歴史の回想のブログ川村一彦

向畑 治三郎 （むかいはた じさぶろう１８５４年 ? –  １９２８年）

北賀市 市太郎 （きたがいち いちたろう （安政６年１２月３日（１８５９年１２月２６日） -  １９１４年１１月３日）

この事件で津田を取り押さえるという功績を挙げた人力車夫、向畑治三郎と北賀市市太郎の二人は、事件後１８日夜にロシア軍艦に招待された。この際、ニコライの要望により、正装ではなく、あえて人力車夫の服装のままで来るように要請された。そこでロシア軍水兵からの大歓迎を受けた。そしてニコライから直接聖アンナ勲章（ロシア語版）を授与され、当時の金額で２５００円（現代の貨幣価値換算でおおよそ１０００万円前後）の報奨金と１０００円の終身年金が与えられた。日本政府からも勲八等白色桐葉章と年金３６円が与えられた ^[2] 。当時、低い身分の職と見なされていた人力車夫に勲章を与えることはきわめて異例であり、その後も２人は国内で「帯勲車夫」と呼ばれ一躍英雄として脚光を浴びることとなった。

前科のあった向畑は博打と売春、怪しげな投機話に明け暮れ、勲章を没収された 。 日露戦争 中には年金が停止される（ロシアは年金支給を続けたが、仲介する日本が停止した）。

日露戦争（）は、１９０４年（明治３７年）２月 ^] から１９０５年（明治３８年）９月にかけて大日本帝国と南下政策を行うロシア帝国との間で行われた戦争である。朝鮮半島と満州の権益をめぐる争いが原因となって引き起こされ、満州南部と遼東半島がおもな戦場となったほか、日本近海でも大規模な艦隊戦が繰り広げられた。最終的に両国はアメリカ合衆国の斡旋の下で調印されたポーツマス条約により講和した。

講和条約の中で日本は、朝鮮半島における権益を認めさせ、ロシア領であった樺太の南半分を割譲させ、またロシアが清国から受領していた大連と旅順の租借権を獲得した。同様に東清鉄道の旅順  -  長春間支線の租借権も得るに至った。しかし交渉の末、賠償金を得るには至らず戦後外務省に対する不満が軍民などから高まった。

大日本帝国の動機

大日本帝国 ^] はロシア帝国の南下政策による脅威を防ぎ、朝鮮半島を独占することで、大日本帝国の安全保障を堅持することを主目的とした。開戦後に明治天皇の名により公布された『露国ニ対スル宣戦ノ詔勅』でも、大韓帝国の保全が脅かされたことが日本の安全保障上の脅威となったことを戦争動機に挙げている。他方、２月１０日の開戦の詔勅に続くはずだったとみられる詔勅草案もあり、ここでは信教の自由を強調し開戦の不幸を強調している。

朕先に、憲法の条章に由り、信教の自由を保明せり。汝有衆、各々自らその信依する所を選み、之に案ずるを得ると共に、また、よく他の言依する所を尊重し、互いに相犯すなきを要す。

此の次、不幸にして露国と釁端を開けり。朕が平素の志に違い、戦を宣するに至りたるの事由は、朕既に業に之を示せり。事少しも宗教と相関せず、朕が信教に対する一視同仁は、更に平時に薄ることあるなし。汝有衆、よく朕が意を体し、信仰帰依の如何を問わず、互いに相親み相愛し協力同心以て、朕が意を空うするなきを期せよ。

ロシア帝国の動機

ロシア帝国は満洲および関東州の租借権・鉄道敷設権などの利権の確保、満州還付条約不履行の維持（満州に軍を駐留）、朝鮮半島での利権拡大における日本の抵抗の排除、直接的には日本側からの攻撃と宣戦布告を戦争理由とした。

戦争の性格

日露戦争は２０世紀初の近代総力戦の要素を含んでおり、また２国間のみならず帝国主義（宗主国）各国の外交関係が関与したグローバルな規模をもっていた。このことから、横手慎二は日露戦争は第０次世界大戦）であったとしている。

観戦武官

日露両陣営には欧米と南米諸国から数多くの観戦武官が派遣されていた。日本側には１３か国から合計７０名以上が来訪しており、その国籍はイギリス、アメリカ合衆国、ドイツ、オーストリア、スペイン、イタリア、スイス、スウェーデン、ブラジル、チリ、アルゼンチン、オスマン = トルコであった。同盟国であるイギリスからが最多で、エイルマー・ホールデン（英語版）をはじめ３３名を数えた。アメリカからはマッカーサー元帥の父親であるアーサー・マッカーサー・Ｊｒが赴任していた。

観戦武官のレポートはそれぞれの国で物議を醸した。特に機関銃が戦場を支配していたことと騎兵が無用の長物と化していたことは、いまだにナポレオン戦争時代の幻想を引きずっていたヨーロッパ軍人の間では受け入れがたく、東洋特有の事情として一蹴された。しかしやがて彼らは第一次世界大戦でその現実に直面することになった。

朝鮮半島をめぐる日露対立

大韓帝国は冊封体制から離脱したものの、満洲を勢力下に置いたロシアが朝鮮半島に持つ利権を手がかりに南下政策を取りつつあった。ロシアは高宗を通じ、売り払われた鍾城・慶源の鉱山採掘権や朝鮮北部の森林伐採権、関税権などの国家基盤を取得し朝鮮半島での影響力を増したが、ロシアの進める南下政策に危機感（１８６１年（文久元年）にロシア軍艦対馬占領事件があったため）を持っていた日本がこれらを買い戻し回復させた。