@寺子屋食神

そのような原因には専門家側と社会の問題の二つがあります。 まず、現代の日本の専門家はあまり専門家としてのしっかりとした倫理観を持っていません。第一に、「専門家とは何か」ということ自体、研究者がはっきり認識していないこと、研究者の上司に当たる研究室長や研究所長なども組織の中の一員となっており、専門家としての意識が不足しています。そして、彼らは自分の評判や金銭関係にとらわれることもあり、厳しい環境の中で専門家としての行動をとっていないことがあるからです。 特に「不特定多数に責任をもつ」ということを知らない専門家やその専門家を管理する人たちの中にも多いのが現状です。たとえば極端には、「国立研究所に勤めているから国家の方針を後押しすることが必要だ。それと逆のことをいえない」などということになります。もちろん国立研究所の研究員や大企業の研究所の人が「自分は専門家ではない」と表明し、「単なるある団体に対して忠誠を誓っているに過ぎない」といえば別です。そうするとその人は専門家ではなく、宣伝マンなのでその人の話を聞いている人たちも宣伝として聞くことになります。 専門家の倫理については社会の方も問題です。日本の歴史的な関係もあり、「専門家といってもあてになるものか。第一、どの程度研究したり勉強したりしているのか疑問だ。それにどこかからお金をもらっているのじゃないか？」と疑う傾向があります。民主的といえば民主的、なれ合い的な環境といえばそうもいえます。事実、明らかにリサイクルの専門家でない人が「リサイクルはこのようにすべきだ」と発言しているのを見かけます。それがその人の専門性によっているのか、あるいは単なる意見なのかが明確ではありません。 専門家として発言したり、専門機関の場合にはそこで論じたことの論拠や背景を求められれば常に答えられることが必要です。たとえば本著では「循環量」や「材料の劣化」を述べていますが、 もし求められればその学問的根拠を直ちに示すことです。その点で「リサイクル協会」などに リサイクルの数字や学問的根拠を問い合わせると、答えないことがあります。その理由は「長期間高度な訓練を受けていない」という実力的なこともありますし、「この数字を明らかにすると協会に加盟している企業に迷惑」ということ、つまり「特定の人の利益を代表している」ことになるわけです。 このような人たちは専門家としてコメントしたり、講演したりしてはいけないでしょう。 この本の原稿を仕上げていた二〇〇〇年五月のある新聞に三〇歳の主婦がペットボトルのリサイクルについて質問をしていました。質問の主旨は「ペットボトルのリサイクルは本当に環境に良いのか？」という質問です。これに対してペットポトル協議会の人が質問の意味と違う計算の結果を示した後、「係から」ということで記者がある研究所の話として「再生アルミ缶は、新しい缶をつくるのに比べて約三％のエネルギーで済みます。」と書いてありました。 この説明は間違っています。正しくは「ボーキサイトから新しい缶を作るのに比べて、リサイクル品を集め、きれいに洗い、表面の塗装をとり、フタの部分と胴体の部分を分離し、混じっているアルミ以外の金属を取り除くことを考慮しなければ、約三％のエネルギーで済む 」ということなのです。このことは主婦の質問への趣旨とは全く違っています。 主婦は本当に環境を良くしようと考えています。そこで「天然原料から作られるアルミ缶と、リサイクルしたアルミ缶とどちらが環境に良いのですか？」と「専門家」に聞いているのです。主婦が何を聞いているのか専門家はわかっています。わかった上で間違った数字を答えます 。「どうせ、主婦はアルミ缶の製造過程を知らない」と考えていることがよくわかります。このような新聞記事は何の意味があるのでしょうか？ 「データ」と「見解」は違います。あくまでもデータは正確にして、見解と分けるべきです。その新聞がリサイクルを推進していることは理解できますが、偽ったデータを示して読者をその方向に導いてはいけません。本当に正しいことなら正しいデータを提供しても社会は間違った方向には行かないでしょう。マスコミは体制側ではいけないと思いますが、真実の記載は必要です。その点では新聞記者も「専門家」として身分を保証しなければならないと思います。 著者があえてここに「特定の新聞の記事」について論評したのは、新聞記者と著者が専門家であるという証（あかし）を示すためです。専門家は常にオープンで自分のいったことに責任を持ち、かつそれに対する批判に対して謙虚であること、そして公器としての新聞が専門家としての倫理を守れるかどうかが今後の日本のマスコミを考える上で大切でしょう。 さらに専門家と日本社会という点では、事態はより複雑に進んでいます。最近、大学や国立研究所を「独立法人化」しようという動きがあります。あまりにも眠っているような大学や国立研究所があるので、それらを何とか活性化しようとする試みでそれ自体は間違っていないように思います人間ですから何もしなくても、また何かしたふりをすれば給料が支払われ、昇進もするということになるとサボります。待遇と関係なく使命感で仕事をする人たちだけではないことはいうまでもありません。 そうなると、大学の教授や国立研究機関の研究員はサポる人が出てきます。それを退治しようというのが墓本的な思想です。「大学の先生の研究を評価して、国益に反する研究や役に立たない研究を排除しよう」というのも同じ考えです。特に国立大学は税金で運営しているのですから、税金の無駄使いは許されません。その点では当たり前の施策ともいえます。 しかし、これをリサイクルと専門性という点で考えてみます。 もしある官庁が「この医薬品を認可する」と決定したとします。もちろん十分な研究と臨床を経て行った決定です。その後、ある国立大学の教授が別の研究をしていたときに、「どうもこの薬には問題がある」と気づき、それを論文に出そうとしました。そうするとその大学の管理関係者が 「論文は許可を得て出して下さい」と教授にいい、審査の結果、国の決定に反するとの理由で論文は世に出ないことになります。 それと同様に、「家電製品をリサイクルする」とある官庁が決めるとします。「家電リサイクル協会」（一般名です）が発足し、家電リサイクルを推進しようということになります。その協会は「専門家集団」のようなことを標榜して、家電リサイクルを進める必要のあることを講演して回ります。デークも豊富ですし論理も通っているので、講演をする人もそれを聞いている人も、善意で「専門家の意見」として聞いてしまいます。 ところがある大学の先生が家電リサイクルを研究すると、「このリサイクルには毒物浄化システムが必要」ということになり論文を出そうとします。また、この論文も先ほどの薬の論文のように大学の審査にかかって出せなくなることがあり得ます。 つまり、「家電リサイクル協会」がときには自らを否定できれば専門家集団ということができますが、もし、自らを否定できなければ、専門家集団とはいえません。それは「特定の人に責任をもつ」からであり、もし大学を利益団体や管理下に置くとそこもそうなってしまいます。大学や国立研究所の人がのんびりと仕事をしているのは、競争社会にあって毎日一所懸命に働いている人には腹の立つことと思います。まして苦しい家計の中から払っている税金を使っているのですからなおさら許せないことに映るのです。 しかし、人間社会は複雑ですから大学の先生がサボって見えても、そこだけを直そうとすると思わぬ副作用が起こります。そして最近では、あまりじっくりと考えたり専門的な議論を抜きに決めることがあります。確かに、素人感覚といわれることや市民の目からということも大切ですが、それと並行して専門的な深い議論も必要とされるでしょう。 社会が必要としている専門性をおろそかにすると、「敵兵だから殺せ。すぐそこで味方の兵士が必死になって殺そうとしているのに、なぜ敵兵を救うのだ。もし敵兵を救えばそのうちその敵兵が味方を殺す」という論理に社会全体が動くことになります。 現在の日本のリサイクルを巡るおかしな動きの多くは「専門家の堕落」の結果であるといえるかもしれません。お役所も専門家に聞いて施策を決めているからです。もし、日本で専門家と呼ばれる人が本当の専門家であり、その人たちが専門家としてのプライドと責任を持った言動をしていれば、容器包装リサイクル法も家電関係のリサイクル法も成立しなかったかもしれません。 専門家は常に「不特定多数」に責任を持たなければならないからです。 『リサイクル汚染列島』(青春出版社）武田邦彦著より