我ただ足るを知る！

寡占体制を維持強化する情報しか流さない

報道の自由度＝（イコール）国民の幸せ度 言論あるいは報道の自由の擁護を目的とした世界のジャーナリストによる 非政府組織である国境なき記者団が、２０１５年の世界１８０か国の 報道の自由度ランキングを発表した。 　１位フィンランド、２位ノルウェー、３位デンマーク、４位オランダ、 ５位スウェーデンと、軒並み欧州諸国が上位を独占している。 これらの国々は、庶民のパラダイス社会だった「江戸システム」を いち早く取り入れて福祉国家を築いていったが、その原点を見るようだ。 つまり、国民レベルで真実が広まることが、幸せな国家の原動力となるのだ。 　もし、明治維新が世界金融支配体制の横やり支援のもと、 薩長のテロリストたちによって歪められなかったら、 永世武装中立国スイスと北欧の福祉国家を融合したような独自の新生「共生国家」として、 「ヤマトごころ」を体現した世界の魁たるパラダイス国家・新日本を作っていたに違いない。 そして、それ以降の世界史の流れも変わっていたことだろう。 そうすれば、３．１１フクシマ、つまり未来永劫日本ばかりか地球を苦しめる 原爆・原発、放射能汚染問題も存在していないはずだ。 日本の現状は？　 　夢物語はさておき、現実のわが国日本は、報道の自由度が６１位。 何かと日本を貶（おとし）める報道をする韓国の６０位にも劣る。 また、いわゆる欧米型先進諸国で日本より下位の国はない。 米国がその次に悪く４６位。日米でＧ７の最下位を争っているわけだ。 この辺からも国民が真実から遠ざけられた国家は、 「ごく一部のお金持ち」と「大半の貧しき国民」という 極端な二極化現象となってくることも推し量ることができる。 米国では、ビル・ゲイツのような大富豪たちにお金が集中する中、 既に５０００万人を超える国民が教会等の週末の炊き出しで生きている状態である。 勿論、自由医療体制下保険金が払えないので病気になっても医者にもかかれない。 日本でも個人収入番付表を確認すれば、米国と同様の状況であることがわかる。 今や先進諸国で日本のみが、米国と同じ道を歩んでいると言える。 大手企業、官僚、政治家等為政者たちがメディアを金融支配し、 自己に都合のいい、つまり寡占体制を維持強化する情報しか流さないようになってきた。 もっとも、３．１１フクシマが起こった後も、いつまでも騙され続ける国民にも問題がある。 ところで、共産党の独裁国家・中華人民共和国（中国）は、１７５位である。 同じく共産党独裁国家北朝鮮の１７９位と大差なく、 こちらも社会制度そのものが二極化構造であり、国民に未来がないと言える。 もっとも、治外法権下になっている地域の米国とイスラエルは最低の１８０位に落ちる。 左右を代表する中国・北朝鮮と米国・イスラエルは、この観点からも世界金融支配体制が、 戦争経済で儲けるための「対立・紛争の舞台装置」と洞察できるわけである。 分断して闘わせて儲ける。 その流れの中で自国民も、生まれた時からのワクチン接種で免疫力を落とすことに始まり、 薬・農薬・食品添加物等石油化学物質、遺伝子組み換え食品、放射能等の 毒入り饅頭で病気にさせられ、さらなる医薬品代等で金融収奪される。 　やがて子孫は先細りにされる。 ちなみに、日本は２０１０年の１１位から、２２位、５３位、５９位、そして６０位と ここ数年間で急激に報道の自由度が落ちている。 ３．１１フクシマの原発問題をはじめ、真実が流されないように、 情報統制が強化されていることがわかる。 因みに自衛官現役時代に、「日本の再生にもう間に合わなくなる」 との危機意識で書いた「マインドコントロール」（ビジネス社）は、 まだ１１位時代で報道の自由度は世界のトップクラスの環境であり、 大手新聞社や自衛隊新聞の読書欄にも取り上げてくれたものだ。 もちろん広告も出してくれた。 ところが今年２月に出版した「離間工作の罠」は、 ビジネス社社長が同じ大手新聞社から広告掲載を拒否されてしまった。 ６０位レベルの国家になると新聞も言論の自由度がかなり落ちてくるわけだ。 来月１４日には、「この国を操り奪う者たち」（ヒカルランド）を出版する予定である。 １５歳から歩み始めた４１年間の自衛官生活で、 超真面目な自衛官がどのような体験等を通じて「本当の敵」を意識するようになったのか、 その変遷を赤裸々に綴っている。 果たして、どこまで流通するか楽しみである。 メルケル首相の警鐘 さて、報道の自由度１２位のドイツのメルケル首相が７年ぶりに訪日した。 もっともドイツ首相は７年連続して中国を訪問している。 日本よりも中国を重視しているわけである。 世界的に見れば、日本は未だ米国の金融植民地下であり、 しかもフランス公安によればカルトが支配しているので、 端的に言えば、日本に来るメリットがないからだ。 今回あえて日本に寄ったのは、親日ゲルマン魂から、 日本人が滅びの道を一気に歩む前に、早く目覚めてほしいと、 真実を伝えに来たのではないだろうか。 なぜなら、６月のＧ７サミットはドイツで開かれ、議長はメルケル首相である。 先月、ウクライナ問題でフランス首脳とともに、 ロシア大統領とも膝を交えて会談したばかりでもある。 これらの世界の流れを熟慮したうえで、 議長としてかつドイツ人らしく日本へ好意をもって最後のメッセージを伝えに来たといえよう。 ドイツも日本と同じように原発を開発していた。 しかし、もともと「哲学」論議をする国民なので、 ３．１１フクシマ以降、何のための電気か国民レベルで議論を尽くし、 やがて脱原発して新エネルギー社会へ転換した。 使用済み核燃料は５０年間冷却しないと爆発する。 しかもその後２４万年間放射能が止まるまで安全に人里離れたところで保管しなければない。 ドイツは、地震のない欧州大陸のアルプスの地下１０００ｍで保管する体制にしたが、 それでも１万年しか安全保障ができない。 それ故、未来の子供たちのために原発はやめたのである。 同じくリニアモーターカーも１万から４万ガウスの高電磁波健康問題と、 原発２個分の膨大な新たな電力が必要なことから開発をやめている。 どちらも癌等、国民の幸福度を貶める結果になる。 要は、報道の自由度１２位ともなると、これらの推進派に不都合な真実も全国民に知れ渡り、 賢い国民となって七代先の子供たちのために、まともな判断を下すようになる。 かって、１０年ぐらい前の日本でも、大手新聞の第一面トップに 「リニアモーターカー超低周波電磁波問題」 が載っていたものである。 最後の望みは、口コミによる草の根運動・・・ せっかくのメルケル首相の好意の忠告を、 果たしてどれだけの日本人が理解できたであろうか。 もっとも報道の自由度６１位の新聞・ＴＶでは、そのような観点での報道はありえない。 要は、滅びの道から永久（とわ）の道に乗り換えるには、 口コミによる地道な草の根運動で真実を広めるほかないのである。 間に合うかどうかはわからない。 しかし、座して死するよりは、一歩でも前進しよう。 今朝、いつものハッピーの散歩道の脇には、桜のつぼみがかなり膨らんでいた。 地球寒冷期に入ったような今年の冬であったが、季節はもう春なのである。 朝の来ない夜はなく、冬の次は春が待っている。 明日を信じて、真実を広めよう！ 是非、勉強会等主催して、真実を広めてほしい。 また、タイミングが合えば、鳩ヶ谷勉強会にもお越しください。 　　　ともに真実を広めましょう・・・ ＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋ ３月鳩ヶ谷勉強会 　　～真実を知れば生き方が変わる～ 　　　 　３月：今、一番知らせたいこと 　　　　 ●日時　３月１９日（木） 夜　１９００～２１００（開場１８３０） （事後の予定：４月１３日・月・午後夜２回） ●場所　鳩ヶ谷駅市民センター 　　　地下鉄南北線鳩ヶ谷駅２階　第2会議室 　　　埼玉県川口市里１６５０－１