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のらくろ君A
本ホームページはもと、ボールドポン太と名乗っていました。それをのらくろ君として再登場し、光に変わってのらくろ君Aとなりました。
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サウジアラビア時代その２
サウジアラビア時代その３
サウジアラビア時代その４
サウジアラビア時代その５
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UAE時代その１
UAE時代その２
UAE時代その３
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2020.05.07
カテゴリ： カテゴリ未分類
今日のウォーキングは第1667日目で8026歩だった。連れ合いと2人で、食品の買い出しに松坂屋に行った。連れ合いは頼まれていた孫の本も買って届けた。今日は、太郎君夫婦は出勤のようだ。孫達に食事を届けた。我々も、一寸贅沢をと、石川からテイクアウトして帰った。
＊＊＊
コロナ禍が原油市場に多大な影響を及ぼしている。日経のAnalysisに再び取り上げられていた。
原油価格の変動は、中東の情勢に依るところが多く、紛争が起こる度に石油危機が叫ばれ、結果原油が高騰するというパターンだ。そして事態が沈滞化すると、価格は又元に戻ると言った事を繰り返してきた。
日々の原油価格の決まり方は、むしろこうした要因よりも、投機筋の思惑によるところが大きいという。
市場の原理から言えば、世界の需給が価格を決めるわけであり、それはとりもなおさず需要側としては世界経済の動きに起因する。従来は、欧米や日本の先進国経済が之を牽引していたが、今は中国を軸にした新興国の経済状態に依るところが大きい。
一方の供給側は、サウジアラビを中心にしたOPEC加盟国の動向がカギを握っていた。
こうした秩序が、徐々に崩れ始めている。世界最大の埋蔵量を持つベネズエラの混乱やカタールのOPEC脱退などでOPECの影響力は減退し、非OPECのロシアなどの勢力の台頭に加え、アメリカのシェールオイルの産出などが絡んできて三極化になってきた。
このように、石油価格がOPECの動向に一元化されることがなくなってきて、中東依存は、日本や韓国、中国、インドなどのアジア諸国に限られてきた。
私はサウジのジェッダで生活をしたことがあるが、国民はすべからく石油の恩恵を受けていて、悠々の生活を送っているのを目の当たりにしてきた。汚れ仕事や、下層の仕事などは、外国人労働者に頼る事で成り立っていた。
それもこれも石油を産出しての話であり、その石油が順当な（産出国にとって）価格でないと成り立たない。
石油産出国(中東)の石油依存度は、UAEやサウジの60％前後は低い方で、他は70％を越え、イラクに至っては89％を石油収入に頼っている。石油価格の動向が即ち国家財政に直接的に影響を及ぼす構造になっていると云う事だ。
何度も理解してきたことであり、当事者であるサウジが、国家プロジェクトに重きを置く所以でもある。前にも学んだが、石油生産コストが中東一極の時は比較的売手市場であったところ、三極構造になった今では、石油価格の損益分岐点（ブレークイーブン）となるべき価格（1バレル当たりの油価）の高低が、即国際競争力に反映されることになり、国家の財政そのものが、この損益分岐点を巡る争いになってくるのだ。
こうしてみると、OPECプラスが減産を話し合う内容についても、見方が解ろうというものだ。中東もロシアも当面のターゲットをアメリカ（シェールオイル）においている訳だ。
前にも書いたが、1バレル当たりの損益分岐点価格は、サウジアラビアは83.6ドル、UAEが70ドル、イラクは60.3ドルに対し、ロシアは42.4ドルであり、当面のアメリカは50ドル前後と云う事で、低価格に対する体制は今のところロシアが勝っている。
消費国は油価が安いにこしたことがないが、産油国側としても、高ければ高いほど良いというわけでもない。消費国の脱石油や、産油国同士（特にシェールオイルを考慮した形での）シェア争いが、加味されるので、単純には行かないわけだ。
産油国としては個々の国柄も加味して、石油収入が最大化できる油価を探すことが課題となる。
サウジの目指す脱石油に関しても、それを成すためには石油が必要になるというジレンマがある。石油収入が増すと国民はぬるま湯に浸ってしまい、収入が減ずればたちまち政府（王族）への不満が高まり政情が不安定になると云ったことも考えられる。
コロナ禍で、世界の需要が一層減少する中、産油国側の大混乱が想定されることもあり、事態は逼迫している。原油依存が続くロシアでも、現在はプーチンの威信も揺らぎかねない事態になっているようだ。
特にコロナ禍で、原油需要が減少し、貯蔵タンクが満杯になってマイナス価格を付けたことは記憶に新しいが、そもそも今年の初め（1バレル60ドル）から価格は急激に低下し初め、3月末には15ドルにまで急落したのだ。
今回のコロナショックは第4回目の危機という格好だ。9.11テロでは29.95ドルから17.50ドルまで急落、リーマン・ショックでは145.31ドルから30.28ドルへの大暴落であった。之に対して、2014年の場合は、アメリカがシェールオイルの生産を拡大させた事に対する対抗措置として、サウジ（OPEC）がシェアをキープするために増産を継続した事による急落であった。この時、中国の経済低迷と相まって105.23ドルから44.08ドルになった。
コロナショックでの急落は今までの要因とは異なっていて、回復するには経済が元の活力を取り戻すか、アメリカのシェールオイル生産が立ちゆかなくなってしまう縮小均衡でしかない。
前者は、まだコロナの収束が見えず、不安定であり、治療薬やワクチンが開発されなければ見通しすら立たない。
最後に、このような原油需要の抑制が、地球環境（排出ガス減少）に繋がって、地球規模での経済と環境の均衡を考え直す機会になるのではと結んでいる。
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コロナ禍が原油市場に多大な影響を及ぼしている。日経のAnalysisに再び取り上げられていた。
原油価格の変動は、中東の情勢に依るところが多く、紛争が起こる度に石油危機が叫ばれ、結果原油が高騰するというパターンだ。そして事態が沈滞化すると、価格は又元に戻ると言った事を繰り返してきた。
日々の原油価格の決まり方は、むしろこうした要因よりも、投機筋の思惑によるところが大きいという。
市場の原理から言えば、世界の需給が価格を決めるわけであり、それはとりもなおさず需要側としては世界経済の動きに起因する。従来は、欧米や日本の先進国経済が之を牽引していたが、今は中国を軸にした新興国の経済状態に依るところが大きい。
一方の供給側は、サウジアラビを中心にしたOPEC加盟国の動向がカギを握っていた。
こうした秩序が、徐々に崩れ始めている。世界最大の埋蔵量を持つベネズエラの混乱やカタールのOPEC脱退などでOPECの影響力は減退し、非OPECのロシアなどの勢力の台頭に加え、アメリカのシェールオイルの産出などが絡んできて三極化になってきた。
このように、石油価格がOPECの動向に一元化されることがなくなってきて、中東依存は、日本や韓国、中国、インドなどのアジア諸国に限られてきた。
私はサウジのジェッダで生活をしたことがあるが、国民はすべからく石油の恩恵を受けていて、悠々の生活を送っているのを目の当たりにしてきた。汚れ仕事や、下層の仕事などは、外国人労働者に頼る事で成り立っていた。
それもこれも石油を産出しての話であり、その石油が順当な（産出国にとって）価格でないと成り立たない。
石油産出国(中東)の石油依存度は、UAEやサウジの60％前後は低い方で、他は70％を越え、イラクに至っては89％を石油収入に頼っている。石油価格の動向が即ち国家財政に直接的に影響を及ぼす構造になっていると云う事だ。
何度も理解してきたことであり、当事者であるサウジが、国家プロジェクトに重きを置く所以でもある。前にも学んだが、石油生産コストが中東一極の時は比較的売手市場であったところ、三極構造になった今では、石油価格の損益分岐点（ブレークイーブン）となるべき価格（1バレル当たりの油価）の高低が、即国際競争力に反映されることになり、国家の財政そのものが、この損益分岐点を巡る争いになってくるのだ。
こうしてみると、OPECプラスが減産を話し合う内容についても、見方が解ろうというものだ。中東もロシアも当面のターゲットをアメリカ（シェールオイル）においている訳だ。
前にも書いたが、1バレル当たりの損益分岐点価格は、サウジアラビアは83.6ドル、UAEが70ドル、イラクは60.3ドルに対し、ロシアは42.4ドルであり、当面のアメリカは50ドル前後と云う事で、低価格に対する体制は今のところロシアが勝っている。
消費国は油価が安いにこしたことがないが、産油国側としても、高ければ高いほど良いというわけでもない。消費国の脱石油や、産油国同士（特にシェールオイルを考慮した形での）シェア争いが、加味されるので、単純には行かないわけだ。
産油国としては個々の国柄も加味して、石油収入が最大化できる油価を探すことが課題となる。
サウジの目指す脱石油に関しても、それを成すためには石油が必要になるというジレンマがある。石油収入が増すと国民はぬるま湯に浸ってしまい、収入が減ずればたちまち政府（王族）への不満が高まり政情が不安定になると云ったことも考えられる。
コロナ禍で、世界の需要が一層減少する中、産油国側の大混乱が想定されることもあり、事態は逼迫している。原油依存が続くロシアでも、現在はプーチンの威信も揺らぎかねない事態になっているようだ。
特にコロナ禍で、原油需要が減少し、貯蔵タンクが満杯になってマイナス価格を付けたことは記憶に新しいが、そもそも今年の初め（1バレル60ドル）から価格は急激に低下し初め、3月末には15ドルにまで急落したのだ。
今回のコロナショックは第4回目の危機という格好だ。9.11テロでは29.95ドルから17.50ドルまで急落、リーマン・ショックでは145.31ドルから30.28ドルへの大暴落であった。之に対して、2014年の場合は、アメリカがシェールオイルの生産を拡大させた事に対する対抗措置として、サウジ（OPEC）がシェアをキープするために増産を継続した事による急落であった。この時、中国の経済低迷と相まって105.23ドルから44.08ドルになった。
コロナショックでの急落は今までの要因とは異なっていて、回復するには経済が元の活力を取り戻すか、アメリカのシェールオイル生産が立ちゆかなくなってしまう縮小均衡でしかない。
前者は、まだコロナの収束が見えず、不安定であり、治療薬やワクチンが開発されなければ見通しすら立たない。
最後に、このような原油需要の抑制が、地球環境（排出ガス減少）に繋がって、地球規模での経済と環境の均衡を考え直す機会になるのではと結んでいる。
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