2014年の国内ネットワーク設備投資市場の内訳について、無線インフラが高い割合を占めていると指摘。移動体通信事業者は、2011年以降、LTEの本格導入にともない、積極的に基地局投資を行い、2014年もその傾向が維持されたという。同社では、LTEの地域カバー率の継続的な拡大とモバイルデータトラフィック増に対応するための投資が増えたと分析している。
一方で2015年以降、市場が縮小傾向に向かうと予測。無線インフラにおいては、スモールセルなどによる基地局の小型化への投資は継続的に行われると分析しているが、2014年~2019年にかけてはマイナス3.8%で推移すると指摘。そんな中にあって、2019年に次世代通信技術「5G」の商用化を見据えた投資が始まり、市場の牽引役として期待されている。
出典: http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/news/14/110601779/062400213/
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