュレーションだ。基本的には地球が有限であることによる資源エネルギーの枯渇、環境破壊がその世界経済の破綻の直接の原因となるということだ。経済破綻するとすべてのサービスは低下し、一番の問題は食糧危機だろう。阿鼻叫喚の地獄を見ながら、世界人口は減少していく。この近未来のシミュレーションは前もったいない学会名誉会長石井吉徳先生も多分この通りになるだろうと一緒に会食する機会があった時におっしゃっていた。タイムリミットは2030年となっており、もう10年を切っている。実質8年か。2030年にはガソリン自動車は生産禁止になるということだが、これは偶然ではない。石油が枯渇すればガソリン車はなくなる。世界のトップはすでに織り込み済みで情報は少しづつしか出さない。はっきり言うと物流システムが崩壊する。物流を担っているのが石油だからだ。さて日本はどうか?海外からの物量がストップするとどうなるのか?もうその兆候は現れていると言っても良いだろう。今のガソリンの高騰は一時的なものではないだろう。世界中で経済崩壊は始まっている。コロナ禍とは関係ない。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/?ctgy=22こういうことが基本にあってこの貧乏くさいクラウンがあるのだ。最低限の資源エネルギーで構築できる歯科治療とは?と考えた末でもある。歯科医療だけではなく、これから起こる世界経済の破綻を乗り切るには石油を始めとする資源エネルギーの使用量を1/10以下に抑えることが当面の目標となる。それは日本では1950年代に戻ると言うことなのだ。当時の匂いを少し嗅いだことがあるので、50年代がどういう時代だったか?ということはわかる。停電はちょっちゅう起こるし、テレビはない。冷蔵庫もない。洗濯機もない。エアコンなど見たこともない。精々真空管ラジオがあるくらいだ。冬は寒いので豆炭こたつを入れるのが精々。夏は暑いのは当たり前。でも、部屋はスッキリ、何もない。机の上には教科書が置いているだけ。蛍光灯スタンドはあった。そんな生活。いいのでは?飢えることがなければだが。それも厳しいだろう。このサイトではどこまで外部からのエネルギー供給なしのソーラーだけで快適な生活がどこまで可能なのか?その実証実験がソーラーハウスや太陽のカテゴリーだ。おバカなことばかりだが、実際にやってみたのだから参考になると思いますよ。
2021/10/23
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一部引用習近平が不動産バブルとサプライチェーンの崩壊危機をあえて放置する「真の狙い」10/7(木) 7:02配信現代ビジネス一体どういうことなのか このシナリオは事実の一端を物語っているが、今回の停電問題の全体を説明できているわけではない。なぜなら、確かに中国の石炭の輸入量は世界最大になっているが、一方で中国は世界の石炭産出の48%を占める世界最大の石炭産出国でもあるからだ。 発電に使う一般炭の場合、2019年の中国の消費量は32億4300万トンであるのに対して、輸入量はその7%にも満たない2億2370万トンにすぎない。オーストラリア産の石炭の輸入を停止したことで、2021年の1~6月の中国の石炭の全世界からの輸入量はパンデミック前の2019年と比べて10%ほど減少しているが、輸入量の10%減少なんて国内消費量からすれば1%の減少にすらならない。続きはこちらhttps://news.yahoo.co.jp/articles/0d97f9a3e70d603c36f3ba9d0ffa6e30e88705c4?page=2うちの業務でも歯科材料の一部の入荷未定が出ている。世界的なサプライチェーンに異変が起きているようだ。新型コロナの影響だけではないようだ。中国で広範囲な停電が起きている話は伝わってきていると思うが、多分これと連動している。中国では石炭火力発電がメインでこの石炭の受給がタイトになってきている。要するに中国の急速な発展と世界の工場化を支えるには電力供給が間に合わない状況になっているのだ。このままでは資源エネルギー的に行き詰るのを察知した中国政府は計画的に締め付けをしている。これが世界的なサプライチェーンに深刻なダメージを与えようが知ったことではない。むしろ世界をコントロールする道具にしているということだ。これは昔の記事の再掲だ。この路線を真剣に検討する段階に入っている。https://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/?PageId=39&ctgy=22石油ピークは食糧ピークであり文明ピークでもある【経済ニュース】 Y! 2009/04/15(水) 07:22 【車社会を徹底して見直すことが大事】 地球資源は有限であり、また自然にも限りがあることを現代人が理解することは至難のようである。持続的な経済発展と幾何級数的な成長を当然視する現代の工業化社会は際限なく地球からエネルギー・資源を収奪することとなる。その結果、増大するである廃棄物、ゴミなどは自然を地球規模で破壊している。気体のゴミが二酸化炭素であり、地球温暖化の元凶とされる。この意味で地球温暖化も現代社会の「浪費の結果」の一つ、その根本対策は「脱・浪費」しかないのである。 この浪費を支える石油需要に供給が追いつかなくなった。そのことを「石油ピーク」と呼ぶ。その事態はすでにもう来ている。脱石油文明は原理的に20世紀の象徴、膨張の逆を行くしかない。この脱・浪費には、まず無駄をしないことである。いうまでもなく無駄とは要らないということ、脱・浪費は生活水準の低下ということを意味するわけではない。欧米、特にアメリカ型の大陸で育った浪費型の文明を追従するのはもう止めにしたい、これはグローバリズムに振り回されないという意味でもある。 日本のエネルギー消費は、1970年頃は今の半分程度でしかなかった。人口も今より少なくほぼ1億人、食料自給率も60%以上あった。そして心は豊であった、といえるのではなかろうか。これを目標とすることはいかがであろうか。少子化は悪いことではないし、石油ピークを機に人口減を日本生存のむしろチャンスと考えたいものである。 石油ピークは、車、船、航空機などの運輸システムを直撃する。石油が常温で流体だからだ。それも石炭液化、水素などと思わないこと。まずは車社会を徹底して見直すことが大事である。幸い欧米と比較するとまだ残っていると思われる「日本の鉄路」を再認識したい。つまり公共運輸機関を整え都市の構造を再構築すれば、地方の活性化、分散社会に通じよう。つまり地方分散を日本の新しい発展の契機とするのである。 【もったいないの気持ちを基本に日本のプランBを提唱】 食料生産も本来、地産地消が望ましい。そして自然エネルギーの活用もエネルギー密度は低いことを理解して、地方分散型を計ることである。そのような知恵、技術を育てること、さらにまた従来の規格大量生産、効率至上主義からの脱却する技術が重要なのでる。その判断基準をエネルギー収支比、EPR(Energy Profit Ratio)で考えることも大事なことである。 別の角度では、現代の石油漬け農業から地産地消型を推進する。また流行のリサイクルも考え直す必要があるといえるだろう。真の循環社会とは、3R(Reduce,Reuse,Recycle=節約、再使用、再利用)であり、このうちの最初のReduce(節約)が大事だからである。このような全般的な文明、社会改革は新しい雇用を生むはずで、人を大切にする思想を育むものと期待される。そしてこのような日本発の理念が国際的な尊敬をもたらし、日本の存在感は高まろう。アジアの国々との共存にも大きく貢献することであろう。この理念、思想が「もったいない」であり、そのための具体的な価値判断が「未来へのキーワード、EPR」である。 このように、Reduce(節約)が大事なことであり、「もったいない」と思う気持ちがこれからの日本にとって、またエネルギー分野全体にとって必要不可欠なことである。そして、このような体系づくりとして、私は「日本のプランB」を提唱している。 もともと、「プランB」とは、環境研究組織であるアースポリシー研究所の創設者及び所長であるレスター・R・ブラウンが提唱した考え方で、私達の未来を急速に蝕む傾向を逆転させるための総合計画である。最も重要な4つの目標は、気候の安定化、人口の安定化、貧困の撲滅、地球の破壊された生態系の修復。そして気候変動の安定化を目指すイニシアティヴの中心になるのは、今後の気温上昇を最小限に抑えるために、2020年までに炭素排出量を80%削減するという綿密な計画であるとしている。 プランBの炭素削減目標を設定する際、従来通りのやり方のプランAではなく、人類文明が直面している脅威の大きさに比例して戦時下の素早さにより総動員で取り組むプランである。(執筆:石井 吉徳 東京大学名誉教授 工学博士、提供:オーバルネクスト)
2021/10/07
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この図はここの「もったいない学会」のカテゴリーに再三掲載しているだが、前会長の石井吉徳先生から送られてきたものです。僕も高校生の頃、ローマクラブというところから出た「成長の限界」という本に載っているという新聞記事を見たことがきっかけで知るようになり、気になっていました。世界の経済破綻は2030年頃に突然やってくるというもので、当地で開業して自分の家を持ってから、どう対処すれば良いのか?実験を試みてきました。それはここの記事の最初の頃から見ていただければ、なんとなく分かると思う。ソーラーハウスも実証実験の1つだ。パニックを招くので直接的には言われていないが、このことは資本主義のリセットとか資本主義の終焉と言わざるを得ない。もちろん共産主義だって同じだ。「石油文明の終焉」ということだ。2030年でガソリンエンジンの製造中止が決まったが、これは地球温暖化問題とは実は関係がない。そのガソリンが経済的な採算性がなくなってしまう。つまり得られるエネルギーより得るために投入したエネルギーの方が大きくなってしまうという時が2030年に来てしまうのだ。事実上の枯渇だが、無くなってしまうわけではない。ガソリン車が作れないのでEV(電気自動車)シフトと言われているが、石油がなければ、電池もモーターも車台だって作れない。EVシフトは起こらない。つまり車社会の終焉でもある。ガソリンを始めとする車両を動かす石油は石油生産量の40%と言われているので、これを一挙に0近くまで持っていくことはサステナビリティーに寄与することは間違いない。しかし一番の問題は食料生産で、97%の自給率を誇る米だって、石油がなくなれば作れない。石油があれば、大規模農業から三ちゃん農業まで家族だけでもできないことはないが、石油無しだと日本国民の90%が農民の時代に戻らざるを得ない。日本ではほんの60年前の話だ。そんなことができるのか?かなり難しい。フリーエネルギーも核融合発電も絵空事だ。待っているのは阿鼻叫喚の飢餓地獄だろう。残り時間はあと9年。
2021/09/16
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経済新聞が新連載。とうとう大手が特集を始めましたね。ま、遅いですが。このサイトでは15年前、このブログを始めた頃から特集しています。https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCB127PU0S1A710C2000000/事実上、世界経済は2030年に崩壊します。それは人口ピークと重なりますが、根底には資源エネルギーの減耗問題があり特に石油資源が事実上の枯渇を迎えるからです。
2021/08/22
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まだ全部読んでいませんが、難しい話ではなくて、小説仕立てになっている本で、主人公が長身のイケメンでやたら女性にモテるというお話。スターウォーズのダース・ベーダーの若い頃の話のようだ(?)w。でも、立体農業って何か?という話は何となく分かりました。3行で書くと食料危機の時は栗とか松の実とかどんぐりとか実を食べられる穀樹といわれるものを植えれば、餓えをしのげるという話だ。このところ、あっちのブログが落ちていて、心配してこっちを見に来られる方も多いと思って。まだ生きていますw
2020/12/13
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皆さん 改めてご覧下さい。「資源とは」が、日本で依然として理解されていないからです。 「 "本当のエネルギー問題! (2012年8月14日・東京大学にて収録)"」https://youtu.be/uRE8xKR0vto以上 石井吉徳
2016/09/26
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Wikiによると、ローマクラブとは、こんな感じの民間シンクタンクで、https://ja.wikipedia.org/wiki/ローマクラブ石油業界がスポンサーである(あった)可能性は高い。まあ、石井吉徳もったいない学会名誉会長も石油業界というか国策会社の帝国石油出身なので、石油業界がスポンサーだったと言えないこともないでしょうが、少なくとも今は関係ないでしょう。1972年リリースの「成長の限界」の原版では技術革新がなければ云々と書いてあり、その部分を引用しますが、ーー(メドウスは技術革新がなかった場合と書いている。しかし、日本語では、その部分が削除されており、非科学的な提言になっている。翻訳者不明)、デニス・メドウズの主張を、普通に解釈すると、技術革新が有ると石油は無尽蔵にある、成長の限界は無いと言える。しかし、政治利用され、デニス・メドウズの主張は無視されている。ーー元々の提言では資源エネルギーが無尽蔵でも地球自体の有限性で破綻は免れないとあったと思うので、ここの記述はわざとかそうではないのか、妖しい記述だ。このローマクラブの主査デニス・メドウズによれば、ーー現存技術を使った省エネをシステマティックに組み合わせて実施することで、人類の現在の生活の質の低下をさせることなくエネルギーと資源の消費を1/5にする事が可能であることを、具体的な実例をあげて説明している。ーーとしていて、僕のこの10年間の実験でもおおよそ同じような結果を得ているが、未来永劫にわたる持続可能性を得るには1/5では不十分で、1/10が必要だろうと思って努力している。また、このような記述があり、ーーしかし、これまでその実現を阻んで来たものつまり既得権益、新自由主義の考え方などをどのように克服してゆくべきかも提案している。ーーこの部分は参考までに読んでみたいが、ここで書いてあるようなことだろう。金融は公平であるとか、新自由主義云々とかいう考え方は、地球が無限大であるという前提での話しで、現実には人類の首を絞める。人類の1/10000のが生き残れば十分だとする考えもあるだろうが、現実にそのようなことが起これば生き残った1/10000の人間も生き残れない。1/10000の人間だけでは自活できないからだ。成長の限界モデルシミュレーションの詳細はこのサイトにあるようです。ご参考まで。http://world3simulator.org/japanese
2016/08/17
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http://plaza.rakuten.co.jp/mabo400dc/diary/201401220000/再三に渡って書いているのですが、世界経済は2030年に崩壊するという予測が1972にローマクラブというところから出て、当時は高校生だったのですが、オレがじいさんになるころに世界は終わるのか。。とずっと気になっていました。ここでブログを始めたのも、ソーラーなどの自然エネルギーの実験を始めたのも、高校生のときのこの画像への出会いがあったからです。物資が不足した状態での歯科医療はどうなるのか?という模索も同じで、ま、野戦病院だよね。。ということで実践してきましたし、だれでも真似できるようにその全てを公開してきました。残念ながら、この予測は当たるだろうと石井吉徳もったいない学会名誉会長もおっしゃっています。先生にローマクラブという組織はどういうものなのでしょうか?と質問したことがあるのですが、「・・・」無言でした。まずいことを訊いてしまったか。。とそのままw経済的には今がピークですね。今後急速に落ちるのでしょうね。さあ、始まりました。従来型の対策は全く通用しないでしょう。これに関する試行錯誤はここの過去記事を読んでみてください。たくさんありますがwまあ、昨今の世界情勢を見ていると、このことへの焦りが色々な問題を産み出しているように見えますね。
2016/08/17
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まあ、僕もアスペ人(?)とまではいかなくても、自閉症スペクトラムですから、よく解りますwでもね、一般人とどっちが能力が高いかというとアスペだし、一般人類(?)が壊れていく(いる)のがよく見えるし、どっちが良いのか悪いのか、そうかんたんには言えませんね^^;http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160204-00000003-jct-soci---引用開始---東大は「東京アスペ大学」と呼ばれても仕方がない――。東京大学の大学院に在籍していたという男性が寄せたこんな趣旨のツイートが、ネットで波紋を広げている。彼によれば、東大生の25%に「発達障害の疑いがある」というのだ。 アスペルガー症候群(アスペ)は自閉症の一種で、他人とのコミュニケーションや周りの空気を読むことを苦手とする一方で、高い集中力や優れた記憶力を持つ例も多いといわれる。 ■「東大はアスペに優しい大学です」 「東大はアスペに優しい大学」「アスペ同士気が合う仲間を見つけられる」――。そうツイッターで語ったのは、三味線奏者・芸人として活動する萩原遼さん(41)だ。都内にある法律事務所の客員顧問の肩書も持っており、同事務所のウェブサイトに掲載されたプロフィールによると、東大大学院法学政治学研究科を中退しているという。 そんな萩原さんが2016年2月2日、東大在籍時代に一番驚いたのは「自閉症スペクトラムに対する重厚なサポート体制だった」とツイッターへ投稿した。続けて、「聞くところによると東大生の四人に一人が自閉症スペクトラム疑いアリ」だとも述べ、この数字は一般的な割合を遥かに上回ると主張した。 こうした理由を述べた上で、萩原さんは「(東大が)東京アスペ大学などと呼ばれるのも、その差別的な響きを除けばあながち不当ではないのかもしれん」と結論付けた。また、別のツイートでは、 「東大はアスペに優しい大学です。バックアップ体制といい、心理士と医師の充実っぷりといい、何よりアスペ同士気が合う仲間を見つけられるという点は大きいかも」 とも述べている。こうしたツイートについて本人は、「東大はいい大学だよ、と言いたかっただけ」だとして、差別的な意図は一切ないと説明している。だが、あまりに断定的な主張に疑問の声が寄せられていることも確かだ。 ■「東大へ進学した先輩は軒並みアスペ揃い」 そもそも、「東大にアスペが多い」という萩原さんの主張に確かな根拠は一切ない。本人は「カウンセラーにそう言われたから間違いない」としているが、その専門家が東大の全学生を対象に調査したとは思えない。 また、萩原さんの過去のツイートを遡ると、「(東大生は)自分たちが普通だと勘違いしている」「工学部の連中はおそらく全員アスペです」といった投稿も見つかった。今回の萩原さんの主張は、大学院に在籍した際の体験が加味された「見方」という可能性が高いとみられる。 だが、当の東大生からは、思いのほか肯定的な反応が寄せられている。ネット上には、東大生と関わりがあるというユーザーから、 「東大にアスペ対応があるとか聞いたことなかった、僕はなにも特別な対応されたことないよ。でも1/4がアスペなのはマジだと思う」 「そりゃあそうだろう。東大出身のセンセで知ってる方、ほぼ確実にアスペだし」 「ぶっちゃけ、東大へ進学した先輩は軒並みアスペ揃い」 といった意見が上がっている。また、現役の東大生に話を聞いても、「他の大学に比べてそういった学生はかなり多い印象を持っています。4人に1人アスペがいると言われても、全く違和感は覚えません」という。「東大が多くの発達障害の人を抱えるのは事実」 さらにいえば、東大が発達障害を持つ学生の支援に力を入れていることも事実だ。2010年には、発達障害の学生をサポートする専門機関である「コミュニケーション・サポートルーム」を立ち上げている。 その開設シンポジウムで、主催の東京大学学生相談ネットワーク本部は、「東大が多くの発達障害の人を抱えるのは事実」「支援室の開設は発達障害と共に生きる東大としての第一歩」などと語ったという。また、日本学生支援機構の調査によれば、東大は対人関係スキルを身につけるためのセミナーを全学生に向けて開催しているそうだ。 今回の件について、東大のコミュニケーション・サポートルームに取材を試みたが、「私達は学生たちを守る立場なので、メディアで扱って頂く場合には慎重になっています」として、今回の取材には回答できないということだった。
2016/02/07
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が近づいていますね。それだけじゃない、この100年程続いて来た石油文明も終わろうとしています。けっこうなことです。もういい加減に博打で食っていこうとか、タダ同然のエネルギーは無限大にあるとか、アホなことを考えていないで、頂き物の薪でも焚いて暖を取る。薪が無くなったら、寒さに震えて過ごす。そんなつつましい生活に戻るしかないのではないですかね?ネコはそんなことは考えていませんが、暖かいのが好き。それだけw
2016/02/03
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ネット上にこんな文章がありましたので、ご紹介いたします。石油ピークを過ぎたにもかかわらず、昨年来の原油価格の下落、いろいろ原因は言われていますが、こんなところに真の理由があるのかもしれませんね。----引用開始----tanuki | 2016年1月10日 10:44 | 石油産業というのは複合産業でして、原油から取り出せるすべての成分で 需給が均衡していると経済効率が最大になるわけです。 しかし、その一部の成分でも余剰が出ると石油コンビナートを動かすだけ、不要副産物が増えてしまう。昔みたいに捨てるわけにはいかないので、貯蔵するだけでもコストがかかる。 微妙なバランスの上に成り立っているわけです。 なぜ結局欧米系の石油会社が世界市場を牛耳るかといえば、 こういうバランスをキープしながら安定供給するだけの頭脳と計画性が 産油国にはもともとないからです。さてもっとも高額で売れていた成分がガソリンですが、 ここが売れなくなってしまうと他の成分の売価を維持できなくなる。 いや、ほんのわずか需給が緩むだけで価格維持が難しくなる。 すべてのバランスが崩れだすのです。ハイブリッドカーの普及というのはガソリンの需給を緩ませる要因になっているのは間違いない。控えめに燃費半分(プリウスクラスなら三分の一です)としても、それだけガソリンの在庫が積みあがってしまうわけです。結局サウジが困窮するのは、作れば売れていた時代ではなくなってしまったからです。生産設備ごとというのはそういうことです。 しかし最大の打撃はシェールオイルの生産を始めてしまった米国でしょう。つくるだけ赤字が積みあがる構造ができてしまったわけです。 昨年末のアメリカの石油輸出解禁の意味はそういうことです。 これでアメリカの時代も終焉です。少しずつ石油を使わない社会に回帰、創り出していけば、 エネルギー支配を武器とするユダ金も死滅するでしょう。
2016/01/18
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もったいない学会の石井会長もおっしゃっていましたが、「政財官学」の指導者層には「3だけ主義」:「今だけ、金だけ、自分だけ」というのがはびこっていて、将来の国民の幸福など一切考えていない、と。まあ、リニア新幹線などダメでしょうね。東京オリンピックに間に合わせるとか某総理は大見得を切っていましたが、双極性障害特有の症状でしょうw---引用開始---それでもリニアには参画しない! ゼネコン社員の本音「死人が出ても…なんて時代じゃない」週プレNEWS 2015年12月28日(月)6時0分配信 史上初めて南アルプスに25キロものトンネルをぶち抜くことで発生する残土のうち300万tが排出される長野県・大鹿村。黄色い点線が地下を通過するリニアのルートだが、これにより河川の枯渇も危惧されている…リニア建設工事の最難関とされる南アルプスの山梨県側、約8キロの区間で大成建設、銭高組、佐藤建設のJV(企業共同体)での落札が決まり、12月18日に起工式が行なわれた。来春には実際の重機による鍬(くわ)入れが始まるところまで来てしまった。【参照】リニア報道でメディアに圧力が?リニアの着工が始まってほぼ1年、その間も多くの問題をはらんだこの巨大事業に「JR東海は説明責任を果たしていない」として、市民団体などが異議を訴え続けている。中心となって活動する「リニア新幹線沿線住民ネットワーク」では、認可した国土交通省に異議申立書を提出、だがなしのつぶてで回答を先送りにする態度に、取り消しを求めての行政訴訟まで視野に入れていることを前回記事では伝えた。さて、確かにリニア工事は着工された。リニアの始点でもあり終点でもある品川駅と名古屋駅でも資材置き場の建設などはすでに始まっている。だが、逆にいえば、営業本線を兼ねることになった山梨実験線の約43キロを除いて、着工されたのはその区間だけだ。他の区間は発注もされていない。「それは当然だと思う」と語るのは某準ゼネコンのベテラン社員・Bさんだ。ちょうど1年ほど前の記事「リニア特需を期待?と思いきや、ゼネコンがどこも手を出せない理由」でも登場いただいている。「危険なリニア受注で会社は損をする」として、リニア事業に参画するつもりはないと明かす内容だったが、その方針に変化がないかを再度尋ねたところ、きっぱりと「社長を筆頭に会社としてリニア事業には参加しません」と回答した。理由は以前とほぼ同じだが、若干の補足が必要だ。―まず問題なのが、「総価請負方式」というものだそうですが…。「総価請負方式とは、日本で一般化した請負形態。建設会社は請負報酬を一定の金額に定めて工事契約をします。簡単にいえば、これと決まった受注額以上は1円ももらえない。特にリニアは『JR東海の自費だけで建設する』のが前提なので、徹底されることになる。でも、品川・名古屋の建設費5兆5千億円の見積もりをそのまま信じるバカはいない。おそらく、その2倍、3倍はかかります。となると、今、リニアを受注したら、本来もらえるはずの3分の1しかもらえないことになる。それも建設だけじゃない、水枯れを起こしたら、その補償だって30年間も当社がやる羽目になる」―大成建設などは南アルプスの山梨県側工事を受注しましたが?「大成建設はゼネコンでは唯一、世襲制ではない会社です。それはそれでいいけど、世襲は世襲で、経営の失敗で同族に迷惑をかけられないとの思いもあり、そこが暴走経営へのブレーキになっている一面はある。だが、大成は海外事業で赤字を出すなど失敗してもなんとかなるという、よくいえばチャレンジ精神、悪くいえば向こう見ずな経営色が強い。今回もリニア工事の先鞭(せんべん)をつけたという、名目を得たい思惑もあるのではと」 ―では、他のゼネコンもリニアには参入しそうにない?「積極的に参入したいとの情報を私は得ていないです」―逆に考えれば、もしリニア建設への国費投入に踏み切ったらゼネコンの食指も動く…。「可能性はあります。私の推測だけど、すでにゼネコンが国に金を出させようと働きかけているかも。JR東海なんかよりもそのへんはずっと得意な業界ですから」―もし国費投入があれば、Bさんの会社も方針転換を?「それでも参入はしない。特に南アルプスは超難関工事になるのは間違いない。トンネルから山の稜線まで、一番深いところで1400メートルもある。つまりトンネル工事では山のものすごい圧力で出水し、トンネル内が激流になるから人が死にます。昔のトンネル工事は人が死ぬのも当たり前だったけど、もうそんな時代じゃない。それに、今はひとりでも死ねば、その企業の評価は落ちる。『受注者責任』も商法で厳格化されて、下請け、孫請け、ひ孫受けの社員が死んでも、それは元請けの責任になるから、昔のように知らんぷりはできない。だからゼネコンも慎重になっている」―南アルプスはあちこちが地質のもろい『破砕帯』で構成されています。「破砕帯っていうのは、常に水があちこちに泳いでいる。水の動きなんて読めないよ。掘ってみないとわからない。どこが受注するにしても、どんな工事になるのかは想定できないね」本当にゼネコンは国から金を引っ張ろうとしているのか? そうだとすると、兆単位の金なだけにやがては発覚する。その時、今はリニアに無関心な国民もさすがに怒り、マスコミも騒ぎ、全国的な社会問題と化す。リニア実現には、これからが本当の闘いなのだ。(取材・文・写真/樫田秀樹)
2016/01/02
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Israel Joining ISIShttps://www.youtube.com/watch?v=S2UogUfSwTIというのは、ここのコメント欄にあるように、Thank you for exposing Israel . Yes, Israel not only fighting with ISIS but supporting, training and technically helping ISIS with intelligent and communications. . Yes, Israel is buying the oil from ISIS too.Israel は ISISを通してシリアを侵略しているということです。ISISはIsraelの別働隊です。この2年程、イスラエルがシリア国内での空爆、毒ガスを使う攻撃をしているという動画は溢れています。日本ではまったくと言って良い程真実は報道されませんが、実質的にWW3は始まっていると考えてもよいと思います。現在の悪の枢軸はUS、Israel、UKだそうですが、かれらの行動原理は自分たちの存続の危機感、世界制覇の野望、ということです。その根底には石油資源の減耗がそこまできているという焦りがあります。
2015/12/29
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石井先生をうちの現場にも診療室にもスピーカハウスにもご案内しましたw講演会はこんな感じで、市民会館大ホールが埋まりました。講演の内容はここに採り上げっているものと余り変わりませんので、ここのもったいない学会や地球温暖化やマネーや原発のカテゴリーを御参照下さい。上位1%のために世の中が回り始めているのをとても憂慮されていました。この画像を見て頂ければお分かりでしょう。講演を聴いてショックを受けた子もいたそうだし、自分は先生とは違う考えだけれど面白かったので、今度の講演会は何時するんですか?と訊きに来た子もいました。数人の生徒諸君が楽屋まで来てくれて、いろいろ質問や疑問を先生にぶつけていました。さっそく先生のFacebookを見たと言う子もいました。ある生徒の質問にもっと僕たちは(経済)成長したいのに、ダメなんですか?というのもありました。いろいろと自分で考えてください。日本列島で生きる〜地球は有限、資源は質が全て、自然と共存・地域の自律〜ありがとうございました。
2015/12/12
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