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2010.06.15
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カテゴリ: カテゴリ未分類
アメリカの余剰農産物を日本のに売り込むためにアメリカの言うがままになっている日本政府、と言うより積極的にアメリカのために働いたのです。
そこを勉強します。
「学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.3」(後編) 鈴木猛夫

そのため給食は有料となり父兄の負担増加で給食辞退者が全国で210万人となり「学校給食の危機」が叫ばれた。翌28年には台風13号の被害に加え稲の大凶作が続き自給食糧が危うい時期であった。欠食児童救済は大きな社会問題に発展した。翌 29年5月には学校給食法が成立し、パン・ミルク給食路線が確定した。 この昭和25年から29年の学校給食法成立までの過程で アメリカは官民両面から日本側にパン・ミルク給食推進の水面下での工作を続けた 。さらにアメリカは余剰生産物を大量に日本国内で消費してもらうには パンとミルクの給食を農村部にも広げるべきだと判断した。

昭和32年アメリカは文部省所管の財団法人・ 全国学校給食連合会との間に 学校給食の農村普及事業の契約をした。連合会にはアメリカ側から活動費として5735万円が支払われ、農村部の小学校にパン・ミルク給食普及の活動が開始された。 パン食の効用についての 講習会が頻繁に 開かれ昭和37年までに参加者は23万人にのぼり、農村部でのパン・ミルク給食普及の土台は作られていったのである。

日米の利害が一致した結果であるかがよく分かる 。」

日本の食生活を正すためには、何故食が乱れたのかの原因を正しく把握することが大切です。
そこにはアメリカの小麦戦略が有ったのです。

アメリカの食を日本に押しつけたのです。
日本にはお米という世界一の主食があり和食という世界一の食事の食習慣を持っているのです。
アメリカの洗脳から脱して日本本来の食に戻すべきです。





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最終更新日  2010.06.15 22:29:24
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