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2008.10.03
テーマ： 政治について(21451)
カテゴリ： 健康・生活
天皇家が味をしめたのは日清戦争であった。この戦争で清国から奪った賠償金は３億６千５２５万円。このうちの２千万円が皇室の財産となった。天皇家はこの戦争で味をしめた。
（中略）
それでは、１９４５年１０月にＧＨＱが発表した皇室財産の内容をみよう。
土地・建物・木材・現金・有価証券（美術品・宝石は含まない）は３７億２千万円。
当時の財閥の住友吉左衛門は１億１千７３８万円、三井高広は９千６２８万円。皇室財産は、ＧＨＱの公表分であるが日本の財閥の約３０倍。しかし、この数字は正確ではない。天皇も、三井、三菱も、敗戦前にほとんどの金をスイスの秘密銀行に入れたからである。
「天皇のロザリオ」鬼塚英昭著から引用
同書には、終戦直前の８月に、天皇・裕仁が皇后の名で赤十字国際委員会に（現在の評価額に換算して）約３３億円の寄付をしたとあります。
ここで赤十字と何らかの取引をして、寄付額の数十倍、数百倍の金をスイスの秘密口座に入れた、とあります。
大東亜戦争の遠因
この原因を尋ねれば、遠く第一時大戦後の平和条約の内容に伏在している。日本の主張した人種平等案は列国の容認する処とならず、加洲移民拒否の如きは日本国民を憤慨させるに充分なものである。 （中略）
ここで「加洲移民拒否の如きは…」に注目したい。１９２４年（大正１３年）５月、アメリカは「排日移民法」を決定する。（中略）
アメリカの移民法案ができたため、日本人は欺されて行かなくなってよかったのだ。
どうして戦争の遠因となったのか。答えはいたって簡単なのだ。
天皇が日本郵船の大株主であったからだ。
一人の棄民（あえてこう書く）、一人の奴隷（あえてこう書く）、一人の部落民（あえてこう書く）をアメリカに送るたびに、天皇は大金を稼ぎに稼いだ。
「生めよ増やせよ」と天皇の政府は民草を煽った。多くの棄民と奴隷と部落民が太平洋を渡り、男は鉄道工事やタマネギ栽培にかりだされた。
女たちの大部分は女部屋に入れられた。このことはすでに書いた。
たった数１０年前の日本の姿だった。かくて戦争が起こった。
引用終了
再度、同書から引用。
皇室は日本銀行の４７％の株を持っていた。紙幣を発行するたびに、公定歩合を調整するたびに、莫大な利益が皇室に流れた。
引用終了
裕仁は、日本国民から金を搾取していたことは間違いありません。
日本の敗北が明らかになったとき、裕仁は「保身」を考え、国際赤十字を仲介にして「秘密取引」を行った。
終戦を迎え、裕仁は昭和２０年９月２７日、マッカーサー占領軍最高司令官（元帥）と第１回目の会談に臨みました。
以下は「奥村元外務次官談話記録」からの引用です。
「今回の戦争の責任は全く自分にあるのであるから、自分に対してどのような処置をとられても異存はない。
次に、戦争の結果現在国民は飢餓に瀕している。このままでは罪のない国民に多数の餓死者が出るおそれがあるから、米国に是非食糧援助をお願いしたい。
ここに皇室財産の有価証券類をまとめて持参したので、その費用の一部に充てて頂ければ仕合せである」と陛下が仰せられて、大きな風呂敷包を机の上に差し出された。
それまで姿勢を変えなかった元帥が、やおら立上って陛下の前に進み、抱きつかんばかりにして御手を握り、
「私は初めて神の如き帝王を見た」と述べて、陛下のお帰りの時は、元帥自ら出口までお見送りの礼をとったのである。
引用終了
裕仁もマッカーサーも「演技」が上手い。
裕仁は「自分に対して」は「何の処置もなされない」と知っていての発言です。
本来、「戦争」を実行した指導者自体に個人的な責任（処置）はありません。
負けた場合、道義的な責任はあります。
その責任を裁く罪は、国際法にはありません。
その意味では「裕仁に戦争責任はありません」。
いわゆる「Ａ級戦犯」も全員無罪です。
そして、双方の「利害」が一致して「食糧援助」は実行されました。
当時、日本の食糧海外依存度は約３０％に過ぎなかったのです。
日本は昭和２９年に、アメリカの余剰農産物を購入する協定に調印をしました。
つまり、アメリカ側提案によるパン食（粉食）促進、定着化を目指し、余剰農産物であった小麦・とうもろこし・大豆がアメリカから、「日本郵船」の船で、日本に「輸出」運ばれることになりました。
裕仁は「商売」も上手い。
そもそも、日本の主要な穀物は、米であり、米が主食の座を担ってきました。
小麦はうどんや饅頭の材料として栽培されてきただけです。
つまり、小麦は「梅雨時期の長雨に弱い」ため、日本の風土に不適です。
更には、外皮が強く、中身（胚乳）がもろいため、粒として利用できないため、粉にしなければなりません。
この製粉も簡単ではありません。
そんなこんなで、日本では、小麦は「主食」になる条件を満たすことが出来なく、米が多くの条件を十分に満たしていたため、主食として日本人の健康な心身を支えてきました。
しかし、パン食が学校給食に導入され、大豆から作れた大豆油を使用させるために、今まで日本には無かった「油いため」が急速に普及していきます。
パン食の「パン」も、小麦を精白して真っ白にした「小麦粉」を材料とした「白パン」です。
何の栄養も無い「カス」「粕」であり、部分食であり、病因食です。
しかし、パンが主食扱いされ、これに「お似合い」の牛乳、卵、肉などの動物性たん白が食卓を占拠し始め、伝統的な日本の食生活が瓦解していきました。
そして、同時に日本の農業も崩壊してしまいました。
現在の日本の食糧海外依存度は６０％。
２５％はアメリカに依存。
この１０月1日、小麦の価格が１０％値上げし、ここ１年６ヶ月で約５３％の値上げになるといいいます。
日本では、小麦の海外依存度は８９％で、国産は僅か１１％に過ぎません。
輸入される小麦は、日本政府が直接、買い入れ、日本の製粉会社に売り渡しています。
今回、値上げされた「価格」は、この売り渡し価格ではあります。
「買い入れ価格」と「売り渡し価格」との逆ザヤは、政府が負担します。
つまり、血税で負担しています。
これに伴い、製粉会社は、１０月１日から、パンやめんなどの食品メーカーや外食業者への小麦粉の卸値を約７％値上げすると１０月２日北海道新聞は伝えます。
１０月３日の同紙は「値上げ分を価格に転嫁する方向で検討に入った」とあります。
さて、小麦の日本の主な輸入先は、アメリカ合衆国（USA）５２％、カナダ２８％、オーストラリア２０％と「寡占」状態です。
「寡占している３国」にしますと、日本政府は「成金」で「自動現金支払機」ですから、「売り渡す価格」は、自由自在で暴利を貪っています。
「独占・寡占」して値上げするというのは、商売の鉄則です。
未だに、占領されています、軍事的に、精神的に、そして生理的に。
今日、日本人は「カス」を与えられているにも関わらず「飽食」と酔い痴れ、栄養失調となり、自然治癒力が著しく低下しています。
結果、多くの国民、子供までもが、がんなど生活習慣病や精神病に苦しみ、心身が荒廃しています。
自分たちが払った血税で罹病している「国策病」の由縁であります。
「日本の病理」の闇は深い。
食は命なり
（中略）
それでは、１９４５年１０月にＧＨＱが発表した皇室財産の内容をみよう。
土地・建物・木材・現金・有価証券（美術品・宝石は含まない）は３７億２千万円。
当時の財閥の住友吉左衛門は１億１千７３８万円、三井高広は９千６２８万円。皇室財産は、ＧＨＱの公表分であるが日本の財閥の約３０倍。しかし、この数字は正確ではない。天皇も、三井、三菱も、敗戦前にほとんどの金をスイスの秘密銀行に入れたからである。
「天皇のロザリオ」鬼塚英昭著から引用
同書には、終戦直前の８月に、天皇・裕仁が皇后の名で赤十字国際委員会に（現在の評価額に換算して）約３３億円の寄付をしたとあります。
ここで赤十字と何らかの取引をして、寄付額の数十倍、数百倍の金をスイスの秘密口座に入れた、とあります。
大東亜戦争の遠因
この原因を尋ねれば、遠く第一時大戦後の平和条約の内容に伏在している。日本の主張した人種平等案は列国の容認する処とならず、加洲移民拒否の如きは日本国民を憤慨させるに充分なものである。 （中略）
ここで「加洲移民拒否の如きは…」に注目したい。１９２４年（大正１３年）５月、アメリカは「排日移民法」を決定する。（中略）
アメリカの移民法案ができたため、日本人は欺されて行かなくなってよかったのだ。
どうして戦争の遠因となったのか。答えはいたって簡単なのだ。
天皇が日本郵船の大株主であったからだ。
一人の棄民（あえてこう書く）、一人の奴隷（あえてこう書く）、一人の部落民（あえてこう書く）をアメリカに送るたびに、天皇は大金を稼ぎに稼いだ。
「生めよ増やせよ」と天皇の政府は民草を煽った。多くの棄民と奴隷と部落民が太平洋を渡り、男は鉄道工事やタマネギ栽培にかりだされた。
女たちの大部分は女部屋に入れられた。このことはすでに書いた。
たった数１０年前の日本の姿だった。かくて戦争が起こった。
引用終了
再度、同書から引用。
皇室は日本銀行の４７％の株を持っていた。紙幣を発行するたびに、公定歩合を調整するたびに、莫大な利益が皇室に流れた。
引用終了
裕仁は、日本国民から金を搾取していたことは間違いありません。
日本の敗北が明らかになったとき、裕仁は「保身」を考え、国際赤十字を仲介にして「秘密取引」を行った。
終戦を迎え、裕仁は昭和２０年９月２７日、マッカーサー占領軍最高司令官（元帥）と第１回目の会談に臨みました。
以下は「奥村元外務次官談話記録」からの引用です。
「今回の戦争の責任は全く自分にあるのであるから、自分に対してどのような処置をとられても異存はない。
次に、戦争の結果現在国民は飢餓に瀕している。このままでは罪のない国民に多数の餓死者が出るおそれがあるから、米国に是非食糧援助をお願いしたい。
ここに皇室財産の有価証券類をまとめて持参したので、その費用の一部に充てて頂ければ仕合せである」と陛下が仰せられて、大きな風呂敷包を机の上に差し出された。
それまで姿勢を変えなかった元帥が、やおら立上って陛下の前に進み、抱きつかんばかりにして御手を握り、
「私は初めて神の如き帝王を見た」と述べて、陛下のお帰りの時は、元帥自ら出口までお見送りの礼をとったのである。
引用終了
裕仁もマッカーサーも「演技」が上手い。
裕仁は「自分に対して」は「何の処置もなされない」と知っていての発言です。
本来、「戦争」を実行した指導者自体に個人的な責任（処置）はありません。
負けた場合、道義的な責任はあります。
その責任を裁く罪は、国際法にはありません。
その意味では「裕仁に戦争責任はありません」。
いわゆる「Ａ級戦犯」も全員無罪です。
そして、双方の「利害」が一致して「食糧援助」は実行されました。
当時、日本の食糧海外依存度は約３０％に過ぎなかったのです。
日本は昭和２９年に、アメリカの余剰農産物を購入する協定に調印をしました。
つまり、アメリカ側提案によるパン食（粉食）促進、定着化を目指し、余剰農産物であった小麦・とうもろこし・大豆がアメリカから、「日本郵船」の船で、日本に「輸出」運ばれることになりました。
裕仁は「商売」も上手い。
そもそも、日本の主要な穀物は、米であり、米が主食の座を担ってきました。
小麦はうどんや饅頭の材料として栽培されてきただけです。
つまり、小麦は「梅雨時期の長雨に弱い」ため、日本の風土に不適です。
更には、外皮が強く、中身（胚乳）がもろいため、粒として利用できないため、粉にしなければなりません。
この製粉も簡単ではありません。
そんなこんなで、日本では、小麦は「主食」になる条件を満たすことが出来なく、米が多くの条件を十分に満たしていたため、主食として日本人の健康な心身を支えてきました。
しかし、パン食が学校給食に導入され、大豆から作れた大豆油を使用させるために、今まで日本には無かった「油いため」が急速に普及していきます。
パン食の「パン」も、小麦を精白して真っ白にした「小麦粉」を材料とした「白パン」です。
何の栄養も無い「カス」「粕」であり、部分食であり、病因食です。
しかし、パンが主食扱いされ、これに「お似合い」の牛乳、卵、肉などの動物性たん白が食卓を占拠し始め、伝統的な日本の食生活が瓦解していきました。
そして、同時に日本の農業も崩壊してしまいました。
現在の日本の食糧海外依存度は６０％。
２５％はアメリカに依存。
この１０月1日、小麦の価格が１０％値上げし、ここ１年６ヶ月で約５３％の値上げになるといいいます。
日本では、小麦の海外依存度は８９％で、国産は僅か１１％に過ぎません。
輸入される小麦は、日本政府が直接、買い入れ、日本の製粉会社に売り渡しています。
今回、値上げされた「価格」は、この売り渡し価格ではあります。
「買い入れ価格」と「売り渡し価格」との逆ザヤは、政府が負担します。
つまり、血税で負担しています。
これに伴い、製粉会社は、１０月１日から、パンやめんなどの食品メーカーや外食業者への小麦粉の卸値を約７％値上げすると１０月２日北海道新聞は伝えます。
１０月３日の同紙は「値上げ分を価格に転嫁する方向で検討に入った」とあります。
さて、小麦の日本の主な輸入先は、アメリカ合衆国（USA）５２％、カナダ２８％、オーストラリア２０％と「寡占」状態です。
「寡占している３国」にしますと、日本政府は「成金」で「自動現金支払機」ですから、「売り渡す価格」は、自由自在で暴利を貪っています。
「独占・寡占」して値上げするというのは、商売の鉄則です。
未だに、占領されています、軍事的に、精神的に、そして生理的に。
今日、日本人は「カス」を与えられているにも関わらず「飽食」と酔い痴れ、栄養失調となり、自然治癒力が著しく低下しています。
結果、多くの国民、子供までもが、がんなど生活習慣病や精神病に苦しみ、心身が荒廃しています。
自分たちが払った血税で罹病している「国策病」の由縁であります。
「日本の病理」の闇は深い。
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