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アレルギー性疾患の症状軽減や発症予防に役立つとされる、いわゆる「防ダニ」機能を付与したシーツには、臨床的に意味のある効果は期待できないようだ。英国とオランダで行われた大規模なプラセボ対照試験の結果によるもので、ダニは確かに減るものの、臨床症状の改善度は普通のシーツを使った人と変わらなかったという。研究結果は、New England Journal of Medicine(NEJM)誌7月17日号に掲載された。防ダニシーツ(マットレスカバー)は、ダニやハウスダスト(ほこり)を透過しにくい、目のつんだシーツ。喘息やアレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患の症状軽減などに効果があるとされ、欧米や日本でも使用を推奨する医療機関がある。一方、臨床効果に関しては否定的な報告もみられ、評価が定まっていなかった。今回報告された臨床研究は、英国とオランダで行われたもの。英国の研究は成人の喘息患者1122人、オランダの研究は8~50歳のアレルギー性鼻炎患者279人を対象としたもので、追跡期間も1年と長く、この種の試験では最大規模のものだ。英国の試験では、防ダニシーツと、外観がそっくりの普通のシーツ(プラセボ)を無作為に配布し、6カ月後の朝のピークフロー値を1次評価項目として両群を比較した。両群とも約65%にダニアレルギーがあり、半年後のシーツ上検査では防ダニシーツ群でダニの量が低減していることが確認されたが、半年後のピークフロー値は両群とも改善しており、群間の違いは認められなかった。また、2次評価項目である吸入ステロイド療法からの離脱(半年後~1年後にかけて施行)率にも、両群で差は認められなかった。いずれの評価項目も、ダニアレルギーがある人のみで比較しても有意差はみられなかった。一方のオランダの試験は、シーツ、枕カバーと上掛けカバーに防ダニ性のものと通常のもの(プラセボ)を用意し、参加者に無作為に配布。アレルギー性鼻炎の症状変化を日誌に付けてもらい、ビジュアル・アナログ・スケール(VAS)やアレルゲンの吸入誘発試験で重症度を評価した。試験の参加時には、全員に部屋の清掃など衛生的な生活に関する基本的な生活指導を行った。すると、1年後のシーツ上検査では、防ダニ寝具群のみでダニの量が大幅に軽減。しかし、鼻炎症状に関しては、両群とも当初より改善傾向が認められたものの、群間の差はなかった。興味深いのは、両試験とも、防ダニ群、プラセボ群の両者で症状の改善傾向が認められたこと。このことは、臨床試験に参加したり、プラセボも含め特別なシーツを使うことで、衛生的な生活を心掛けるようになるなど症状コントロール面に良い波及効果があることを示唆している。今回の研究結果は、こうした“特別なシーツ”に症状改善効果があることを否定するものではないが、そのために高価な寝具を買うべきかについては熟考する必要がありそうですね。
2003/07/26
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週に魚類を少なくとも1回食べる人は、食べない人に比べアルツハイマー病発症リスクが60%減少するとの前向きコホート研究が、Archives of Neurology誌7月号に掲載された。米国Rush健康加齢研究所のM. C. Morris氏らによる研究だが、興味深いことに、魚に含まれる不飽和脂肪酸のうちドコサヘキサエン酸(DHA)はアルツハイマー病発症抑制的に働いたのに対し、エイコサペンタエン酸(EPA)にはそのような作用は認められなかったという。私は魚を好んで食べることに加えて、新鮮な魚を材料とした最高品質のDHAを1日2g摂っています。この研究は、米国Illinois州Chicagoに住む65~94歳の高齢者を対象とした追跡研究。最初に認知機能検査を行い、アルツハイマー病ではないことが確認された人を、平均3.9年間追跡。うち815人について、詳細な調査票で食事の実態を把握し、食生活とアルツハイマー病発症との関連を評価した。食事の実態把握には、詳細な自己記入式の半定量食事頻度質問票(修正ハーバード式FFQ)を使用。食物だけではなくビタミン剤や調理油まで摂取頻度を把握した。質問票による食事調査は、追跡開始時から平均1.9年後に実施している。食事内容を知らされていない研究者の鑑別により、追跡期間中に131人がアルツハイマー病を発症したが、魚を週に1回以上食べる人の発症リスクは、魚をほとんど食べない人よりも少ないことが判明。年齢など他の関連因子で補正後の発症相対リスクは0.4(95%信頼区間:0.2~0.9)となった。この研究ではFFQとデータベースの連動により、摂取食物から各種栄養素を定量化できる。そこで、脳細胞膜の構成成分であるn-3系(ω-3系)不飽和脂肪酸とアルツハイマー病発症の関係を見ると、予想通り、n-3系脂肪酸摂取が多くなるほど発症が減少するという有意な傾向が認められた。食事から摂取するn-3系脂肪酸の代表格は、αリノレン酸、EPAとDHAで、後2者は魚類からの摂取が中心となる。研究グループは、こうした脂肪酸の種類別の摂取量とアルツハイマー病発症との関連を調べた。すると、意外なことに、代謝されてDHAになるEPAの摂取量とアルツハイマー病の発症とには有意な関連はなかった。一方、DHA摂取の増加は発症リスク低下と有意に関連していた。この結果は、他の因子やビタミンE摂取、また心血管系イベント既往で補正しても同様だった。EPAにアルツハイマー病抑制作用が認められなかった一因として、Morris氏らは「全体として摂取EPA量が少ない」点を指摘する。本研究では、EPA摂取量5分位の最高位でさえ1日摂取量は0.03gでしかない。いわゆる「脂の少ない魚」を、参加者の多くが食べている点に起因する可能性があるという。アルツハイマー病抑制における魚類摂取の有用は他の観察研究でも報告されているため、同氏らは魚類がアルツハイマー病のリスクを減少させる可能性を示唆するが、同号の「論説」において米国Case Western Reserve大学のR. P. Friedland氏は、アルツハイマー病の初期に食の嗜好が変化するとの報告を紹介。「早期アルツハイマー病の患者が魚を好まなかった」可能性を指摘している。Morris氏らは追跡開始時に認知機能の軽度低下がみられた人を除いた解析も行っており、結果は変わらなかったとのことだが、Friedland氏の指摘の蓋然性を判断するにはより長期間の追跡が必要となるだろう。
2003/07/25
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日本では古くからの愛用者も多い健康食品「クロレラ」の、免疫力増強効果を調べるプラセボ対照二重盲検試験結果が、Canadian Medical Association Journal(CMAJ)誌7月22日号に掲載された。50歳以上の男女124人を対象に、インフルエンザワクチンの接種後に抗体価がどれだけ上がるかで評価したところ、有意な差は認められなかったという。この研究を行ったのは、カナダDalhousie大学小児科のScott A. Halperin氏ら。同氏らは以前からクロレラ(Chlorella pyrenoidosa、日本で販売されているクロレラ食品材料と同じ品種)抽出物の持つ免疫力増強効果に注目しており、カナダでクロレラ製品を製造・販売しているカナダOcean Nutrition Canada社(ONC社)と共同で研究開発を進めていた。Halperin氏らの行った動物実験で、ONC社製のクロレラ製剤に免疫賦活作用が期待できることが判明。一般に高齢になると、ワクチンを打っても十分な抗体価上昇が得られないことが多いが、そのような人向けの経口アジュバントとしてクロレラ製剤を開発できると考え、プラセボ対照試験で効果を確かめることにした。試験設計は、プラセボ、クロレラ200mg製剤、クロレラ400mg製剤の3群に、1対1対1の割合で対象者を割り付けるもの。試験は6週間にわたるもので、対象者は最初の4週間、割り付けられた薬を服用する。そして、3週目に3価のインフルエンザワクチンを接種、6週目に抗体価を評価して、抗体価が1週目より4倍以上増加した場合を「効果あり」と判定した。参加者の平均年齢は58歳で、3割強が女性だった。その結果、3種類の抗原に対して「効果」が得られた人の割合は、プラセボ群(42人)が抗原により17.9~28.2%となり、一方のクロレラ200mg群(41人、11.1~22.2%)、クロレラ400mg群(40人、19.0~21.4%)はともに、プラセボ群と抗体価上昇率に差がないことが判明。用量依存性も認められず、ワクチンの接種3週前から1週後までクロレラ製剤を服用しても、1回接種で十分に抗体価を上げる効果は期待薄であることがわかった。次に研究グループは、参加者を50~55歳と55歳超とに分けて、クロレラ製剤の効果を評価した。すると、55歳以下の若年群では、400mg服用者で、3抗原のうち二つについてプラセボ服用者より抗体価が4倍以上に上昇した人が有意に多くなった。一方、55歳超の高齢群では、プラセボ服用者との有意差は認められなかった。なお、副作用にプラセボ群との差はなかった。年齢別解析では若年群でのみ一定の効果が認められた点について、Halperin氏らはこの結果が予想に反するものだったと述べる。一般に高齢者の方が免疫力が低いため、免疫増強効果は高齢者の方が現れやすいと考えられるためだ。Halperin氏らは、「追加研究で効果が支持されれば、クロレラ製剤をワクチンの効果増強剤(ブースター)として使用できる可能性は残る」と考察しているが、少なくとも今回行われた試験設計通りの飲み方では、臨床的に意味のある効果はないと言わざるを得ない。適切な投与量・投与期間の設定、さらに高齢者で効果がみられない理由の解明なども含め、前途には課題が山積していると言えそうだ。
2003/07/24
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細胞内の抗酸化力(免疫力)を瞬時に測定する測定器が発明され、測ってみましたら理想的数値の2倍を超える驚異的な数値がでました。究極の健康管理として実践していることが的を得ていることが数値で確認でき、120歳の天寿まで健康で豊かに暮らせる確信を得ました。そして今日、世界で一番研究が進んでいる米国の抗老化医学会公認「寿命予測テスト」で余命が60年4ヶ月8日と評価されました。寿命は117歳であり、またしても120歳の天寿まで健康で豊かに暮らせる確信を強めました。とてもうれしいです。あなたも試してみませんか。米国抗老化医学会公認「寿命予測テスト」 http://www.wakagaeri.com/life_span/index.php
2003/07/21
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私が実践していることでもありますが、単純なライフスタイル変更で米国の60,000の年間癌死亡者を減少させることが可能と米国医学研究所(IOM)が報告しました。単純なライフスタイル変更で米国の60,000の年間癌死亡者を減少させることが可能であると米国医学研究所(IOM)がそのウエッヴレポートで報告。米国医学(IOM)の研究所による最近の報告書は、アメリカ人が喫煙を止め、数ポンドをダイエットして体重を減らし、より健全な食事を摂取するように心がければ、少なくとも60,000の癌死が毎年回避されることレポートした。その報告書では、癌予防および検知を著しく改善することができる12ステップを勧めている。これらのステップは次のものを含んでいる:タバコの喫煙を減らす、食習慣および運動習慣を改善し健康な体重を維持する重要性に関して人々に理解させ、かつ、乳がん、甲状腺がん、大腸直腸がんの定期検診受診の重要性の教育プログラム。日本ではさらに胃がんと肝臓癌や男性の前立腺癌及び女性の子宮ガン検診も含まれるであろうが、少なくともタバコをやめ、運動と栄養に気配りをすることは誰にでも、直ぐに始められるはずである。
2003/07/20
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ビジネス仲間、民間気象情報提供会社、気象情報システム株式会社の高津社長から健康セミナーの依頼があり、17日13:30から高津社長の自宅そばの光が丘区民センターで講師をさせていただきました。少人数でしたが、健康に関心のある方がおいでになりました。2時間にピッタリ収め、お伝えしたかったことはお話しできました。特定の製品についての情報は差し控えていましたが、参加者の強い要望があって情報提供して大変喜ばれました。選び方だけの情報だと現実的に善いものが選べないので特定製品も教えて差し上げないと片手落ちなのでしょう。
2003/07/17
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私の友人の息子さん、渉くんは19歳で大のバイク好き少年です。昨年後半からオートレースの選手になると大学を中退してトレーニングに励んでいました。先日、いつもより早く行われたオートレース選手募集の試験を受けましたが落ちてしまいました。渉くんが諦めることなく、2年後に行われる試験めざしてトレーニングを再開しました。トレーニングなどのアドバイスはしていたものの、他にもっと協力できることはないか考えていました。ヤマハ発動機株式会社社員時代に私が見出したモトGPライダー阿部典史選手のお父さんが著名なオートレーサー阿部光男選手であり、交流があることに気がつき、ご紹介しました。阿部選手のご自宅近くの用賀駅で待ち合わせ、4年ぶりに再会しました。1時間強のお時間を割いていただき、渉さんの聞きたいことが残らず聞けたようです。そして、終わってから自宅近くに戻り、オートレーサーになる前祝をやりました。あまり飲まなかったのですが、結構酔ってしまいました。私にしかできない、渉さんにとって最高の1日だったそうで、感謝されました。私にとっても大変うれしい1日でした。
2003/07/16
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異業種交流会の主宰者から健康セミナーの依頼があり、15日19:30に銀座で講師をさせていただきました。少人数でしたが、健康に関心のある方がおいでになりました。1時間という制限時間は短いのですが、ピッタリ収め、ほぼお伝えしたかったことはお話しできました。これから届くいろいろな感想メールを参考にして今後のセミナーをより充実したいと思います。
2003/07/15
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◆痴呆症は、もはや老人病ではない 痴呆症=老人病ではなくなりつつある。米国をはじめ、日本でも、若年性の痴呆症が問題になりつつある。先日のTBSニュースの森で報道されていたが、何と18~65歳の若年性痴呆症患者が10万人いると。「ちょっとした鬱状態か、倦怠感のようなものだと思っていた。まさか、アルツハイマー症とは」---。米国ではこうした診断を下され、戸惑う30代から60代前半の若年性痴呆患者が増えている。 現在、米国ではアルツハイマー病患者は推定約400万人。そのうち、5%から10%が65歳以下の若年性アルツハイマー症といわれる。2050年にはアルツハイマー病患者は1400万人に膨れ上がり、若年性は15%近くに達するものと予測されている。 若年性のそれは、遺伝子DNAの異常に原因があるためとみられているが、老人性より痴呆の進行が早く、数年のうちに重症となり、診断から10年以内に亡くなるケースもあるといわれる。私は120歳の天寿まで健康で豊かに暮らすと決めているので、徹底した予防策を実践しています。 http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003015 ◆脳のシミ、「アミロイドβ蛋白」説が有力 加齢とともに脳内に蓄積され、脳のシミにも例えられる老人斑。この老人斑の構成成分であるアミロイドβ蛋白質こそ、痴呆症の一つ、アルツハイマー病の発症要因であるとみられている。 脳の神経細胞で作られる蛋白質(アミロイド前駆体蛋白質)は蛋白質分解酵素で切断され、アミロイドβ蛋白質となる。アミロイドβ蛋白質は凝集性が強く、老人斑を形成する。そして、その強い毒性で神経細胞にダメージを与え、アルツハイマー病を発症させるという。現在、痴呆症治療には、この「アミロイドβ蛋白」説に基づいた薬物治療が試みられている。 ◆抑うつ、いらいら、不眠などアルツハイマー症の周辺症状 主なものとしては以下のようなもの。必ずみられる中核症状として、・新しいことを覚えられない、以前のことを思いだせない・物の名前が出てこない・品物をみても何だかわからない・段取りや計画が立てられない・服の着方や道具の使い方がわからないなど。 また、周辺症状として、・抑うつ状態、いらいらして落ち着かない・不眠、一人にされると落ち着かなくなる・無目的に歩きまわる・ささいなことで声を荒げたり、手を挙げたりする・夜中に急に騒ぎ出したりするなどがみられるケースがあるという。 ◆飽和脂肪、トランス脂肪の摂取との関連も指摘 最近の研究では、ニューヨークの研究者が、最低65歳で痴呆の徴候がない815人の食生活調査を行った(期間中に131人がアルツハイマー病を発症)ところ、飽和脂肪を最も多く摂ったグループは最も少なかったグループに比べ、アルツハイマー病の危険性が2倍高くなったと報告している。またトランス脂肪を多く摂ったグループもリスクが2倍以上になっていたという(Neurology’03/2月号)。 オランダの研究グループが、85歳の男女561人の調査で、血中のHDL(善玉)コレステロール濃度が最も低いグループは高いグループに比べ、痴呆の危険性が2倍以上高いことが分かったとも報告している。
2003/07/14
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大阪市立環境科学研究所の調査で、クッキングペーパーや紙コップなど身近な紙製品から内分泌撹乱化学物質、いわゆる環境ホルモンが疑われる有害物質が溶け出す恐れのあることが分かりました。こういうことは氷山の一角です。私達が自分の手で、あるいは作った人、流通している人を信じられるもの以外は、100%信頼できないと思った方がよいでしょう。近代科学・技術の発達で便利なモノは多くなりましたが、その安全性や環境負荷などの点では問題山積です。食の安全を守り、環境にも負荷をできるだけ少ない暮らし方を目指すには、行政や業界に任すだけでなく、私達消費者もしっかり意見を述べたり、監視をするなどの態度が必要です。同研究所の尾崎麻子研究員らは、2001年から木材チップから新たにつくる新パルプ製品16品、再生紙製品12品を対象として、1センチ大に切ってエタノールに溶け出す微量物質を調べました。 その結果は下の表の通りです。新パルプの13品から、環境ホルモン作用が問題視されるビスフェノールA(略号BPA)が検出されました。再生紙の箱など8品からも検出され、最大値のサンドイッチの箱は、ビスフェノールA溶出が問題視された食器などに使われる合成樹脂のポリカーボネートと同レベルです。 さらに、再生紙9品からは、発がん性が指摘される4・4’-ビス(ジメチルアミノ)ベンゾフェノン(略号MK)も1グラムあたり1700~1万2000ナノグラム検出されました。こういう容器でサービスされるフライドポテトを毎日のように食べている人は、ガンになるリスクが高くなる恐れがあるから要注意です。◆人体に被害はないけれど、安全基準が必要日本では、廃棄物の最終処分場の逼迫やダイオキシンの発生等が大きな問題となり、その対策の一つとして「容器包装に係る分別収集及び再商品化の促進等に関する法律」(容器包装リサイクル法)が、2001年4月から施行されました。容器包装廃棄物を資源として有効に活用していくため、食品加工・流通業者による主な取り組みが「プラスチック容器を包装紙にすること」そして「包装紙に再生紙を使用すること」なのです。またプラスチック容器に環境ホルモン溶出の危険性が出たことも、紙容器への切り替えを促進しました。食品衛生法に基づき、食品向け容器や包装に使うプラスチック・陶器・金属などは使用可能な材質、有害物質の溶出基準がありますが、紙製品の規制はありません。尾崎研究員は「人体に直接被害を与える濃度ではないと見られるが、紙製品にも何らかの基準は必要」と指摘しています。厚生労働省監視安全課では、「危険を指摘する結果が出されたのであれば、内容を確認したうえで、必要があれば検討したい」とのことです。
2003/07/13
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現在開催中の自転車レース、ツール・ド・フランスで5連覇がかかるランス・アームストロング選手は、精巣癌に打ち勝ったことでも知られる。癌にかかる前に、精子バンクに精子を預けていたため、人工授精で子供を授かることができた。しかし、精子バンクでは精子を凍結保存するため、専用の設備が必要で保存料も年に数万円はかかる。「万一のため」と、自分の精子を保存しておく人は今でも少数派だそうだ。こうしたニーズに応える新しい技術が、サウジアラビアの研究者から報告された。精子を乾燥保存するというもので、不妊に悩む9組の夫婦の協力を得て行った実験では、新鮮な精子よりは劣るものの乾燥精子でも授精が可能だったという。研究結果は、このほどスペインで開催された欧州生殖医療学会(ESHRE)で報告された。通常、受精が行われるためには、精子が活発に動いていることが条件。精子を乾燥させると、この運動能力が失われてしまう。しかし、「顕微授精」(卵細胞質内精子注入法、ICSI)という方法で卵子内に直接精子を注入すれば、運動能力を失った精子でも授精が可能になる。精子を乾燥する方法は、洗浄した精子をスライドグラス上に広げ、清潔な空気が一定方向に流れるキャビネット(層流キャビネット)内に2~3時間置くというもの。フィルム状に乾燥した精子は室温保存が可能で、必要になった際には専用の溶解液に溶かして使用する。新鮮な精子との比較実験では、受精率(雄性・雌性前核形成で評価)は新鮮精子を使った場合が92%、乾燥精子が86%で、ほとんど変わらなかった。しかし、受精卵が胚へと育つ確率は乾燥精子の方が低く、8分割以上にまで育った割合は、乾燥精子を使った場合は18.2%で、新鮮精子(50.5%)より低かったという。
2003/07/12
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北欧では禁止されています。日本はいつ発表するのだろうか。トランス型脂肪酸http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/012007 米食品医薬品局(FDA)は9日、マーガリンやスナック類などに含まれる「トランス型脂肪酸」をとり過ぎると健康を損なう恐れがあるとして、食品メーカーに同脂肪酸を含む食品について表示を義務づけると発表した。 トランス型脂肪酸は液状の油である不飽和脂肪酸に水素添加という化学処理を施して固形化させた油の総称。マーガリンや一部の食用油、スナック類などに含まれている。 トランス型脂肪酸を食べ過ぎると、心筋こうそくなどの原因となる動脈硬化が加速するとされる。FDAのマクレラン局長は表示を義務づけることによって消費者は健康に良い食品を選びやすくなるため、「心臓病による死者を年に500人程度減らすことができるだろう」と強調している。
2003/07/11
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◆市民団体警戒・まだまだ多い副作用例医師の処方箋を必要とする医療用医薬品から、薬局で購入できる一般用医薬品へと1997年に規制緩和された「H2ブロッカー」。その配合薬の「ガスター10」(一般用ファモチジン製剤)を製造販売する山之内製薬(本社・東京都中央区)が、ガスター10の販売開始以降、今年1月31日までの間、社内のお客様相談窓口に寄せられた副作用症例に関する情報303件について、これを副作用として捉えずに薬事法の緊急報告の対象となる中程度以上の副作用症例15例を、厚生労働省に期限内(15日または30日以内)に報告していなかったことがわかった。同社では、「これまで副作用報告の要・不要の判断は、相談者が医療機関を受診し、かつ記録が得られているものだけを対象にしていた」としており、消費者が苦情相談を寄せても同社の相談窓口は薬害防止に活かさない体制をとっていたことが判明した。現在は改善し、新しい自主基準で対応しているという。厚生労働省は6月25日、同社に対し、副作用の詳細情報の収集を積極化させ、一般用医薬品としての安全性確保に努める体制を確立することなどを指導した。緊急報告の対象となる中程度以上の副作用症例15例の内訳は、死亡例2例を含む重篤5例、中程度症10例。症例は、血便、嘔吐、吐血、ジンマシン、下血、聴力低下など様々。「急性心筋梗塞で入院していた人が急性腎不全を併発して死亡」「ガスター10を多量に飲んだことが原因で肝不全を起こし死亡」などの死亡情報については遺族が同社に寄せたもので、ガスター10との因果関係を知りたい遺族の苦情相談だったことが推測される。薬害根絶に取り組む市民団体「薬害オンブズパースン・タイアップ」は、「受診記録だけを重視する山之内製薬にとっての?お客?とは消費者ではなく医師であることが示された。ガスター10のCMが目立つ中で、未報告の副作用例はかなり多いと考えられる」と同社「お客様相談窓口」(製品情報センター)の対応に不信感を募らせている。(ニッポン消費者新聞7月1日号で詳しく紹介しております)
2003/07/10
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株式会社第一生命経済研究所は、不況化で増加するサービス残業と題するレポートを発表した。長引く景気の低迷を背景にサラリーマンのサービス残業問題が深刻化しており、同レポートで急増の理由を分析、サービス残業をなくした場合のシミュレーションをまとめている。サービス残業が急増している大きな理由としては、企業リストラの影響を第一に挙げている。企業は長引くデフレ不況で企業は人件費などのコスト削減の必要に迫られており、企業がリストラで従業員を削減した結果、企業に残った従業員はその分をカバーするため過大な仕事量を抱え、残業せざるを得なくなっており、またリストラの一環として、賃金の総枠を抑制しつつ従業員のモラールを高めるという観点から、年功的な賃金体系を能力主義的な賃金体系にシフトする企業が増えていることも原因の一つと指摘、能力主義的な賃金体系を導入した企業の従業員は、他の従業員よりも高い評価を得るためにサービス残業を増やす傾向があるとしている。サービス残業をなくし、新規雇用に振り替えた場合の雇用創出効果を労働需要関数をもとに試算すると、全産業で161.6 万人の常用雇用者が生み出される。この結果、完全失業率は現在の水準から2.4 %ポイント低下する結果となり、雇用環境の改善・サービス残業時間の削減は、個人消費の回復につながる。個人消費関数をもとに試算すると、実質個人消費は、実質雇用者報酬が3.8 %増加する効果によって+2.7 %ポイント、サービス残業時間が削減され余暇時間が増大することによって+2.4 %ポイント、合計で5.1 %ポイント上昇すると予想している。
2003/07/09
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スキー大好き人間で、120歳まで健康で豊かに暮らすと決めた私はぜひ、見たいと思います。「魂にまで脂肪がついていた」「決心さえあれば豚からオオカミに変身できる。人生は年齢にかかわらず変えられると分かった」この二つのコトバは強く印象に残りました。8日朝日新聞夕刊に史上最高齢の70歳でエベレスト登頂を成功させたプロスキーヤー三浦雄一郎のドキュメント『70歳・三浦雄一郎の挑戦/エベレスト制覇への全記録』が13日、BS朝日で放映されると報道されていました。5年に及ぶ準備期間からアタックの息詰まるシーンまで、迫力の映像で追跡しているという。数々の冒険を繰り返してきた三浦も、還暦を迎えたころは年齢相応にリタイア状態だったという。自ら「魂にまで脂肪がついていた」という。しかし、エベレスト8000メートル地点からスキーで大滑降した33年前に仰ぎ見た、頂上の風景が忘れられなかったという。そして、5年前、スキーの元オリンピック代表選手だった次男豪太ら多くの支援を受け、65歳の身体にむち打ち夢の実現に動き出したという。「決心さえあれば豚からオオカミに変身できる。人生は年齢にかかわらず変えられると分かった」と三浦さんは話す。冒険心も再燃し「チャンスがあれば、頂上から滑ってみたい」と意欲を見せているそうです。魂に脂肪をつけていませんか。
2003/07/08
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高齢者になれば、白内障という病気になりやすくなり、失明する危険性が高まる。白内障とは眼球のなかにある水晶体という部分が白く濁っていく病気である。この水晶体はカメラのレンズにあたる。白内障は生命にかかわる病気ではないが、失明することによるQOLの低下は歴然である。白内障は、世界の失明原因の第1位であり、80歳になるとほとんどの老人がなる病気でもある。高齢者の罹患率100%ということは、白内障が老化現象の一つであることを示している。白内障にはさまざまな治療法があるが、日本では点眼薬、内服薬が広く使われてきた。しかし、これらの白内障治療薬には科学的根拠がないことが明らかになった。6月27日、日本白内障学会で発表された情報によると、いま日本で使われている白内障治療薬は約200年前に認可されたものばかりで、現在の医療水準に照らすと、「有効性に十分な科学的根拠がない」のである。諸外国では、白内障に効く治療薬はないことは常識であり、日本のような治療はなされていないという。これはどういうことなのだろうか。白内障が治ると信じて点眼薬を使い、内服薬を飲んでいた高齢者は今でも続けているのではないか。国民医療費の削減が叫ばれている昨今、このような状況を放置してきた厚生労働省、そして白内障の専門医たちの責任は重い。白内障は手術で治る。こんな世界の常識を21世紀になってから知らされる日本国民。白内障というありふれた病気から、日本の医療の真実の姿を見える。私はさらによい方法を知っていて治した経験があります。
2003/07/07
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まともな規格基準がないことが悪徳・利益至上主義企業の天国となっている一番の問題ですが、少しはよくなるかも知れませんね。 科学的根拠に乏しいのに「医者に行かずともガンが治る!」などと特定の食品の購入意欲を誘う本や雑誌なども場合によっては違反広告とみなす――。8月末に施行される食品に関連した虚偽、誇大広告を禁止する改正健康増進法で、厚生労働省は4日までに、書籍も規制対象になりうるとの監視指導の指針案をまとめた。同省は「言論の自由に最大限配慮し、限定的に運用する」としているが、広告の在り方をめぐり論議を呼びそうだ。 健康増進法は旧栄養改善法を引き継ぎ5月に施行された。改正法は昨年の中国製「やせ薬」問題などを受け5月に成立。食品関連の「広告その他の表示」について「健康の保持増進の効果」を「著しく事実に相違」「著しく人を誤認させる」表示を禁止し、改善を求める行政指導、勧告に従わない場合は厚労相が措置命令を出す。それに応じなければ6カ月以下の懲役か100万円以下の罰金になる。 指針案は「広告ではない」との規制逃れを想定し、(1)顧客を誘引する意図が明確にある(2)特定食品の商品名等が明らかにされている(3)一般の人が商品名や効果などを認識できる状――と広告の条件を定めた。本や雑誌も(1)~(3)に該当し、販売業者の連絡先を記載するなど、内容により規制対象になる、としている。 同省は、食品広告の違反例として、治療を受けなくても治癒可能との誤解を与える▽ダイエット食品体験談で運動もしていたのに不都合な部分を掲載しない▽類似食品の学会発表と混同させ「効果が学会で発表」とする▽テレビ司会者の誇大なコメントを引用する、などを示している。 医薬品のような形態をとり、効能、効果をうたう場合は薬事法、明らかな虚偽広告は景品表示法の処罰対象になり、いずれも悪質な場合は刑事罰がある。
2003/07/06
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農林水産省は6月27日、茶類のアクリルアミド含有量の調査結果を発表しました。ポテトチップやスナック菓子など、穀類を高温調理した食品に多く含まれるとして世界的な問題になったアクリルアミドの含有量を調査したところ、茶類の中では、ほうじ茶と麦茶に多く含まれることが分かった。スナック菓子などと比べてそれほど多いわけではなく、直ちに健康に影響がある量ではないが、ジュースやコーラを飲むよりはよいと、子ども用に常備する家庭も少なくないだけに、ちょっと気になる調査結果だ。既に2002年10月に、国立医薬品食品衛生研究所が各種食品や茶葉について分析結果を報告しているが、今回は、農水省が日本食品分析センターに依頼し、茶葉と茶の浸出液について調査したもの。それによると、茶葉では、緑茶(煎茶)と紅茶では不検出~30ng/gと少なかったのに対し、ほうじ茶では4サンプルで190~570ng/g、麦茶では3サンプルで180~320ng/gと多かった。一方、通常飲む方法でいれた浸出液については、緑茶(煎茶、釜炒り茶)、紅茶、ウーロン茶では不検出か3ng/g以内だったのに対し、麦茶では3サンプルで5~14ng/g、ほうじ茶では4サンプルで4~11ng/gだった。上記サンプルの例で、自動販売機で販売される350ml缶でほうじ茶を2缶分飲んだ場合、アクリルアミドの摂取量は2.8~9.8μgとなる。これはスナック菓子100g程度を食べたときの摂取量とほぼ同水準に相当する。アクリルアミドは土壌改良剤や接着剤などの原料として用いられる物質で、作業者などでの曝露では中枢神経系への影響があるとされる。また、国際癌研究機関(IARC)によると、ベンツピレンやディーゼル排気ガスなどと同じ2A(人に対しておそらく発癌性がある)に分類されている。農水省では、国民平均食品摂取量から試算したアクリルアミドの平均摂取量は成人1日当たり69~118μgであり、「直ちに茶類の摂取方法を変える必要はないと思われる」としている。
2003/07/05
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たばこの箱に表示されている「あなたの健康を損なうおそれがありますので吸いすぎに注意しましょう」という警告になっていないとWHOから警告されていたおなじみの文言が十数年ぶりにやっと変わるそうです。「肺癌」「心筋梗塞」など具体的な病名を挙げ、「死亡する危険が高くなる」といった警告的な表現になる。7月1日に開催された財務省の財政制度等審議会たばこ事業等分科会で決まった。世界保健機関(WHO)で5月に採択された「たばこ規制枠組み条約」を受けて改定するもので、たばこ事業者などへのヒアリングを実施した上で、できるだけ早く変更するという。注意表示は、肺癌、心筋梗塞、脳卒中、肺気腫と、妊婦の喫煙、受動喫煙、ニコチンによる喫煙への依存、未成年者の喫煙の8種類。これを順次表示する。表示の組み合わせや登場の順序などは今のところ未定。WHOの規定では、「パッケージの両面の50%以上を占めるべきであり、少なくとも30%を下回らないものとする」と規定している。財務省ではこのうち低い基準を採用し、30%以上の面積に注意表示を義務付ける意向。改定を予定している注意表現は、EUやカナダよりはかなり控えめで、米国並みの水準。今般の一部製品値上げと相まって、先進国では群を抜いて高い男性の喫煙率の低下につながるかどうか。
2003/07/04
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ドイツにおける昨年8月から1年間の医薬品売り上げランキングによると、イチョウ葉(EGb761)製剤テボニンが抗痴呆症薬ドネペジル(90位)よりもはるかに上の34位にランクされているという。ハーブを医薬品として位置づけるドイツならではの興味深いデータです。有効性に加えて高い安全性が、EGb761が広く受け入れられた要因だと思います。ハーブ医薬品の有効性・安全性の確保に努めるドイツ政府。欧州のハーブ製品の規制や市場は、国によって異なる。例えば、基本的に、ドイツやオーストリアではハーブは医薬品であるが、英国やオランダでは日本と同じでサプリメントとして位置づけられている。またドイツでは、ハーブのOTCでも医師による処方と保険適応が可能なものもある。風邪や消化不良などのセルフメディケーションから精神神経疾患の治療まで、さまざまな段階でハーブが取り入れられている。政府も約20年前からコミッションEと呼ばれるハーブ医薬品のモノグラフを制定し、ハーブ医薬品の有効性・安全性の確保に努めている。その結果、2000年のドイツ国内のハーブ製品の市場は14.8億ドル(約1,800億円=出荷ベース)で、欧州のハーブ市場のうち実に48%を占めるようになった。単味製剤だけでも1255種類が承認されている。その内訳はイチョウ葉が10%、セントジョーンズワート(SJW)が5%、高麗人参が4%と続く。
2003/07/03
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まさに米国的な研究で、マルチビタミン・ミネラルの有用性が明確に証明された研究です。欠勤率という公衆衛生・社会経済的に現実的な指標に落とし込んだところが米国らしいと思います。米国のBarringer氏らの報告によると、マルチビタミン・ミネラルのサプリメントを摂取させると、感染症の罹患頻度が低下し、仕事を休む回数も減少するという。米国のBarringer氏らは、2型糖尿病患者にマルチビタミン・ミネラルのサプリメントを摂取させると、感染症の罹患頻度が低下し、仕事を休む回数も減少するとAnnals of Internal Medicine (138巻365ページ、2003)に報告した。対象となったのは45歳以上の130人で、そのうち51人は2型糖尿病患者である。無作為に2群に分け、一方にマルチビタミン・ミネラルのサプリメントを、もう一方にはプラセボを摂取させた。期間は1年間で、試験品に含まれる栄養素は、23種類のビタミン・ミネラル。試験期間中、感染症に罹患したと申告した者はプラセボ群で73%、試験品群は43%で、有意に少なかった。感染症に関連した欠勤の発生率は、プラセボ群57%、試験品群21%と有意差が見られた。層別解析すると、糖尿病群では罹患率がプラセボ93%対試験品17%、欠勤率が同じく89%対0%と、顕著な差が見られた。Barringer氏は考察で「社会的階層の低い人と健康度の乏しい人が、より栄養状態が悪い」とし、サプリメントを「簡便で経済的」と評価している。
2003/07/01
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