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のらくろ君A
本ホームページはもと、ボールドポン太と名乗っていました。それをのらくろ君として再登場し、光に変わってのらくろ君Aとなりました。
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2021.01.16
カテゴリ： カテゴリ未分類
今日のウォーキングは第1873日目で、8234歩だった。
連れ合いに促されて、小倉山荘に買物に出掛けた。姫の婿殿にささやかながら不惑のお祝いを送った。
＊＊＊
日経に10回に渡って特集が組まれた。2050年までの温暖化ガス排出をゼロにすると日本も宣言した。携帯の通信料金を安くしろと言うのとは少し次元が異なる、いわば革命と云われる宣言だ。
第1革命が農業革命で、第2次が産業革命、第3が情報革命とされ、カーボンゼロは第4の革命と云うことだ。
10回の内容を纏めるには十分なスペースがないので、掻い摘まんで、キーになるであろうことをピックアップする。
日本はCO2排出削減に関する特許出願数が諸外国に比べて多く、これからはそれが活かされるかどうかが問われる。
中国は太陽光発電で、先行している。（世界1）発電コストは1kW時で4円強と日本の3分の1以下だ。内モンゴル自治区の砂漠に整然と並べられた太陽光パネルを見ると、規模が大きく、コストの安さが納得出来る。
CO2を岩に吸わせる技術がある。空気中のCO2を吸い込み地下2000mで岩に変えるというものだ。スイスの会社らしい。
元アイルランドの大統領メアリー･ロビンソンはいう。日本は、京都議定書で見せた熱意を今回の宣言で世界を再びリードするべしと。温暖化によって引き起こされる地球の自然の驚異はアジア、中南米でのサイクロンや嵐、アフリカでのバッタの大量発生、オーストラリアや北米での熱波や山火事など、様々な形で襲ってくる。これらを鎮めなければならない。
三井物産の飯島会長は、現実に立脚してか、原発の稼働も必要だという。なんだかこうした旧態を引きずる感覚はこの際賛成出来かねる。米国では原発の稼働率が90％を越えていることを引き合いに出すが、もっとヨーロッパのように脱原発を進める国を手本にすべきだ。
地下にCO2を埋め込むノウハウは日本にあると言うが、こうした点を進めるべきだ。
NTTは国内発電量の1％を消費するが、脱炭素に邁進する。再生エネルギーを蓄えておく蓄電所を作り再生エネルギーを活用する仕組みを考えている。
通信に掛かる消費電力を100分の1に押さえ込む次世代通信基盤（IOWN）の研究を進めている。
IOWN（Innovative Optical and Wireless Network、アイオン）とは光半導体を使って消費電力を最小化する試みだ。
究極は核融合反応を地球上で実現することを目指すという。
脱炭素は、現在の産業界に歓迎されない傾向ではあるものの、今の世の中、脱炭素を掲げない企業には世界は冷ややかで、投資は引き揚げられる。デンマークの電力大手オーステッドは既に再生エネルギー利用企業への転換を完了した。黒（炭素）から緑（自然保護）への転換とされている。
東芝は宮坂教授が発明したペブロスカイト型と呼ばれる液体の原料を塗るだけで太陽電池に変わる技術を以て各所を発電所にする試みを行っている。
ペロブスカイト膜は、塗布技術で容易に作製でき、既存の太陽電池よりも低価格になる。さらに、フレキシブルで軽量な太陽電池が実現できるというものだ。カーテンに塗ってそれが発電するとすれば、凄いことだ。
2050年には太陽電池で日本の電力需要の40％を賄うと期待されている。ペブロスカイトはその半分を占めることも可能としている。こうした研究に中国は若い研究者1万人を動員して、実用化にこぎ着けているという。
こうしてカーボンゼロに向かって、石油エネルギーなどの使用も低減していく方向だ。とりもなおさずエネルギー資源のみに頼っていた国が凋落し、世界では新しい資源配分が成されようとしている。
オランダの北部海岸ではロイヤル・ダッチ・シェルらによる海水を電気分解し水素を取り出すプロジェトがある。グリーン水素で、カーボンゼロを目指す。
日本では、世界最大級のグリーン水素製造装置を開発している。
消費電力を低減するために、シリコン製素子を窒化ガリウムに置き換える研究も成されている。必要なのはこうした事を研究する技術者の育成だ。
米国では小型原子炉の開発が進む。小型と雖も、核分裂を利用するのだから、原発に違いないと思うのだが、原子炉ごとプール内に埋め込んでしまうから、よしんば事故が起こっても、大丈夫だと安全性を強調している。何か俄には、同調出来ない。
火力で生じたCO2を回収、貯留する研究も行われている。この技術は現状を保持する前提であり、イノベーションにはほど遠い。
ゼロ・エミッション火力発電という技術があり、アンモニアや水素だけを燃やしてCO2を出さないというものだ。
再生エネルギーを振興させるには、現状の送電網を再生エネルギー優先に組み替えるなどの制度的な改良が待たれる。
ESG投資も絡んできた。カーボンゼロを目指す企業には投資される（資金が集まる）が、熱心でない企業から金は引き上げられるという方向だ。企業もESG投資、カーボンゼロに向けた投資は避けられない。
日本はこうした考えがなかなか根付かない。然し世界的には、これを無視しては今後企業が成り立たなくなりそうだ。地球に住むものが地球の保全を真剣に考えなければならない事態になってきている。
CO2を多く排出する航空機には乗らないと云った動きまである。鉄道の5倍のCO2を排出するようだ。このため欧州エアバスは、世界初の「ゼロ・エミッション航空機」2035年までに実現を目指すと公表している。CO2ゼロ(ゼロe)
廃棄物を燃料に変換して使う取り組みも行われている。化石燃料由来のケロシンを代替で賄おうとする動きだ。こうなると、もはや脅威である。真剣にこうした動きに取り組んでいる企業が存在するのだ。（米ネステ）
車のEV化は必定のようだし、ビル群が排出するCO2が7割を占めると言うことが言われていて、この削減に向けた動きも始まる。太陽光発電を取り入れる動きだ。日本もこうした動きを見せる自治体もある。
電機を無駄なく使うには蓄電の技術が重要になる。リチウムイオンが、現在では主流だが、原料のリチウムはチリに7割が偏在するという、地政学的な問題がある。
電気を熱に変えて｢塩｣に貯め込む技術の開発が試みられている。これだと大量の熱がタンクに長期間保管出来るとのことだ。
ナトリウムやカリウムを原料にする考えも出ているようだ。
ドイツでは2020年に再生エネルギーの割合が46％になったという。20年前の6％からの大きな飛躍だ。なんだかやれば出来るのだと言っているみたいであり、｢ならぬは人がなさぬ｣からだと言わんばかりだ。
再生エネルギーに対するプライオリティを最優先にすることで決まるとも言い、ハードルが高いのは行政の規制だとも言う。自然エネルギーの見直しをもう1度行うべきであろう。
米国もバイデンはこの問題に真剣に取り組もうとしている。パリ協定にも復帰するだろう。菅首相が、敢えて宣言したことは（どこから言われたのか知らないが）評価して良いことだ。然し実際の担当大臣の梶山辺りの言は、未だに原発がベースロードであると、昔を引きずっているようで、少々不安だ。
連れ合いに促されて、小倉山荘に買物に出掛けた。姫の婿殿にささやかながら不惑のお祝いを送った。
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日経に10回に渡って特集が組まれた。2050年までの温暖化ガス排出をゼロにすると日本も宣言した。携帯の通信料金を安くしろと言うのとは少し次元が異なる、いわば革命と云われる宣言だ。
第1革命が農業革命で、第2次が産業革命、第3が情報革命とされ、カーボンゼロは第4の革命と云うことだ。
10回の内容を纏めるには十分なスペースがないので、掻い摘まんで、キーになるであろうことをピックアップする。
日本はCO2排出削減に関する特許出願数が諸外国に比べて多く、これからはそれが活かされるかどうかが問われる。
中国は太陽光発電で、先行している。（世界1）発電コストは1kW時で4円強と日本の3分の1以下だ。内モンゴル自治区の砂漠に整然と並べられた太陽光パネルを見ると、規模が大きく、コストの安さが納得出来る。
CO2を岩に吸わせる技術がある。空気中のCO2を吸い込み地下2000mで岩に変えるというものだ。スイスの会社らしい。
元アイルランドの大統領メアリー･ロビンソンはいう。日本は、京都議定書で見せた熱意を今回の宣言で世界を再びリードするべしと。温暖化によって引き起こされる地球の自然の驚異はアジア、中南米でのサイクロンや嵐、アフリカでのバッタの大量発生、オーストラリアや北米での熱波や山火事など、様々な形で襲ってくる。これらを鎮めなければならない。
三井物産の飯島会長は、現実に立脚してか、原発の稼働も必要だという。なんだかこうした旧態を引きずる感覚はこの際賛成出来かねる。米国では原発の稼働率が90％を越えていることを引き合いに出すが、もっとヨーロッパのように脱原発を進める国を手本にすべきだ。
地下にCO2を埋め込むノウハウは日本にあると言うが、こうした点を進めるべきだ。
NTTは国内発電量の1％を消費するが、脱炭素に邁進する。再生エネルギーを蓄えておく蓄電所を作り再生エネルギーを活用する仕組みを考えている。
通信に掛かる消費電力を100分の1に押さえ込む次世代通信基盤（IOWN）の研究を進めている。
IOWN（Innovative Optical and Wireless Network、アイオン）とは光半導体を使って消費電力を最小化する試みだ。
究極は核融合反応を地球上で実現することを目指すという。
脱炭素は、現在の産業界に歓迎されない傾向ではあるものの、今の世の中、脱炭素を掲げない企業には世界は冷ややかで、投資は引き揚げられる。デンマークの電力大手オーステッドは既に再生エネルギー利用企業への転換を完了した。黒（炭素）から緑（自然保護）への転換とされている。
東芝は宮坂教授が発明したペブロスカイト型と呼ばれる液体の原料を塗るだけで太陽電池に変わる技術を以て各所を発電所にする試みを行っている。
ペロブスカイト膜は、塗布技術で容易に作製でき、既存の太陽電池よりも低価格になる。さらに、フレキシブルで軽量な太陽電池が実現できるというものだ。カーテンに塗ってそれが発電するとすれば、凄いことだ。
2050年には太陽電池で日本の電力需要の40％を賄うと期待されている。ペブロスカイトはその半分を占めることも可能としている。こうした研究に中国は若い研究者1万人を動員して、実用化にこぎ着けているという。
こうしてカーボンゼロに向かって、石油エネルギーなどの使用も低減していく方向だ。とりもなおさずエネルギー資源のみに頼っていた国が凋落し、世界では新しい資源配分が成されようとしている。
オランダの北部海岸ではロイヤル・ダッチ・シェルらによる海水を電気分解し水素を取り出すプロジェトがある。グリーン水素で、カーボンゼロを目指す。
日本では、世界最大級のグリーン水素製造装置を開発している。
消費電力を低減するために、シリコン製素子を窒化ガリウムに置き換える研究も成されている。必要なのはこうした事を研究する技術者の育成だ。
米国では小型原子炉の開発が進む。小型と雖も、核分裂を利用するのだから、原発に違いないと思うのだが、原子炉ごとプール内に埋め込んでしまうから、よしんば事故が起こっても、大丈夫だと安全性を強調している。何か俄には、同調出来ない。
火力で生じたCO2を回収、貯留する研究も行われている。この技術は現状を保持する前提であり、イノベーションにはほど遠い。
ゼロ・エミッション火力発電という技術があり、アンモニアや水素だけを燃やしてCO2を出さないというものだ。
再生エネルギーを振興させるには、現状の送電網を再生エネルギー優先に組み替えるなどの制度的な改良が待たれる。
ESG投資も絡んできた。カーボンゼロを目指す企業には投資される（資金が集まる）が、熱心でない企業から金は引き上げられるという方向だ。企業もESG投資、カーボンゼロに向けた投資は避けられない。
日本はこうした考えがなかなか根付かない。然し世界的には、これを無視しては今後企業が成り立たなくなりそうだ。地球に住むものが地球の保全を真剣に考えなければならない事態になってきている。
CO2を多く排出する航空機には乗らないと云った動きまである。鉄道の5倍のCO2を排出するようだ。このため欧州エアバスは、世界初の「ゼロ・エミッション航空機」2035年までに実現を目指すと公表している。CO2ゼロ(ゼロe)
廃棄物を燃料に変換して使う取り組みも行われている。化石燃料由来のケロシンを代替で賄おうとする動きだ。こうなると、もはや脅威である。真剣にこうした動きに取り組んでいる企業が存在するのだ。（米ネステ）
車のEV化は必定のようだし、ビル群が排出するCO2が7割を占めると言うことが言われていて、この削減に向けた動きも始まる。太陽光発電を取り入れる動きだ。日本もこうした動きを見せる自治体もある。
電機を無駄なく使うには蓄電の技術が重要になる。リチウムイオンが、現在では主流だが、原料のリチウムはチリに7割が偏在するという、地政学的な問題がある。
電気を熱に変えて｢塩｣に貯め込む技術の開発が試みられている。これだと大量の熱がタンクに長期間保管出来るとのことだ。
ナトリウムやカリウムを原料にする考えも出ているようだ。
ドイツでは2020年に再生エネルギーの割合が46％になったという。20年前の6％からの大きな飛躍だ。なんだかやれば出来るのだと言っているみたいであり、｢ならぬは人がなさぬ｣からだと言わんばかりだ。
再生エネルギーに対するプライオリティを最優先にすることで決まるとも言い、ハードルが高いのは行政の規制だとも言う。自然エネルギーの見直しをもう1度行うべきであろう。
米国もバイデンはこの問題に真剣に取り組もうとしている。パリ協定にも復帰するだろう。菅首相が、敢えて宣言したことは（どこから言われたのか知らないが）評価して良いことだ。然し実際の担当大臣の梶山辺りの言は、未だに原発がベースロードであると、昔を引きずっているようで、少々不安だ。
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