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2011.10.25
テーマ： 災害(114)
カテゴリ： 災害
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専門家が警告！首都圏おそう「房総沖Ｍ８」巨大地震の恐怖
首都圏には近い将来、大地震が３回－。
こう警告する地震予知の研究者がいる。
首都直下、房総沖、東海地震の３つのことで、
なかでも危険が高まっているのが房総沖を震源とするマグニチュード（Ｍ）８規模。
東日本大震災の影響で発生する確率が急上昇したというのだ。
事前に身構えて少しでも被害を少なくするため、前兆をつかむ方法はあるのだろうか。
「東京を中心とした地域では今後、安政江戸地震のような直下型、東海地震、
そして房総沖を震源にしたものと３回の大地震に見舞われる。
特に東日本大震災で“割れ残った”房総沖は危険な状態だ」
同氏は東大大学院で地震予知研究を深め、金沢大助手に。ギリシャに渡り、
予知を成功させたアテネ大のバロツォス教授と共同研究に取り組んだこともある。
９８年、現職に就いた。
３・１１大地震は岩手沖から茨城沖にかけた南北５００キロ、
北米プレートと太平洋プレートがぶつかり合う海域で起こった。
地下では岩盤が激しく割れ、エネルギーが発散された。
長尾氏は３・１１震源域のすぐ北側と南側に岩盤の「割れ残り」があると推定。
「地中の構造からみて、房総沖、青森沖とも最大でＭ８。
震源の深さ２０～３０キロが考えられる」というのだ。
都内は房総沖地震の震源地から１００キロ以上離れているとはいえ、
最大で震度６強、広い範囲で震度６弱の揺れも想定される。
「早ければ１０年以内、遅くとも３０年以内には間違いなくやってくる」（別の研究者）
とみられている。
どのような被災状況になるのか。
似たようなケースとして、千葉県は地域防災計画で「千葉県東方沖地震」（Ｍ６・８）
を想定している。これによると、同県内だけで死者３７人、損壊する建物５３００棟、
ただ、長尾氏は「Ｍ８とＭ６・８では地震のエネルギーが６０倍違う。
Ｍ６・８では発生しない津波も、Ｍ８では大津波になる。
具体的な数字は分からないが、深刻な被害が首都圏一円に及び、
とりわけ東日本大震災で液状化に見舞われた地域はまた被害を受ける」とみる。
千葉県浦安市など東京湾岸を襲った液状化は、
本震の約３０分後に発生した茨城沖の余震が影響したと考えられている。
房総沖大地震では震源地がより東京に近づくため、一段とひどい液状化が考えられるわけだ。
房総沖の動きが注目されるなか、実は、北側の青森沖で不気味な“前兆”があったという。
９月中旬から下旬にかけ、青森県南部から約２００キロの沖合を中心に
Ｍ５級の中規模地震が頻発。大地震の前震にあたる特徴を示していた。
「地震には例えばＭ５級が１回起きると、それにあわせてＭ４級が１０回、
Ｍ３級が１００回発生するという性質がある。ところが大地震の前震には、
比較的大きな地震ばかり起きる傾向があり、今回の青森沖がそうだった。
結局は発生しなかったが、この場所で動きが活発化しているのは間違いなく、
似たような現象が房総沖で起こる可能性もある」（長尾氏）
前震のある大地震は日本では全体の１０％程度、前触れなしは９０％といわれる。
東日本大震災では発生２日前の３月９日、宮城県で最大震度５強を観測した「前震」
があったものの、警告は発せられなかった。
「天気予報と比べ、出した情報に対する影響が大きすぎる。
しかし、たとえ１０％の確率とはいえ、
専門家が知っていることを言わないのも“犯罪”ではないか。
仮に房総沖の前兆をみつけた場合、記者会見することも考えている。
今後は、地震予知の“空振り”に対して許容する環境作りも必要ではないか」（同）
緊急地震速報よりも前に心と体の準備ができれば、人的被害は確実に軽減される。
房総沖地震で効果を発揮できるか、地震予知研究の真価が問われる。
大規模地震対策には保険（無駄な警告でよかった）という考え方が必要です。
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