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のらくろ君A
本ホームページはもと、ボールドポン太と名乗っていました。それをのらくろ君として再登場し、光に変わってのらくろ君Aとなりました。
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UAE時代その１
UAE時代その２
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2026.04.13
カテゴリ： カテゴリ未分類
お昼の弁当は配って貰った。
＊＊＊
ニッポンの平均という項目があった。先ずマンション価格で、23区マンション価格1億円超だとのことだ。
都内を探し回って、住みたい物件はあったが、価格は予算を大きく上回った。広さ、駅からの距離など色々と条件を変えたが、結果的に「買いたい物件は見つからなかった」。
東京23区内の新築マンション価格は23年に平均値が1億円を超え、現在も上昇を続けている。
急激な価格上昇には富裕層が買うような一部の高額物件が平均値を引き上げている側面があった。
平均値は極端に高い一部の影響を受けやすい欠点がある。物件を高い順に並べてちょうど真ん中にある数値を示す中央値を使えば、その欠点は解消できる。
2023年の中央値をみると8200万円で平均値の1億1483万円より3000万円以上低い。1億円超えが一般的な現象とまでは言い切れなかった。
この頃売り出されたマンションで「三田ガーデンヒルズ」は1000戸の大規模物件ながら全てが1億円以上、最高価格は40億円を超えた。
都心部だけでなく、城東や城北など周辺エリアでも価格が上がった影響で中央値が1億円を上回ったと背景を分析する。
錦糸町や東京スカイツリー辺りの新築分譲マンションの平均価格が2021年から2024年は5000万円台で推移していたが、2025年はいきなり1億円の大台に乗せた。
練馬区でも2020年ごろまで平均価格は5000万円台で推移していた。2025年は9000万円弱に高まった。23区で平均価格が8000万円を下回るのは足立、葛飾、北のみとなった。
2025年の中央値の物件を頭金なしの変動金利35年ローンで購入したと試算すると、月ごとの負担はおよそ31万円となる。共働きでも支払い負担は重い。
近畿圏でみると大阪市は平均価格が5000万円超にとどまる。2025年の人口移動報告によると、東京都への転入超過数は4年ぶりに縮小した。流入のトレンドに変化の兆しが出てきた可能性はある。
地価上昇と景気の低迷で、1990年代半ばに東京圏の人口は流出が流入を上回った。不動産の穴場がなくなれば、再び同じ傾向が出てくるかもしれない。
――
次は睡眠時間だ。日本は「寝不足大国」として知られる。OECDの集計によると7時間42分だった。対象となった33カ国で最も短く、全体平均を40分強、下回る。
安眠と疲労回復をうたうリカバリーウエアは各社がしのぎを削る。リカバリーウエア市場の規模が2024年の189億円から2030年には1700億円と9倍に膨らむと予想する。
日本人は睡眠に積極的な意義を見いださず、短いに越したことはないと考える傾向が強い。
厚労省は2024年に「全ての国民が取り組むべき重要課題である」とする「健康づくりのための睡眠ガイド」をまとめた。よく眠れる日々を過ごすのは国家的課題なのだ。
1976年から始まった国民全体の時間の使い方を調べてみるとほぼ一貫して減り続けてきた睡眠時間が足元で底打ちし、2021年は平日で、前回調査の2016年に比べ13分延びていた。有業者も共働き夫婦の睡眠時間も男女ともに増えた。
有職者1万人を対象に実施した「睡眠偏差値」調査によると、2021年と2025年を比較して睡眠時間は7分延びており、コロナ禍後も睡眠時間の改善は続いていた。
もっとも2026年は前年に比べ睡眠時間が9分減り、改善傾向が止まった。日本人は眠りに目覚めつつあるものの、その動きは一進一退だ。
睡眠時間に大きな影響を及ぼすのが働き方改革の柔軟な働き方の広がりだ。在宅勤務の普及は通勤時間を減らし睡眠時間を延ばすメリットがあるが、眠りの質を悪化させる可能性がある。
在宅勤務が週3日ほどあるものの平日の睡眠時間は5時間半程度にとどまる。在宅勤務の日は出社の日と比べて体力を使わないので、ベッドに入っても夜更かししがちだという。
厚労省の2024年の国民健康・栄養調査では、20～50代の男女のうち2～3割が、睡眠で休養が「まったくとれていない」「あまりとれていない」と回答した。
世界ワースト級である寝不足の国から脱却する夢の実現にはまだ時間がかかる。
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ニッポンの平均という項目があった。先ずマンション価格で、23区マンション価格1億円超だとのことだ。
都内を探し回って、住みたい物件はあったが、価格は予算を大きく上回った。広さ、駅からの距離など色々と条件を変えたが、結果的に「買いたい物件は見つからなかった」。
東京23区内の新築マンション価格は23年に平均値が1億円を超え、現在も上昇を続けている。
急激な価格上昇には富裕層が買うような一部の高額物件が平均値を引き上げている側面があった。
平均値は極端に高い一部の影響を受けやすい欠点がある。物件を高い順に並べてちょうど真ん中にある数値を示す中央値を使えば、その欠点は解消できる。
2023年の中央値をみると8200万円で平均値の1億1483万円より3000万円以上低い。1億円超えが一般的な現象とまでは言い切れなかった。
この頃売り出されたマンションで「三田ガーデンヒルズ」は1000戸の大規模物件ながら全てが1億円以上、最高価格は40億円を超えた。
都心部だけでなく、城東や城北など周辺エリアでも価格が上がった影響で中央値が1億円を上回ったと背景を分析する。
錦糸町や東京スカイツリー辺りの新築分譲マンションの平均価格が2021年から2024年は5000万円台で推移していたが、2025年はいきなり1億円の大台に乗せた。
練馬区でも2020年ごろまで平均価格は5000万円台で推移していた。2025年は9000万円弱に高まった。23区で平均価格が8000万円を下回るのは足立、葛飾、北のみとなった。
2025年の中央値の物件を頭金なしの変動金利35年ローンで購入したと試算すると、月ごとの負担はおよそ31万円となる。共働きでも支払い負担は重い。
近畿圏でみると大阪市は平均価格が5000万円超にとどまる。2025年の人口移動報告によると、東京都への転入超過数は4年ぶりに縮小した。流入のトレンドに変化の兆しが出てきた可能性はある。
地価上昇と景気の低迷で、1990年代半ばに東京圏の人口は流出が流入を上回った。不動産の穴場がなくなれば、再び同じ傾向が出てくるかもしれない。
――
次は睡眠時間だ。日本は「寝不足大国」として知られる。OECDの集計によると7時間42分だった。対象となった33カ国で最も短く、全体平均を40分強、下回る。
安眠と疲労回復をうたうリカバリーウエアは各社がしのぎを削る。リカバリーウエア市場の規模が2024年の189億円から2030年には1700億円と9倍に膨らむと予想する。
日本人は睡眠に積極的な意義を見いださず、短いに越したことはないと考える傾向が強い。
厚労省は2024年に「全ての国民が取り組むべき重要課題である」とする「健康づくりのための睡眠ガイド」をまとめた。よく眠れる日々を過ごすのは国家的課題なのだ。
1976年から始まった国民全体の時間の使い方を調べてみるとほぼ一貫して減り続けてきた睡眠時間が足元で底打ちし、2021年は平日で、前回調査の2016年に比べ13分延びていた。有業者も共働き夫婦の睡眠時間も男女ともに増えた。
有職者1万人を対象に実施した「睡眠偏差値」調査によると、2021年と2025年を比較して睡眠時間は7分延びており、コロナ禍後も睡眠時間の改善は続いていた。
もっとも2026年は前年に比べ睡眠時間が9分減り、改善傾向が止まった。日本人は眠りに目覚めつつあるものの、その動きは一進一退だ。
睡眠時間に大きな影響を及ぼすのが働き方改革の柔軟な働き方の広がりだ。在宅勤務の普及は通勤時間を減らし睡眠時間を延ばすメリットがあるが、眠りの質を悪化させる可能性がある。
在宅勤務が週3日ほどあるものの平日の睡眠時間は5時間半程度にとどまる。在宅勤務の日は出社の日と比べて体力を使わないので、ベッドに入っても夜更かししがちだという。
厚労省の2024年の国民健康・栄養調査では、20～50代の男女のうち2～3割が、睡眠で休養が「まったくとれていない」「あまりとれていない」と回答した。
世界ワースト級である寝不足の国から脱却する夢の実現にはまだ時間がかかる。
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