MAKOTO(仙台市)グループの化学製品事業「ローカルパワー」(秋田市)は、独自の製法で生成した弱酸性次亜塩素酸による新型コロナウイルス不活化効果を取りまとめた論文が、英国の査読付き学術誌に受理されたと発表した。
論文は大阪府立大大学院生命環境科学研究科の山崎伸二教授(感染症制御学)との共同研究の成果をまとめた。研究では、ウイルスが存在する環境を変えながら、同社独自の「イオン交換法」によって生成した弱酸性次亜塩素酸の不活化効果を検証した。
唾液と同じ濃度のタンパク質と共にウイルスがある湿潤状態では弱酸性次亜塩素酸の濃度59・4ppmの液体で、タンパク質がない湿潤状態では濃度56・3ppmで、それぞれ10秒間処理すると、残存ウイルスが検出限界以下となった。
乾燥した環境にタンパク質がある場合、濃度125ppmで10分間または濃度250ppmで5分間処理することで検出限界以下となった。
同社の寺田耕也社長は「唾液の飛沫(ひまつ)が乾燥した状態では、湿潤状態に比べて、ウイルス不活化に時間がかかり、弱酸性次亜塩素酸の濃度を高くする必要がある。研究成果が衛生環境を整えるのに貢献できるといい」と話した。
河北新報
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