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のらくろ君A
本ホームページはもと、ボールドポン太と名乗っていました。それをのらくろ君として再登場し、光に変わってのらくろ君Aとなりました。
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2026.08.07
カテゴリ： カテゴリ未分類
本格的に心臓のペースメーカーをつけることで、様々な説明があった。
＊＊＊
世界の電源別の建設コストで蓄電所が初めてガス火力発電を下回った。中国の過剰生産と電気自動車（EV）向けからの用途転換で2025年の電池価格は前年比で4割安くなった。一方、タービン（原動機）需給の逼迫からガス火力の新設コストが上がった。
中東危機によるガス燃料高が反映され、2026年以降両者のコスト差はさらに広がる可能性がある。蓄電池は発電量が天候に左右される再生可能エネルギーの普及に欠かせない技術で、低価格化は世界の脱炭素を後押しする効果が見込まれる。
電源の建設、資金調達費、燃料・メンテナンス代といった総コストを、その電源が廃止されるまでの間に生み出す電気の総量で割った。
「LCOE（発電量あたりコスト）」と呼ぶ指標で、単位はMWメガ（メガは100万）ワット時あたりのドルでそろえた。蓄電池の充電にかかる電気代は各国の卸電力市場の価格をもとに算出した。
蓄電所のLCOEは2025年、2024年比で27%安い78ドル（約1万2400円）となり初めてガス火力発電（102ドル）を下回った。石炭火力発電（77ドル）とほぼ同水準となった。蓄電所は2020年に185ドルだったのが5年で半値以下まで安くなった。
蓄電池本体の価格が2025年平均で1kW時当たり70ドル（約1万1000円）と2024年比で45%下落した。前年からの下落幅は乗用車向け（1%下落）や商用車向け（7%下落）電池より大きかった。
背景に中国メーカーの増産ラッシュがある。中国は2027年までに蓄電所の設置容量を全国で180GWにする目標を掲げた。地方政府が補助金を積み増し、2025年時点の設置容量は140GWと毎年倍増ペースで拡大した。
世界でEV販売が減速したことも影響した。車載向け電池は寧徳時代新能源科技（CATL）と比亜迪（BYD）による寡占が進み、中国勢の世界シェアは7割超に達する。
電池への投資は過剰で、米コンサルティングによると、中国のEV向け電池の生産能力は2025年時点で約3600GW時と需要の5.6倍に上った。
日本の調査会社はデータセンター向けや電力向けの蓄電池に投資の軸足を移している」と指摘する。
世界2位の生産能力を持つ米国では車載向け工場の蓄電池向けへの転用が相次ぐ。
トランプはEVへの逆風が強まったことから、米フォード・モーターは2025年末、EV部門の不振を受けて新たに蓄電池向けの生産を増やす方針を示した。
ケンタッキー州の既存工場などに2027年までに20億ドルを投じ、年間20GW時の生産能力を目指す。韓国のLGエネルギーソリューションやSKオンなど北米だけで10カ所ほどの電池工場が車載向けから転換する見通しだ。
米国に収益を依存していた韓国電池3社は2025年12月期の連結決算が軒並み大幅減益となった。SKオンやサムスンSDIはともに最終赤字に陥った。
電池の販売価格の下落が続く一方、電池材料のリチウムやニッケルの価格は2025年から上昇に転じており、収益圧迫要因となっている。中国の電池メーカーはこうしたなかでも投資の手を緩めない。
CATLは4月に電池の材料を確保する新会社を設立すると公表した。上流分野の投資を増やして価格変動の大きいリチウムなどの調達影響を抑える。
メーカー同士の価格競争が長期化すれば、中国依存度がさらに高まる可能性がある。
「今後も中国メーカー各社の生産量が増えていき、電池の価格は安くなっていく」とみる向きもある。同じ大きさの電池でより大きな出力・容量を実現する技術革新も続く。蓄電池のLCOEは2026年に2025年比8%安い72ドルになると想定する。
ガス火力発電に使う燃料は液化天然ガス（LNG）だ。イランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖で原油価格が高騰。LNGの長期契約は原油価格に連動することが多く、LNGの調達価格も上がっている。2026年以降は発電原価がさらに上がるとみられる。
2025年のLCOEで洋上風力発電は2024年比で12%高い100ドルとなった。金利上昇や資材高騰の影響を受けた。世界的にはまだ普及期にあたるため、陸上風力発電（40ドル）や太陽光発電（39ドル）と比べ2倍以上高い。AIで需要が急増している。
発電量のムラを調整して電力網を安定させる蓄電所の価格が下がれば、再エネの普及には追い風となる。
＋＋＋
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世界の電源別の建設コストで蓄電所が初めてガス火力発電を下回った。中国の過剰生産と電気自動車（EV）向けからの用途転換で2025年の電池価格は前年比で4割安くなった。一方、タービン（原動機）需給の逼迫からガス火力の新設コストが上がった。
中東危機によるガス燃料高が反映され、2026年以降両者のコスト差はさらに広がる可能性がある。蓄電池は発電量が天候に左右される再生可能エネルギーの普及に欠かせない技術で、低価格化は世界の脱炭素を後押しする効果が見込まれる。
電源の建設、資金調達費、燃料・メンテナンス代といった総コストを、その電源が廃止されるまでの間に生み出す電気の総量で割った。
「LCOE（発電量あたりコスト）」と呼ぶ指標で、単位はMWメガ（メガは100万）ワット時あたりのドルでそろえた。蓄電池の充電にかかる電気代は各国の卸電力市場の価格をもとに算出した。
蓄電所のLCOEは2025年、2024年比で27%安い78ドル（約1万2400円）となり初めてガス火力発電（102ドル）を下回った。石炭火力発電（77ドル）とほぼ同水準となった。蓄電所は2020年に185ドルだったのが5年で半値以下まで安くなった。
蓄電池本体の価格が2025年平均で1kW時当たり70ドル（約1万1000円）と2024年比で45%下落した。前年からの下落幅は乗用車向け（1%下落）や商用車向け（7%下落）電池より大きかった。
背景に中国メーカーの増産ラッシュがある。中国は2027年までに蓄電所の設置容量を全国で180GWにする目標を掲げた。地方政府が補助金を積み増し、2025年時点の設置容量は140GWと毎年倍増ペースで拡大した。
世界でEV販売が減速したことも影響した。車載向け電池は寧徳時代新能源科技（CATL）と比亜迪（BYD）による寡占が進み、中国勢の世界シェアは7割超に達する。
電池への投資は過剰で、米コンサルティングによると、中国のEV向け電池の生産能力は2025年時点で約3600GW時と需要の5.6倍に上った。
日本の調査会社はデータセンター向けや電力向けの蓄電池に投資の軸足を移している」と指摘する。
世界2位の生産能力を持つ米国では車載向け工場の蓄電池向けへの転用が相次ぐ。
トランプはEVへの逆風が強まったことから、米フォード・モーターは2025年末、EV部門の不振を受けて新たに蓄電池向けの生産を増やす方針を示した。
ケンタッキー州の既存工場などに2027年までに20億ドルを投じ、年間20GW時の生産能力を目指す。韓国のLGエネルギーソリューションやSKオンなど北米だけで10カ所ほどの電池工場が車載向けから転換する見通しだ。
米国に収益を依存していた韓国電池3社は2025年12月期の連結決算が軒並み大幅減益となった。SKオンやサムスンSDIはともに最終赤字に陥った。
電池の販売価格の下落が続く一方、電池材料のリチウムやニッケルの価格は2025年から上昇に転じており、収益圧迫要因となっている。中国の電池メーカーはこうしたなかでも投資の手を緩めない。
CATLは4月に電池の材料を確保する新会社を設立すると公表した。上流分野の投資を増やして価格変動の大きいリチウムなどの調達影響を抑える。
メーカー同士の価格競争が長期化すれば、中国依存度がさらに高まる可能性がある。
「今後も中国メーカー各社の生産量が増えていき、電池の価格は安くなっていく」とみる向きもある。同じ大きさの電池でより大きな出力・容量を実現する技術革新も続く。蓄電池のLCOEは2026年に2025年比8%安い72ドルになると想定する。
ガス火力発電に使う燃料は液化天然ガス（LNG）だ。イランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖で原油価格が高騰。LNGの長期契約は原油価格に連動することが多く、LNGの調達価格も上がっている。2026年以降は発電原価がさらに上がるとみられる。
2025年のLCOEで洋上風力発電は2024年比で12%高い100ドルとなった。金利上昇や資材高騰の影響を受けた。世界的にはまだ普及期にあたるため、陸上風力発電（40ドル）や太陽光発電（39ドル）と比べ2倍以上高い。AIで需要が急増している。
発電量のムラを調整して電力網を安定させる蓄電所の価格が下がれば、再エネの普及には追い風となる。
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