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2008.04.04
テーマ： ★つ・ぶ・や・き★(566190)
カテゴリ： がん
昭和３３年 第一次悪性新生物（ガン）実態調査実施
昭和３７年 国立がんセンター開設
昭和３８年 「がん研究助成金」による研究助成開始
昭和５５年 （がん死亡者１６１，７６４名）
昭和５６年 がんが国民死亡順位の一位となり、現在まで首位を「厳守」
昭和５８年 「対がん１０ヵ年総合戦略」決定
平成２年 循環器疾患基礎調査実施（がん死亡者２１７，４１３名）
平成６年 がん克服新１０ヵ年戦略開始
平成１７年 （がん死亡者３２５，８８５名）
平成２７年 （がん死亡者４３６，２１７名 「がん・統計白書」で予測）
昭和３５年から平成１７年まで、４５年間で「がん死亡者」は３，５倍に増加しています。
恐ろしいことに、国は、更に増大すると予想しています。
４５年間、国は、１０兆円単位のがん対策費を税金から投下しましたが、結局は「何もやってこなかった」。
がんに罹病する患者が増え続け、それに伴い、がん死亡者が増え続けてきただけです。
下記は、船瀬俊介著「抗ガン剤で殺される」花伝社刊からの引用で、筆者と厚生労働省・食品医薬品局審査管理課のＫ専門官とのインタビュー記事でのＫ専門官の「供述」です。
厚労省：抗ガン剤で「ガンが治る」ことは、たぶんほとんど無い。現状としては、少しでも（ガンが）小さくなるのであれば、症状が軽くなるのであれば…それを「有効」と見ざるを得ないだろう。
そういうことで多分これまでの抗ガン剤は審査なり承認が行われてきたのだと思うのです。
筆者が「９９％毒殺ですよ。１％は奇跡的に（運良く）治っているかもしれないけど」との問いかけに対し、Ｋ専門官は
厚労省：ですから、抗ガン剤の扱い方では、厚労省としても、これからキチンとしていかなければいけない、という風にやっているところです。
筆者：それよりも、はっきり言って禁止すべきじゃないですか？
それはクスリじゃない。
薬事法１４条に書いてあるんじゃないですか？「有効性にくらべて危険性が甚だしい」ばあい「これを許可しない」。なぜ、認可したんですか？
厚労省：……（沈黙）
同書からの引用 終了
結局、国民の３人のうち一人が、国の政策である「がん治療」で殺されているのです。
１９８５年、アメリカ国立ガン研究所(NCI)・デビィタ所長は、
「抗がん剤で、がんは治せない」と、アメリカ議会で証言しました。
更に１９８８年 NCIリポートで、
「抗がん剤は、ガンを何倍にも増やす増がん剤」であると断定しています。
これ受けて、１９８８年の日本がん学会でも、大問題となりましたが「白い虚塔」の中に封印されてしまいました。
少なくとも、この時点で、がん研究者および医師は、
抗がん剤は「増がん剤」であり、決して、がんを治すことは出来ないことを知っていたのです。
しかし、厚生労働省を頂点とする「官・大学・製薬・医療・保険・葬儀屋」共同体は、数十兆円にも登る「抗がん剤市場」を死守して、その犠牲として「国民の生命を奪う」ことを選択しています。
結局、抗がん剤は、自然治癒力・免疫力に逆らい、自然治癒力・免疫力を低下させ、生命の死を促進させる「増がん剤」です。
これによって、一般的には「副作用」と言われている「主作用」をもたらすだけの「毒薬」でしかありません。
これが日本の医療を認可し、指導・管理している監督官庁・厚生労働省の実態であり、無責任を通り越した、この残虐性は同共同体の本性ではあります。
輩の「販売予測」４３６，２１６名を達成するため、これからは、二人に一人が「がん治療」で殺される時代に入ります。
何のことはない、がんを早期に発見する「医療器械だけが、急速に進歩している」のに、「医学・医療」が進歩しているような「幻想」を与えて、患者という「お客様」を増大させているだけです。
つまり「早期に発見され、早期に殺されている」のが実情です。
北海道新聞（昨年１２月１８日）のトップ記事の見出しは、
「診療報酬 医師技術料０，３８％上げ」です。
厖大な国民医療費の０，３８％で、約３００億円になり、これが輩の「増収」になります。
記事によりますと「厚労省は財源確保のめどを付けた」とあるので、厚労省の官僚が自分のポケットから出してくれるくれるのかな？と期待しました。
しかし、実際は「政府管掌健康保険への国庫負担を約１千億円削減し、健康保険組合と共済組合が削減分を肩代わりして拠出する」とあります。
何のことはない、患者側つまり「お客さま」側の負担が増えるだけです。
まったく「懲りない輩」です。
医師は病気を創り出しますが、治せません。
医師は「寛解（かんかい」という言葉を「一時的に治った状態」の意で使います。
つまり、医師による対症療法で「症状が一次的に軽減された状態」でしかありません。
このような言葉が存在すること自体、「治せない」「根治できない」証拠ではあります。
根治してしまったら、輩は「商売」になりません。
国民が「懲る」しかありません。
「幻想」から覚醒し、病気を治すのは「自然治癒力」だけであると自覚しなければなりません。
この「自然治癒力を高めるための処方箋を書く」のが（医師ではなく）「医者」であり、
一般国民（患者）は、これに従って、精進すれば良いのです。
自分の自然治癒力を信じましょう。
昭和３７年 国立がんセンター開設
昭和３８年 「がん研究助成金」による研究助成開始
昭和５５年 （がん死亡者１６１，７６４名）
昭和５６年 がんが国民死亡順位の一位となり、現在まで首位を「厳守」
昭和５８年 「対がん１０ヵ年総合戦略」決定
平成２年 循環器疾患基礎調査実施（がん死亡者２１７，４１３名）
平成６年 がん克服新１０ヵ年戦略開始
平成１７年 （がん死亡者３２５，８８５名）
平成２７年 （がん死亡者４３６，２１７名 「がん・統計白書」で予測）
昭和３５年から平成１７年まで、４５年間で「がん死亡者」は３，５倍に増加しています。
恐ろしいことに、国は、更に増大すると予想しています。
４５年間、国は、１０兆円単位のがん対策費を税金から投下しましたが、結局は「何もやってこなかった」。
がんに罹病する患者が増え続け、それに伴い、がん死亡者が増え続けてきただけです。
下記は、船瀬俊介著「抗ガン剤で殺される」花伝社刊からの引用で、筆者と厚生労働省・食品医薬品局審査管理課のＫ専門官とのインタビュー記事でのＫ専門官の「供述」です。
厚労省：抗ガン剤で「ガンが治る」ことは、たぶんほとんど無い。現状としては、少しでも（ガンが）小さくなるのであれば、症状が軽くなるのであれば…それを「有効」と見ざるを得ないだろう。
そういうことで多分これまでの抗ガン剤は審査なり承認が行われてきたのだと思うのです。
筆者が「９９％毒殺ですよ。１％は奇跡的に（運良く）治っているかもしれないけど」との問いかけに対し、Ｋ専門官は
厚労省：ですから、抗ガン剤の扱い方では、厚労省としても、これからキチンとしていかなければいけない、という風にやっているところです。
筆者：それよりも、はっきり言って禁止すべきじゃないですか？
それはクスリじゃない。
薬事法１４条に書いてあるんじゃないですか？「有効性にくらべて危険性が甚だしい」ばあい「これを許可しない」。なぜ、認可したんですか？
厚労省：……（沈黙）
同書からの引用 終了
結局、国民の３人のうち一人が、国の政策である「がん治療」で殺されているのです。
１９８５年、アメリカ国立ガン研究所(NCI)・デビィタ所長は、
「抗がん剤で、がんは治せない」と、アメリカ議会で証言しました。
更に１９８８年 NCIリポートで、
「抗がん剤は、ガンを何倍にも増やす増がん剤」であると断定しています。
これ受けて、１９８８年の日本がん学会でも、大問題となりましたが「白い虚塔」の中に封印されてしまいました。
少なくとも、この時点で、がん研究者および医師は、
抗がん剤は「増がん剤」であり、決して、がんを治すことは出来ないことを知っていたのです。
しかし、厚生労働省を頂点とする「官・大学・製薬・医療・保険・葬儀屋」共同体は、数十兆円にも登る「抗がん剤市場」を死守して、その犠牲として「国民の生命を奪う」ことを選択しています。
結局、抗がん剤は、自然治癒力・免疫力に逆らい、自然治癒力・免疫力を低下させ、生命の死を促進させる「増がん剤」です。
これによって、一般的には「副作用」と言われている「主作用」をもたらすだけの「毒薬」でしかありません。
これが日本の医療を認可し、指導・管理している監督官庁・厚生労働省の実態であり、無責任を通り越した、この残虐性は同共同体の本性ではあります。
輩の「販売予測」４３６，２１６名を達成するため、これからは、二人に一人が「がん治療」で殺される時代に入ります。
何のことはない、がんを早期に発見する「医療器械だけが、急速に進歩している」のに、「医学・医療」が進歩しているような「幻想」を与えて、患者という「お客様」を増大させているだけです。
つまり「早期に発見され、早期に殺されている」のが実情です。
北海道新聞（昨年１２月１８日）のトップ記事の見出しは、
「診療報酬 医師技術料０，３８％上げ」です。
厖大な国民医療費の０，３８％で、約３００億円になり、これが輩の「増収」になります。
記事によりますと「厚労省は財源確保のめどを付けた」とあるので、厚労省の官僚が自分のポケットから出してくれるくれるのかな？と期待しました。
しかし、実際は「政府管掌健康保険への国庫負担を約１千億円削減し、健康保険組合と共済組合が削減分を肩代わりして拠出する」とあります。
何のことはない、患者側つまり「お客さま」側の負担が増えるだけです。
まったく「懲りない輩」です。
医師は病気を創り出しますが、治せません。
医師は「寛解（かんかい」という言葉を「一時的に治った状態」の意で使います。
つまり、医師による対症療法で「症状が一次的に軽減された状態」でしかありません。
このような言葉が存在すること自体、「治せない」「根治できない」証拠ではあります。
根治してしまったら、輩は「商売」になりません。
国民が「懲る」しかありません。
「幻想」から覚醒し、病気を治すのは「自然治癒力」だけであると自覚しなければなりません。
この「自然治癒力を高めるための処方箋を書く」のが（医師ではなく）「医者」であり、
一般国民（患者）は、これに従って、精進すれば良いのです。
自分の自然治癒力を信じましょう。
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